6月にYahooのインデックスアップデートがありましたね。
ここまでの調査内容を少しだけご紹介したいと思います。

Yahooには3タイプぐらいのアルゴリズムがあると考えて
いるのですが、その夏バージョンになったというような
感じを受けています。

具体的には内部の重要性がまた上がったと思います。
特にテキストは重要です。
キーワードの出現頻度も今まで同様重要ですが、
テキスト量が少ない場合、順位が不安定で上下しやすい
という感じを受けました。

また、ブログからのリンクの重要度が少し戻ったように
感じています。
一昔前は、ブログからのリンクが評価されていましたが、
ブログを利用したSEOが増えてから、重要度は低下して
いました。

オールドドメインからのリンクの力も少し衰えたようです。
むしろ、リンクされている期間の長さの重要度が上がった
ようです。

他にも色々な項目を調査しましたが、お金もかかっている
ので、公開はここまでにします(笑)


WEBコーディネーター


specialthanks
フォースタイル
4月30日にYahoo!JAPANが発表したインデックスのフルアップデート。
その後、未発表だが5月15日修正が行われたようである。

4月30日のYSTのアップデートでは、トップダウンペナルティ(TDP)や、
インデックスの削除を受けたサイトなどが一部報告された。

これをもとに、5月15日に修正が行われたようである。
Yahooからトップダウンペナルティ(TDP)を受けたと思われるサイトも、
その日を境に元に戻っている。

しかし、5月15日の修正後、今後はYahooでバグが報告された。
バグなのかも定かではないが、あるサイトでは被リンク数が
毎日500と1000を行ったり来たりが続いた。

6月になりそのバグも全て落ち着いた様子である。

Yahooの検索エンジンとしての信頼度は日に日に落ちていると
感じている。
GoogleもCMなどによる広告戦略により、本格的にシェア拡大に
力を入れているため、過信から大きな損失を被ることになるかも
しれない。

4月30日にYSTのインデックスアップデートがYahoo!JAPANから
発表された。
その後5月15日前後に、微調整を行ったのではないかと思われる
順位変動などが起きた。

問題はそこからなのだ。
5月15日の変動以後、インデックスの削除→戻る→削除→戻る
という動きが起きている。
被リンク数もあるサイトでは、500→1000→500→1000と数日
おきに変化している。

おかしいと感じたため、SEO関連サービスを行っている数社に
情報を求めてみたところ、どうやらYahooバグが起きている
との情報を得た。
これが事実かはわからないが、バグと言われても仕方がない
ような状況が続いているのは間違いない。

Yahoo検索における正確性、信頼性の向上を強く求めたい。
Yahoo!JAPANがインデックスのアップデートを
発表しました。

Yahoo!検索において、Yahoo!inc.が開発している
「Yahoo! Search Technology(YST)」のインデックスが
アップデートされました。

これにより1週間ぐらいの間、大きな順位変動が
予想されます。

それにしてもGW前のこのタイミングで行ってくるとは
思いませんでした。

SEO系の会社は本日がGW前の最終営業日が、もしくは
すでにGWに突入していると思います。

個人的にはGW明けが楽しみです。


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スマートフォン市場に動きがありそうだ。
iPhoneでフラッシュが見れないという状況は、
このままだと半永久的になりそうである。

それにより、Adobe社はiPhome向けツールに
関する投資はほぼしないという決定をした。

docomoから発売されたエクスぺリアには、
Googleのモバイル向けOS「Android」が
搭載されているが、auやSoftbankからも
Google向けモバイルOS「Android」が搭載
されたスマートフォンが今後出てくる
予定だ。

ユーザーはスタイルを提案するiPhoneを
今後も使い続けるのだろうか。
それともGoogleOS搭載スマートフォンに
移っていくのか。

iPhoneの新型が空港で拾われた事件が
あったが、どうやら本物らしくApple社
から買い取りの話が来たという噂である。

この新型iPhoneにはテレビ電話用と思われる
前面カメラが付いており、ビジネスユーザー
向けに社内やiPhone同士でのテレビ会議を
提案していくものだろう。

女性紙でも大きく取り上げられているオシャレ
携帯「スマートフォン」。
その代名詞iPhoneの牙城は、GoogleOS搭載機
によって崩されるのだろうか。

ここからのスマートフォン市場は面白い!
Twitter、現在ミニブログというサブタイトルで話題になっている
インターネットコミュニケーションの1つ。

フランスのSemiocastが、3月21日から28日までの168時間中に
投稿された1350万のツイートをもとに、国別のTwitter利用状況を
調査した。

1位 アメリカ   30%
2位 日本     15%
3位 ブラジル   12%
4位 インドネシア 10%
5位 イギリス    6%

日本は世界で2番目にTwitterを利用しているということだ。
その数は、1週間で約200万ツイートにのぼる。

ここまで日本で普及するとは正直予想外であったと認めざるを
得ない。
ちなみに、私自身も個人用とビジネス用に2つのアカウントを
所持している。

私の周りでも少しずつ普及し始めている。
経営者層も取り組み始めた。
ソフトバンクの孫氏も行っているが、大手だけでなく、中小
企業の経営者にまで普及してきたのがすごいと感じるところだ。

ビジネスのためではあるが、その利用の仕方にも違いがあり、
とても興味深い。
すでにブログを開設している経営者が多いため、ブログを会社の
代表としての公式アカウントにしているのに対して、Twitterは
業界のプロ、個人として使用する例が増えてきている。

これには2つの理由があると考える。
1つはブログとは違った切り口で、ビジネスへの有効利用を
考えているという点。
2つ目は、ブログのように考えて書くというよりも、つぶやきと
して勢いで書いているようなところがあり、失言などの可能性が
増すためである。

Twitterを利用するセミナーや講座も各地で開催されるように
なってきたが、ブログにしてもTwitterにしても、どのような
ターゲットに、どのようなメッセージを送りたいのかを明確に
する必要があり、結局は運用する本人(もしくはチーム)しだい
であるということは覚えておいて欲しい。

経営者層の皆様の健闘を祈ります。
1月のハッキングアタックが判明してから、中国撤退を示唆していた
Googleが香港へと検索サービスを移行した。

新華社通信の報告では、中国政府は「Googleが中国語版検索サービス
の検閲を廃止したのは、書面での約束に違反する行為であり、
完全に間違っている」と発言していると報じている。

3月22日の時点では、今後も中国での研究開発や販売活動は継続すると
Googleは発表している。
しかし、中国語検索サービス「Google.cn」は、香港の「Google.com.hk」
にリダイレクトされるように設定されている。

検索結果の検閲に関する中国政府との協議が合意に至らず、英国領だった
後に中国の特別行政区に指定され、検閲なしのインターネットができる
香港へとリダイレクトさせる処置が決定したのである。

しかしこれも一時的な処置に過ぎない。
いつでも中国政府はGoogleへのアクセスを遮断することができるから
である。

現在中国では「ダライ・ラマ」などの政治的な意味を含むキーワードでは
検索結果が遮断されるようにファイアウォールが設定されている。
これに関しては、アメリカの国務長官であるヒラリー・クリントン氏も
世界中のインターネットは自由であるべきと改善を促している。

今後も中国国内でGoogle携帯を販売していく算段のGoogleと、今回の
Google撤退を公然と批判している中国政府との論争が終結したわけ
ではなく、むしろこの後どうなっていくのかが中国国内における
インターネットマーケティングに大きな影響を与える可能性がある。

日本製品・日本メーカーも進出し続けている中国。
果たして今後のインターネット戦略はどう舵をとっていくべき
なのだろうか。
米調査会社Crowd Scienceがスマートフォンユーザーの
意識調査を発表した。
Androidユーザーも、iPhoneユーザーも、「次も同じ
ブランドの携帯を買うか」の問いに、9割近くの
ユーザーが「Yes」と答えたそうだ。

Androidユーザーは87%。
iPhoneユーザーは92%。
BlackBerryは、40%がiPhoneを、34%がAndroidを次は
買いたいと考えているそうだ。

今の携帯電話をGoogleの「Nexus One」に交換できると
したらどうするかとの問いには、BlackBerryユーザーは
32%が「交換する」、iPhoneユーザーは9%が「交換する」
と答えた。

マーケティングにも使えそうな面白いデータとしては、
Androidユーザーは、iPhoneやBlackBerryユーザーと
比べて、年齢が若く収入が少ない傾向が見られたそうだ。
iPhoneユーザーは有料アプリを、Androidユーザーは
無料アプリのダウンロードが多かった。

日本でも似たような数字が出るのではないだろうか。
知り合いのBlackBerryユーザーと話した時に、全然
使いきれていないと話していたのを思い出す。

また収入に関する話としては、BrackBerryは大手銀行、
証券ですでに導入され、iPhoneも先日ユニクロを
展開するファーストリテイリング社に導入された
ことから、Androidよりも企業ユーザーが多いと
考えられるからである。

iPhoneユーザーはiPodなどにも慣れ親しんだユーザーが
多く、有料の音楽ダウンロードをすでに経験している
ユーザーが多いと考えられ、携帯電話で有料アプリを
利用することにも違和感を覚えないのではないだろうか。
何よりもAppleの戦略がうまかったのだとは思うが。

現状ではiPhone1位、Android2位、離されてBrackBerryが
3位、Googleの「Nexus One」がそこにどう入り込むか
狙っているといった感じだろう。
普及率という意味では、BrackBerryはアメリカでは、
先駆者なだけに圧倒的に1位だろう。
しかし、これから携帯の乗り換えが始まれば、形勢は
一気にiPhoneに取り込まれる可能性もある。

通常の携帯電話よりも激化していきそうなスマート
フォン市場。
2010年、勢力図を占う上でとても重要な年になりそうだ。
JR東日本ウォータービジネスが、駅構内の自動販売機を用いた
プロモーションを開始する。

3月15~28日に予定されているこのプロモーションは、JR池袋の
山手線内回り(5・6番線)のホームにて行われる。

JR池袋ホームにて専用のスペース「mediacure」を設置し、
UCC上島珈琲の新製品「UCC THE CLEAR 無糖Milk 缶190g」を
1日2回無料提供するそうだ。

「駅ナカ」サンプリングキャンペーンとして、始まるこの企画は
午前と午後の各1時間ずつに設定されているが、この時間に関しては
どうやらランダムで設定されているとのこと。

自動販売機の商品がなくなりしだい終了とのことである。

数年前から自動販売機を活用した広告が普及しつつある。
一昨年あたりに話題になったのは、カップの飲み物を買うと、
カップに注がれている間芸人のネタが見れる自販機だった。

今回はJR東日本駅内で自動販売機事業を展開している、
JR東日本ウォータービジネスが発信するJRインフラを利用した
広告・サンプリングサービスなだけに、メディアの注目度も高い。

日本の、とりあわけ東京では欠かすことのできない交通機関である
電車の駅ナカで行われるキャンペーンは、集客の面からみても
効果は高い。

JR秋葉原駅ではdocomoがキャンペーン活動を行い、JRの各駅
エスカレーター部分にはPanasonicのビエラが一面に描かれている。

こうした駅ナカキャンペーンは価格設定も高価だと思われるが、
通勤に使うビジネスマンを対象とする中でも、大きな訴求力が
見込まれている。

駅看板だけではない、今後駅ナカPR広告、マーチャンダイジングに
期待したい。
SEO、すでに知っている方の方が多い言葉だろう。
久々にSEOに関してのお話をしてみたいと思う。

SEO業界も昨年あたりから価格破壊の様相となってきた。
また、固定費型から成果報酬型、その成果報酬型の中にも
月額課金型、日額課金型と分かれている。

この不況の中、企業からすれば日額課金型の成果報酬型が
好まれている傾向がある。
なぜならリスクが少ないからである。
しかし、その分固定型よりもは成果を達成した際の金額は
当然ながら高くなっている。

固定費型SEOは、SEOというネーミングよりもSEOコンサル
ティングという名前に変わってきているようだ。
しかし、価格破壊が起きている以上、SEOコンサルティングも
成果報酬型SEOとの競争を強いられがちである。
SEOコンサルティングが価格競争に巻き込まれてしまうと、
コンサルタント(コンサルティング)の質が低下してしまう
恐れがある。

マーケティングの考え方・戦略に、ブルーオーシャンという
戦略がある。
ブルーオーシャンとは、対比するレッドオーシャンとの比較
からなるもので、競争により赤い血で染まった海と、
競争がなく深く青い海という対比である。
任天堂のWiiは、このブルーオーシャンを用いたとも言われて
いる。

このブルーオーシャンの考え方を利用し、SEOを違う切り口
から販売する手法が少しずつ出てきた。
例えば、SEOは広報・PRコンサルティングの一環であるという
考え方だ。
ごもっともな話で、SEO単体で全ての企業が費用対効果を
感じるのは難しいため、ブランディングとしても捉えさせ
なければならない。

飲食店の場合、SEOで上位表示を達成したとして、必ずしも
その効果で来店に繋がったとは感じにくい。
かといって効果測定のために、アンケートやしつこく何を
見たのかを聞くのは、顧客満足度の低下や、自社社員の
オペレーションのための教育時間の増加など、本末転倒な
経費・負担がかかってしまう。

そのため、SEOのみで費用対効果を図るのではなく、広報・
PR全体に予算を割き、その中にSEOを組み込むことで、
店舗名を売るためのブランディング(知名度向上)などに
利用することができる。
駅看板やビル看板と同じような効果だろう。

この考えには筆者も同意するところがある。
ネットショップや、完全予約制のビジネスモデルに関しては、
今まで通り費用対効果のあるSEO戦略を組めば良いと思うが、
一般企業も含めてインターネットを使ったブランディング・
広報・PR戦略として中長期的な考え方の中で取り組むことが
中小企業にも求められている。

当たり前だと笑われる方もいるかと思うが、まだまだ前述の
ような考え方は、日本の中小企業には根付いていない。
そもそも、順位を上げることがSEOと思っている方もいる。
これはSEO会社の電話営業のせいも多いにある。

社内でWEB戦略担当、WEB広報担当などがしっかりいる場合、
SEOも含めた各業者をうまくハンドリングし、部署として
成果を出すスタイル。
社内に担当がいない場合は、SEOどうこうではなく、企業の
今後のWEB戦略全体を一緒に考えていけるWEBコンサルタント、
もしくは、広報・PRコンサル、ブランディングコンサルなど
と契約することをお勧めする。

SEOやリスティング、広告などを検討している担当の方々は、
今一度何のためにそれらをやるのか、将来どうならなければ
いけないのか、そのためには何をしたら良いのかを見つめ
直してみるのも良いかもしれませんね。