最近、このリースバックという言葉を聞く機会が増えたのではないでしょうか。金融機関もCMをしています。そのせいか、安心して良いのだと思う人も一定数いるはずです。

 

自宅に住み続けたまま、まとまった資金を受け取り、その後は賃貸として賃料を払い、死亡した時に明け渡す、ような仕組みです。

 

金融機関の場合、堂々と言っています。

払うのは「利息のみ」、と強調しています。

 

自宅を金融機関が買い取る、資金を渡す、ではありません。

資金を「貸し付ける」のです。

融資です。

しかも金利が高いです。

だから金融機関は喜んで行おうとします。

 

資金を貸し付け、利息だけ受け取り、元金は減りません。

恐ろしい内容と思います。

死亡時に、担保評価額と比較し、担保価値のほうが高くても物件は失います。反対に何らかの理由で担保価値が低くなっていた場合、相続人は困ることが予想されます。

 

リースバックというカタカナ言葉なので、理解しづらいと思います。

簡単に言えば、家(土地建物)の質入れです。

返せなければ、質流れです。

 

質入れとの違いは、質流れになることが前提になっていることです。

金融機関は利息を確実に手に入れ、さらに物件も手に入れます。

だからCMまでして行おうとします。

 

さらに大切なのは、地域限定という点です。

どんな人でも換金できるような物件のみ、リースバック可能としています。

どうしようもない田舎の物件では、完全に無視されます。

リースバックをしようとする場合、よく考えるべきと思います。

 

最近では、より悪質なケースが目立ち始めました。

不動産会社が自社で行っている場合です。

金融機関との違いがあります。

 

金融機関は、あくまでも資金の貸し付け、利息が狙いです。

しかし、不動産会社の場合、資金を貸し付けるわけではありません。

ここが巧妙で悪質な点です。

 

まず、土地建物を買取します。

買取るので売買です。

売買代金を支払います。

 

次に、賃貸借契約をします。

これで住み続けることができる、と言われます。

間違いではありません。

 

問題は、賃料等の条件です。

金融機関の場合、5%程度の利息です。

単純計算で15年から20年で土地建物の元金になります。

 

しかし、不動産会社の場合、そんな呑気なことはしません。

10年以内に回収できるようにします。

賃料を10年支払うと、元金を超えます。

10年くらいなら、まだマシかもしれません。

 

6,7年で回収する業者もいます。

利回りで言えば15%程度です。

だから、不動産会社がリースバックとして勧める場合があります。

おまけに途中で解約をしたいと思っても、高額な違約金で縛り付けるケースがあります。

 

安易にリースバックとして契約することは勧めません。

特に、いきなり訪問営業で来るような業者の場合、絶対に勧めません。

 

何時間も居座り、強引に契約させる場合もあります。

すでに被害者がでてきています。

 

昭和であれば押し売りがいました。

令和では、押し買いが出てきました。

土地建物を強引に低額で、無理やり買取します。

 

リースバックという名目で、次は押し貸しです。

通常の賃貸条件ではなく、借主に不利な内容で契約させられます。

悪質です。

いずれ、このような問題が多発すると思います。

 

本当に適切に行っている場合、価格の理由を説明するはずです。

また、賃貸条件も可能な限り調整することになります。

目先の資金だけで判断しない事です。

 

通常の売却、通常の賃貸物件への転居、このほうが良いケースがあります。

住み続けたい、という希望を優先するかどうか、ここが分岐点の一つです。

冷静に、着実に考えて進む場合、理解して納得して進んでいます。

考えないで進むことだけは、避けるべきと思います。

 

投資対象としてアパートのような不動産、賃貸収入を得ようと考える人は一定数います。単に貸主として所有し、入金管理等を不動産会社に依頼しているケースであれば、そのまま売却できます。

 

貸主と借主との賃貸借契約、管理委託契約のみだからです。

管理を引き継ぐかどうかは、新所有者と管理会社との問題であり、売主には関係がありません。

 

通常の売却ができる場合、現在の賃料収入等の収益の総額から、支出する費用を控除した純粋な収益から逆算して購入金額を決めることになります。

収益還元法(DCF)です。

俗にレントロールと呼ばれる資料を基に判断していきます。

あとは利回り等が買主の希望条件に合致するかどうか、です。

 

ただし、このレントロールも注意が必要な場合が多いです。

見せかけの収支を繕っているケースが多々あるからです。

実際の契約内容を知り、正しく検討する必要があります。

 

その検討以前の問題になる事例があります。

サブリース(転貸借)契約の場合です。

 

聞こえの良い言葉が流行りました。

一括借り上げ、30年間家賃保証、などです。

数年前に法改正が実施されたことで、CM等では全く聞かなくなりました。

法改正前までは、不動産投資用の本も多数ありました。

 

面倒な契約手続きもなく、家賃保証付きだから安心だ、のような表現です。

今は、聞くことがありません。

当時、言いたい放題言っていた著者たちは、いまごろ何を思っているのでしょうか。

 

不動産投資で最も重要なことを忘れているからです。

保有すること、ではありません。

相続でもありません。

 

「適正価格で売れるかどうか」です。

 

最終出口、売却ができるかどうか、が非常に重要になります。

今日も相談者が来られました。

相談内容は、夫が建てたアパートを売りたい、でした。

 

普通なら売却依頼を受けます。

必要な調査に入ります。

 

しかし、初めに尋ねました。

サブリース契約ではないか、についてです。

聞いた理由は、建物がCMで知られている会社だったからです。

 

やはりサブリース契約でした。

相談者は、契約内容を全く理解していないようでした。

一括借り上げ、サブリースでも簡単に売却できると思っていたようです。

 

管理を委託しているのではなく、その会社が借主となり転貸借をしています。

借主なので、借地借家法が適用になります。

このせいで、普通の売却が難しくなります。

 

サブリースの内容を引き継がないといけないからです。

 

転借人が転貸人に支払う賃料の、よくて8割が賃貸人の賃料になることが多いです。しかも、賃料は減額が普通に通ります。

 

家賃保証と言えば聞こえは良いですが、単なる賃料の中抜きです。

しかも賃借人の地位を得ているので、法律上は強く保護されます。

法という錦の御旗を持った盗賊とも言えます。

 

減額された賃料を基に、収益還元法で価格を出すことになります。

売れる利回りでないと、見向きもされません。

すると、ただでさえ低い収入を、高い利率で計算しないといけなくなります。

結果、売却できそうな価格は、かなり低くなります。

 

ここに借り入れがあった場合、売れたとしても赤字になる可能性もあります。

残債務に売却金額が足りない場合、補填しないといけません。

できない場合、抵当権を抹消できません。

 

サブリース契約を解除し、転借人の賃料を満額得ることができれば、売却価格は上がります。

しかし、サブリース会社は「解約できない、解約する場合、高額の立退料を求める」ことが常です。

だから私は、錦の御旗を掲げた盗賊と思っています。

 

売りたくても、売れない。

法によって正当事由が必須になります。

これが非常に厄介です。

 

多数のアパートが存在しています。

CMで聞いたことがある会社の場合、サブリースになっていることが多いです。

すると、一定の年齢等になり、売却しようと考えたときに苦労が始まります。

本当に良かったと思うケースは、相当に少ないと感じます。

 

サブリースの条件として強制的な改装工事が必須になっていることがあります。しかも指定業者のみ、です。

やっと収益になるかと思った時に、根こそぎ持って行かれるケースがあります。

建てたことを後悔する事例です。

 

特に地方の場合、農地を転用して建てることが多いです。

売るときに、ようやく気付く人もいます。

土地活用どころか、先祖からの土地も失うことにです。

 

何も建てなかった土地のほうが、普通に売却できます。

建物があることで、苦しむことがあります。

解体すればいい、ではありません。

入居者が一人でもいれば、壊せません。

しかもサブリースであれば、全ての住戸の借主となるので、全住戸分の退去費用を求められることもあり得ます。

 

壊すに壊せない。

売るに売れない。

この危険がサブリース契約にはあります。

 

相続の場合も重要になります。

相続人が共有を選んだ場合、さらに悲惨になることがあります。

目先の収益しか見ない人が共有者になると、ロクなことはありません。

 

このような内容について、学ぶ機会を義務教育レベルから行うべきと思います。教員が知らない、分からない分野なので、生徒に相談されても回答不能でしょう。

 

突然、相続は発生します。

アパートを相続した、収益が入ってくる、という良い点だけであれば構いません。しかし、実際は激辛です。

 

相続してから、「やっぱりいりません、放棄します」はできません。

しかも3か月以内に答えを出す必要があります。

今の法律では、過酷な状況になりやすいと思います。

 

しかし、事前に一定レベルの学習をしている場合、判断はしやすくなるはずです。相続して良いのかどうか、いつの日か売却可能かどうか、を知っておくことができれば憂いを減らすことができます。

 

土地活用と言う甘い言葉で建てた場合、売れるかどうかを知るべきです。

売るための事前準備は何か、も必須です。

自分で何もしない、考えない人の場合、必然的にサブリースを選びます。

数年経過してから賃料の減額が始まり、気づき始めます。

赤字になってから売ろうと決心します。

しかし、できません。

 

こうならないように、学ぶ必要があります。

特殊な算数(高校では数学と言われる内容)、社会では二度と使わないような受験用の知識、これらに多大な費用と労力を割くよりも、実益となる学習をすべきと思います。

 

家賃保証、一括借り上げが横行した時期の物件が、売却を検討する時期になってきます。築年数が20年以上になると、銀行の融資も厳しくなってきます。

どうやって売るのか、処分するのか、悩む人たちが出てくるはずです。

 

今の法律を大幅に改正し、賃借人保護を見直すことが必須と思います。

 

 

4月分の電気代の明細が届きました。

今月は、6,151円/月、33日分、でした。

使用量は、291kwhでした。

 

33日分なので、少し日数は多くなっていますが、それでも使用量は

低いと思います。

 

先月の電気代と比較すると、約3,400円安くなりました。

これには、電力会社の還元分も影響しています。

1,000円、値引きされていました。

 

昨年の4月分は、261KWH、30日分、8,062円でした。

昨年と比較しても、約2,000円、低くなりました。

 

政府の燃料費調整金額がマイナスになっていることも好影響を与えています。

このような生活に必須の費用に対しては、できるかぎり支援してほしいと思います。

 

統一地方選挙の後半戦が行われています。

まさに争点にすべき内容と思います。

 

国税のように、国でないと変更できない部分は国会に委ねるべきです。

しかし、市町村議会で条例で行うことができる内容については、議員が積極的に働くべきと私は考えます。

 

市町村会議員では、国税の変更は不可能です。

できることを行えばよいです。

条例で独自の方策、政策を行うことは可能です。

 

具体的に、実行可能な政策を提言し、その内容が住民の求めている内容なのかどうか、選挙で問えばよいと思います。

より具体的で、実現可能な政策を提示した人が議員になるべきです。

 

地盤、看板、カバンという昭和からの手法は不要です。

今は令和です。

令和の政治を創るべきです。

できる人、できそうな人が議員にふさわしいと感じます。

 

生活支援策、税の配分、按分を最も公平で的確に行うことが議員の資質と思います。私利私欲の権化のような者は、令和からは不要です。

 

大声で名前を連呼するのは、バカ丸出しなのでやめるべきです。

具体的な方策等を、いまなら色々な方法で有権者に伝えることが可能です。

紙しかない時代ではありません。

学歴はあっても、なくても構わないと思います。

学歴も資格等の一つに過ぎないからです。

 

「何ができるか」、これが最重要です。

住民にとって有益か否か、です。

 

最も有益な人から当選すればよいと思います。

市町村独自の方策を打ち出し、住民の生活を少しでも改善することができるかどうか、が重要と思います。

 

投票においても、有権者に投票所で現金給付のような案も出すべきです。

投票率を大幅に改善し、住民に少しかもしれませんが現金という支援をする、ような考えも必要と思います。

 

市町村レベルでも可能な内容を、具体的、迅速に行うことができる人が議員に成ってほしいと思います。

また始まりました。

バカでかい声で仕事の邪魔をする連中です。

次々と来ます。

喧しいです。

いい加減、選挙の方法を変えるべきと思います。

バカでかい声で他人に被害を与えるべきではない、と思うからです。

 

おまけに近くで、あり得ないほど下手な演説をされます。

聞きたくもない声と内容を、きかされる側の身になれ、と感じます。

市会議員選挙の演説(らしき内容)が聞きたくもないのに、聞こえてきます。

 

言うのは勝手ですが、できなかった時はどうするのかと思う内容でした。

「消費税を5%にします。」

「高齢者の生活を豊かにします。」

「戦争を止めさせます。」

など他にも色々と言っていたように思います。

 

この好き勝手言っていた人に問いたいです。

なぜ、地方の市会議員(当選したとして)レベルで、消費税が5%にできるのか。根拠は何なのか。できなかった時、どうするのか、についてです。

 

公の場で切腹するのであれば、責任を果たしたと言えるかもしれません。

できないなら言うな、と思います。

 

政治に関わる人で、演説が下手な場合、致命的です。

念仏でも唱えているかのような酷い独り言を拡声器で言われたら、迷惑極まりないです。

 

口だけの人=政治家です。

そのため、言う内容が重要になります。

頭・顔・性格の三点セットが悪くても、言っている内容が良ければ有権者は期待します。三点セットは悪い上に、演説もド下手の場合、どうするのでしょうか。

 

いつも思います。

三世はルパンだけで十分と。

また、三世が出ています。

今回は風向きが違うようです。

もしかすると、三世は落選するかもしれません。

少しだけ選挙結果を楽しみにできそうです。

 

演説をする場合、昨年の応援演説の結果から、警備は強化されているはずです。しかし、今回もやられました。

演説しようとしていた本人は、一目散にトンズラをかましたので無事でした。

警備のSPは、投げ込まれた物を聴衆側に蹴飛ばしました。

もし、聴衆に被害者が複数出ていた場合、どうするのかと思います。

 

聴衆のことなど知るか、という態度をするのであれば「サクラ聴衆」以外、誰も来ないと思います。

 

むしろ、聴衆は大事にされない=市民はどうでもよい=国民は無視する、という姿にとらえられる可能性があります。

 

有権者は、投票したからと言って何らかのメリットがある人は少ないと思います。利権の関係者くらいでしょう。

だから、投票率は異常なまでに低いままです。

 

この投票率を向上させたいのであれば、投票したくなる仕組みに改良すべきです。

得意のバラマキを選挙で行えばよいです。

実弾です。

ただし、立候補者が有権者に実弾をバラ撒くのではありません。

 

投票所でばら撒くべきです。

例として、投票したら「その場で各人に1万円交付」などです。

振込ではなく、現金で交付するのです。

 

おそらく、この方法であれば投票率は75%以上はいけるように思います。

無駄な投票ではないから、です。

投票する=1万円を受け取る、という仕組みです。

有権者の総数が6千万人くらいとすると、6千億円です。

確実に投票した人の手に渡ります。

 

振り込みの場合の給付金よりも、速く、安く、確実に支給できます。

なぜ、国会議員、県会議員、市町村議員はしないのでしょうか。

投票率が9割超えも十分に考えられます。

9割以上の投票があり、その結果、当選した場合は有権者の意思表示と言えると思います。

 

有権者、投票する人に対してのメリットを作るべきです。

このことを公約にするような国会議員等はいないのでしょうか。

 

議員に成りたがる人に、マトモな人はいない、と考えるケースも多々あるはずです。特に三世議員など、論外です。

世襲禁止法を議員立法で施行できない以上、クズしかいないと言えます。

 

悪党しか議員に成らないと思う人が増えると、おそらくテロのような行為が頻発すると感じます。しかも個別で何の集団性もない人による、破壊活動です。

 

少し前までは、飲食店でのテロでした。

理由は「目立ちたいから」でした。

これからは、政治活動をする人を破壊する、と考える者が出てくるように感じます。同じく理由は、目立ちたいからです。

 

下手の長話をでかい声で言うのは止めるべきです。

spも気の毒です。

守って当然、出来なかったら処分、です。

守る価値無し、と思っているspもいるかもしれません。

仕事だから、と割り切っている人が大勢でしょう。

 

本当に守る価値があると思わせる人であれば、spも全力で対応してくれるはずです。当然、聴衆も同じです。

サクラ聴衆が相当数いるはずです。

仕方なく出てきた、出された人たちの場合、疲れ果てた表情の人が多くなります。

 

どこぞの国ではないので、無理に拍手や歓声を上げることはないかもしれません。しなかったら銃殺刑、ではないからです。

 

バカでかい声で迷惑を掛けるのであれば、できなかった場合の対応も伝えてほしいです。勝てば官軍、という考えの者しか立候補しないのでしょう。

平気で党を鞍替えする人もいます。

当選のためなら何でもあり、なのでしょう。

 

本当に国を良くしたいと思うのであれば、投票の仕組みを変えることからです。投票率が9割超えになり、有権者の意思を明確にすることです。

しかも、投票してもらったことに対しての「お礼」もすべきです。

1万円/人・票であれば、相当数が納得すると思います。

 

選挙を通して市民に生活の支援をし、自分たちは有権者の意思を体現することができます。ここに税を使うべきと私は考えます。

 

あと数日、顔と頭と性格「も」悪い人たちの、下手な演説らしき内容を聞かされることに対して、耐えようと思います。

 

もっと早く気づけばよかったと思います。

人感センサーLEDの効果を実感しているからです。

特に洗面脱衣室です。

新しい家の中には、洗面室、脱衣室を分離している家庭もあるかと思います。

洗面脱衣室となっている場合が多いはずです。

 

浴室の隣が洗面脱衣と一般的にはなります。

入浴中に効果を実感しています。

今までは、入浴中も洗面脱衣室の照明は点灯したままでした。

入浴時間が15分程度としても、4日で1時間です。

1年間で約90時間です。

90時間、ムダに点灯していたことに気づきました。

 

現在、自宅は新築から約15年が経過しました。

単純計算で、1年間に90時間なので、90時間×15年間=1,350時間です。

40Wの電球の場合は、40W×1,350時間=54,000WH=54KWHです。

電気代の単価を27円/KWHとすると、27×54=1,458円/15年間です。

 

これは、洗面脱衣室「1か所の」電気代差額です。

たった1,500円くらいか、と思う人と、そうではない人に分かれると思います。

これから家中を計算することになります。

40W、1か所での差額なので、家中の照明費用を計算し、総額を考える必要があると思いました。

 

今回、人感センサータイプに替えた部分は、玄関・ホール・階段×2・洗面脱衣・トイレです。電球は合計で6個です。

 

点灯時間は異なりますが、仮に洗面脱衣室と同じ時間を他の照明も点灯していたと仮定すると、約1,500円×6=9,000円/15年間です。

この分、余計に電気代を支払っていたことになります。

また、これから電気代の「単価が上がる」可能性を考えると、差額は広がっていく可能性があります。他の居室の照明も考えると、金額は増えていきます。

 

費用よりも、消費電力量を抑えたいと考える場合、かなり良いと思います。

必要な時にだけ点灯するので、気にしなくてよくなります。

 

特に高所の場合、替えられる時に替えておくべきと思います。

階段等が例です。

私の場合、階段が廻り階段となっています。

そのため、照明は2か所必要になりました。

その1か所が最も高い位置にあります。

 

1,500mmの脚立のままでは、そのままでは届きません。

この脚立を梯子に伸ばせば、届きます。

その代わり、階段に対して斜めに梯子を使う必要があり、不安定になります。

ただの電球の交換ですが、不安定なので交換するときは気を使います。

 

今回、この最も高い部分の照明を人感センサー付きLEDに交換できました。

耐用年数から考えても、おそらく20年程度は交換の必要がないと思います。

 

夜間と早朝に効果を感じています。

センサーがきちんと反応してくれるので、スイッチに触る必要がなくなりました。もっと早く知っていれば、これこそコロナ対策に有効と思いました。

 

触れないから、です。

 

自宅に限らず、事業所や店舗でもLEDは増えています。

ただ、センサー式かどうかは、分かりません。

コロナ対策でスイッチ付近を拭く必要がある場合、センサー式に替えてみてはどうかと思います。

少なくとも、この分の労力を減らすことができます。

 

不要な個所の照明を点灯させる必要はないと思います。

徹底的にセンサー式に変更することで、結果として電力会社にも貢献できるはずです。真夏の電力不足が生じる前に、照明の電力使用量を抑えるべきと思います。

 

防犯にも有効と感じます。

誰も関係者がいないのに照明が点灯した場合、何者かがいる可能性が高くなります。これが強盗犯のような罪人であれば、共通しているのが「灯りを嫌うこと」です。

 

犯罪者とゴキブリは共通点が色々とあります。

汚い、暗いところを好む、コソコソと移動する、灯りを嫌う、などです。

外灯だけではなく、窓から侵入されるのを防ぐ効果もあると感じます。

窓を割って入ろうとすると、センサーが反応して点灯するからです。

 

泥棒=ゴキブリを灯りで退治できます。

センサーの反応範囲によっては、窓ガラスを割る前に反応する場合もあります。悪党=泥棒=ゴキブリ避けに良いと思います。

 

口径もE26からE17に変換できる器具もありました。

場所によってはE17のほうが良いと感じる場合もあります。

今はLED電球も種類が増え、選べるようになりました。

しかも価格が相当に買いやすい価格になりました。

 

電球費用を短期間で回収したい、と思う人には向きません。

長期間で考え、手間と労力、防犯灯などの追加のメリットを総合的に考える人には適していると感じます。

 

新築の場合、最初から人感センサータイプにすることを勧めたいです。

二重窓、防犯ガラス+防音ガラス等に、人感センサータイプのLED照明を付けておくと、かなり生活がラクになると思います。

すでに自宅の照明は全てLEDにしていました。

ただ、何か物足りなく感じていました。

何だろうと考えていた時に、分かりました。

点灯方法でした。

 

LEDにしていましたが、手動でオンオフしないといけない状態でした。

特に玄関、ホールのように暗くなったときに消灯のままだと、意味が無いと思いました。

 

さっそく人感センサー付きLEDを探しました。

種類は多くあるように感じました。

ネットで注文し、電球が届きました。

 

開封後、違和感がありました。

「でかい」という違和感です。

もしかして、と交換予定の玄関、ホールの電球の「口径」を

確認しました。

 

見事に間違っていました。

玄関、ホール、トイレ、階段はE17でした。

届いたのはE26でした。

当然、合いません。

 

仕方がないので、他の電球と変えようと思いました。

まず、洗面脱衣室です。

口径はE26だったので、使えました。

照明のカバーを外し、電球を取り替え、またカバーを付けました。

 

すると、反応が変でした。

また、何か間違えたか、と思いました。

結果、間違っていました。

この場合、カバーは付けてはいけない、と分かりました。

カバーにセンサーが反応し、正しく動作しないと知りました。

 

せっかくなので、この洗面脱衣室は前のLEDのままにして、このセンサータイプは、事務所に使うことにしました。

事務所も照明のカバーが付いていましたが、全く目立たないので外し、買った電球を付けました。

 

正しく動作しました。

これで良かったと思いました。

 

ただ、次の問題が発生しました。

間違いではないのですが、毎回、スイッチを切る癖がついている者が多く、消さなくてよいスイッチをいちいち消されることです。

 

この対策は、スイッチカバーで対応しようと思います。

色々と種類があることを知りました。

換気扇と照明のスイッチがあるタイプの場合、照明だけ消されなければ良い、となります。この片方だけカバーがついている物もありました。

 

今回は玄関とホールを取り替えました。

この時期であれば、周囲が明るい時間が長いので、オンのままでも点灯しない場合があります。

暗くなって試しました。

きちんと反応してくれました。

これで無駄が省けます。

 

家族が帰宅する時間を見計らって点灯する必要がなくなりました。

必要な時間だけ点灯させることになります。

また、防犯にも役立ちます。

 

近づけば点灯するからです。

これが、点けっぱなしの場合、防犯上は問題になることがあります。

夜間であれば分かります。

しかし、昼間なのに不要なはずの電灯がついている場合、点けっぱなしにして無人の状態だと、犯罪者に知らせることになる可能性があるからです。

 

必要な時に点灯する事が大切と思います。

追加で電球とカバーを注文しました。

洗面脱衣室が変えねばならない場所と気づいたからです。

入浴中、洗面脱衣室の照明は点けておく理由がありませんでした。

ムダだということに気づきました。

 

センサータイプであれば、必要な時間だけ点灯させることができます。

年間の点灯時間を考えると、相当なムダだったと思います。

 

E26の場合はそのまま使用できます。

E17の場合、斜めに取り付けることになります。

すると、センサーの位置がずれる場合があります。

これも今は解決しやすくなりました。

変換器具もありました。

おかげで下向きに取り付けられ、電球も無理なく取り付けできるようになりました。

 

もっと早く気づけばよかったと、思いました。

センサータイプなので、オンのままで良いとなります。

滅多に交換しない場所を優先的にしようと思います。

階段も取り替えます。

今もLEDですが、センサータイプにすることで、周囲の照度によって必要なときだけ点灯させることができます。

 

結果として節電になります。

LEDの価格が下がったと感じました。

おかげで安心して交換できます。

 

どの家庭も交換可能であれば、センサータイプのLED電球にしてみてはどうでしょうか。

都市部の不動産であれば比較的、不動産価格の査定はしやすいです。

取引事例が多くなるからです。

マンションであれば、査定は机上でも十分な場合がでてきます。

 

戸建ての場合、元が建売だった物件であれば、価格は査定者によって大きく変わることは少ないと思います。

事件や事故、使用方法、近隣環境での差はでます。

 

これが田舎になると、査定方法がかなり変わってきます。

まず、田舎の場合、マンションは少ないです。

たまに東北地方等で田んぼの真ん中に、40階建てのマンションがあったりますが、通常は戸建てがメインになります。

 

戸建てとなると、多くが注文住宅になってきます。

すると、各々の物件がまるで違ってきます。

同じ家がない、査定価格は変わりやすくなります。

 

田舎で売却する気はないが、価格だけ知りたいと思う人もいます。

とても迷惑です。

特に、詳細を知らせずに、異常なまでに「現地に来てくれ」という人です。

現地を見れば分かる、と思っているためです。

 

昭和50年より以前の不動産業者であれば、いきなり現地でも良かったかもしれません。多くの法律が無い時代だったので、見た目だけで十分というケースも多々あったと思います。

 

しかし、今は違います。

地域に関係なく、多くの調査が必須となっています。

その調査内容は、目視で分かるものは殆どありません。

 

現地に法令上の調査内容が表示されているのであれば、いきなり現地で構いませんが、今は存在していません。

 

現地を見ただけで、あらゆる情報を瞬時に知ることができる人がいるとすれば、神でしょう。

 

現地に行く前に、色々と調査をしないといけません。

権利関係、法令上の調査、土地の履歴、今であれば物理的な危険性についても必要になりました。

ある程度の調査をしてから、現地で確認する内容が出てきます。

これで現地調査開始です。

 

「土地を見てくれ、家を見てくれ、いいだろう」。

この考えは、否定します。

何が、どういいのか、本人の自己満足のみです。

 

プロの業者で一定以上の経験を積んでいる人であれば、現地には重説レベルの調査を終えてから行くでしょう。最後の確認事項のために、現地にいきます。

何度も現地に行くことはしません。

時間と費用、労力のムダになるからです。

 

今は航空写真でも分かる時代です。

すさまじい田舎であれば無理ですが、多くはストリートビューでも見ることができます。撮影年月の誤差はありますが、参考になります。

 

一切の書類もない状態で、土地、家だけを見ても意味がありません。

内部の状態が問題になるからです。

表面だけを見て価格を出す人の場合、後悔することがあります。

 

売ろうと考える場合、売る人の責任があります。

最低限の資料は用意すべきです。

知らない、は通用しません。

知らないなら、学べばよいだけです。

 

今は色々と知ることができる時代です。

素人だから、知らなかった、は通用しないことが増えています。

 

まず、自分で調べることです。

調べたうえで、これ以上は無理だから依頼するのであれば、喜んで引き受けます。調査内容の意味が理解できる人でないと、依頼を受けようと思わない場合もあります。

 

特に、明らかな田舎の場合です。

需要が無い地域の場合、依頼を受けない業者も多数います。

当然です。

仕事にならないどころか、損害になる可能性が高くなるからです。

 

そのような業者側にとってリスクが高い物件に、未調査でいきなり現地に行く人は少ないと思います。いないわけではありませんが、未調査で行くレベルなので、調査内容に問題が出やすいと思います。

 

売ることを検討している人の場合、ある程度は共通した内容があります。

その資料は、売主であれば取得しやすい物が多いです。

例としては、固定資産税評価証明書等です。

業者であれば、委任状が必要ですが、本人であれば堂々と取得できます。

 

建物がある場合は、建築確認関係書類です。

ある場合と無い場合では、大きく変わることがあります。

 

権利証(識別情報)、本人が確認できる免許証等も必須です。

その他の資料があれば、あるほど良いです。

 

土砂災害警戒区域など、何らかの条件が付いている場合があれば、告知したほうが良いです。今は指定されていなくても、指定予定地の場合もあります。

 

境界が分かる資料も必要です。

境界に問題があるのか、ないのか。

残置物の有無、土壌汚染等も隠すべきではありません。

 

当然、事件・事故も重要です。

その事件や事故が売却理由の場合もあります。

離婚は当然のように売却理由にでてきます。

多くは築浅物件です。

古い物件の場合は相続関係が多いです。

 

共有者がいるのか、いないのか。

単独であれば、本人単独で売る、貸すが可能です。

しかし、共有の場合は売るのであれば、共有者全員の合意が必須です。

 

未調査で現地に行き、そこで共有であると知った場合、ムダになりやすいです。他の共有者に売る気が無い場合、揉めている場合、売却不能になるためです。

 

義務教育で習っていないから、知らなくて当然だ、という考えの人もいます。

私は否定します。

実社会では、教えてもらうではなく、自ら進んで学んで当然だからです。

 

素人だから、を錦の御旗にはできません。

所有者には物件の責任が必然的に発生します。

それも今の法律に合わせないといけない、ようになっています。

 

特に個別性が強い田舎の不動産の場合、価格が出るかどうか怪しい場合もあります。いくらで売れるか、以前の問題です。

来年以降になると、維持管理費用を国に納付することで、引き取ってもらうことができる場合があります。

国に売る、買い取ってもらうのではありません。

費用を支払って、引き取ってもらう、のです。

それも色々な条件付きです。

 

単に物件を見ること、雑な価格査定をすることが趣味の人であれば、気楽に来てくれると思います。

しかし、業としているプロであれば、行くまでもない物件に労力を使うことはあり得ません。

 

これからの田舎の物件は、絶対的な人口減少に加え、ボロ物件が大量に放出されてきます。売れるだけマシ、となる可能性が高くなります。

都市部も他人事ではありません。

今は重宝されている大型物件でも、何らかの状況の変化によっては巨大な産廃となる可能性もあります。

 

巨大災害は生じたとき、物件の価値は激変します。

都心のタワーマンションの場合、今は価値が非常に高いとされています。

しかし、大災害が発生した場合、一気に価値が変わります。

北朝鮮のタワーマンションと同じになる可能性がでてきます。

 

ライフラインが不自由になり、高層階ほど悔やむことになる可能性も検討すべきと思います。

自立できる地域であれば、価値が向上する場合もあり得ます。

しかし、元々田舎過ぎる場所の場合、見向きもされない可能性があります。

 

今の価値と、これからの価値は異なることがあります。

むしろ維持できるほうが少ないと思われます。

 

公共事業等で建築する居住用物件については、見直すべきと思います。

すでに大量に発生しつつある既存物件を活用するほうが良いと私は考えます。

市町村営、都道府県営、そして国営住宅として既存物件を活用すべきと思います。

 

一時使用の仮設住宅の設置、解体費用の発生、居住者の追い出し、をするよりも既存物件を公営化することで、色々とメリットがでてきます。

 

公に引き取ってもらう場合でも、所有者の責任はあります。

その責任の一つが、物件の内容です。

所有者が知っておかないといけない法令上の内容もあります。

 

いつか物件の現地に、行けば分かる、というような表示方法も実現されるかもしれません。そうなると、現地に行けば全てわかるので、いきなり行くことも可能になります。

 

まだ、そのような状態ではありません。

専用のAIもできるかもしれませんが、今はありません。

ネット上に無い情報の場合、人間が自力で調べるしかありません。

 

不動産の所有者、売ろうと考える人は、まず自分で可能な限りの調査をしておくべきです。自分で調べ、おおよその問題を把握しておけば、価格を提示されたときに意味が分かりやすくなると思います。

 

 

日本国内では、まだ大きな地震は発生していません。

しかし、日本の南北で強い地震が連発しています。

嫌な流れと感じます。

地震に挟まれているように感じるからです。

 

次は、パプアニューギニアとロシア・カムチャツカ半島の間で起きても不思議ではありません。地理的に日本です。

動物の異常行動も報じられています。

イルカです。

数頭であれば迷っただけ、とも受け取れますが、数が多い場合は迷ったのではない、とも受け取ることができます。

 

魚の大漁、不漁も同時に起きています。

高度な知能を持つイルカの場合、何らかの被害を受けたためではないか、と考えるべきかと思います。

深海魚も現れています。

 

気象現象でも、珍しい内容が報告されています。

ハロや変な雲です。

何も起きないのであれば、ただの気象変化ですが、予兆であれば厄介です。

単品であれば気にしないのですが、複数の事象が次々と起きているため、考えるべきと思います。

 

この直近2ヶ月くらいが、警戒意識を高めるべき時期かもしれません。

すでにトルコの大地震は報じられなくなっています。

助かればいい、ではありません。

助かってからが問題になります。

報道機関は、責任をもって伝えるべきと思います。

 

地震が太平洋の陸地付近で発生した場合、言うまでもなく大きな津波も伴う可能性があります。

地震本体での被害、津波被害が重なります。

予告されないのが災害です。

 

台風であれば、気象予報によって事前準備ができる場合があります。

地震の場合、現在の技術では無理と言えます。

 

ようやくコロナが沈静化し、季節も暖かくなってきました。

今まで小旅行さえ控えていた人たちも多数いるはずです。

 

大型連休も近づいています。

普通であれば、多くの人が楽しむ時期になります。

 

それが、巨大災害が発生した場合、休暇どころではなくなります。

戦時下のような体制が必要になります。

巨大災害の上に、悪意のある国による攻撃も懸念されます。

 

起きて欲しくない、起きさせないため、ブログ内に記載しています。

悲観論者、妄想癖、と受け取られる人もいるはずです。

大いに結構です。

起きないことが良いからです。

 

それでも避けられない場合、今度は被害を低減させることは可能なはずです。

マトモに被害を受けた場合、国家の存亡に関わる可能性があります。

存続可能なレベルに被害を抑えることも重要と思います。

 

各人で対応可能なことは、可能な範囲での準備です。

あとは絶対神の判断です。

生きたいと思っても、決めるのは絶対神です。

各人の行いが問われることになるように思います。

 

 

前回の妙な雲が出現した後、大きな地震は生じませんでした。

世界線が良いほうに動いたのかもしれません。

 

また、ロクでもない予言をしている人たちが現れました。

予言と予想の両方が合わさっています。

内容は、日本の場合は太平洋岸で広範囲の津波被害です。

地震の影響と思われます。

広範囲が津波被害を受ける可能性が、今月下旬以降に予言されていました。

 

予言に加え予想が入っている内容としては、核による被害です。

現状で常識のある人であれば、ロシア、ベラルーシがウクライナで核を使う、という考えが多いと思います。

 

無論、このウクライナ国内での使用「も」あります。

「も」というのは、他にもあるからです。

使う国は、ロシアの他に北朝鮮、そして中国の可能性もあります。

 

ウクライナで核を使う事態が生じた場合、混乱が多くの国で発生するのは必然です。その混乱に乗じ、日本に対して核を使う、または日本海、太平洋での核使用による人為的な津波攻撃が予想されます。

上空で核を使用し、電子機器を破壊する攻撃もあり得ます。

 

このような人為的な災害が、いろいろな人から予言されています。

だから、記載しています。

記載することで、外すことが可能と考えるからです。

当たるべきではない内容です。

外れることが、良いことになります。

 

人為的ではなく、自然災害も次々と生じる可能性があります。

すでにオーストラリアでは、今までには無かった水害、水没被害が生じました。中国では、大きな河川が干上がりました。水不足が深刻になっています。

水が不足する=農作物が激減することになります。

 

水と食料の確保、奪い合いに発展し、力づくとなれば戦争につながります。

しかし、核を使えば食料は得られなくなります。

そのため、核は食料とは関りが少ない地域=都市部での使用が考えられます。

 

AIの進化も問題になってきます。

映画を超える事態を考えるべきです。

AI=人工知能です。

学習型の場合、電力があるほど、学習速度と量は増します。

世界中のネットにつながっている電子機器をAIが勝手に使用する可能性を考えるべきです。

 

あらゆる危機をAIが利用した場合、今のスパコンを超える可能性もあります。

さらに、量子コンピューターも出てきました。

処理速度が桁違いに向上します。

記憶容量は人間の比ではありません。

 

AIの進化は止められない可能性があります。

AIに関係した、望ましくない未来を予言する人もいます。

だから、記載しています。

 

コロナについては、今頃になってWHOが次のように言い出しました。

「WHO=世界保健機関は、新型コロナウイルスワクチンの接種指針を改定しました。健康な成人や子どもには定期的な追加接種を「推奨しない」」。

何度も打て、速く打て、半年ではなく3か月でも打て、と言っていましたが、逆のことを言い始めました。

 

これは「打つ前に言うべき」内容です。

打った人たちは、どうするのか。

無責任と思います。

今後、世界中から次々と後遺症について問題となるように思います。

 

自然災害と人災が連発する可能性があります。

人災には物理的な被害だけではなく、経済的な被害もあります。

すでに大きな銀行が破綻したことで、連鎖反応が出始めています。

 

かといって、具体的に「いつ、どこで、どんな」災害が発生するのかは不明です。ビクビクしながら生活することは、正常ではありません。

しかし、無関心であれば発災時に対処はできません。

 

求められるのは、本物の能力者と思います。

映画等ではカッコよく表現されるケースが多いです。

例としては、陰陽師 安倍晴明です。

映画だけではなく、スケートリンクでも表現されていました。

 

1千年くらい前の実在した人です。

今であれば超能力者と呼ばれるでしょう。

実際、超能力の一部を使用していたと思います。

 

悪霊、怨霊を無にする力は、神通力=六神通の中の最強の力、漏尽通の力のように思います。今のように記録機器がないので、実際は誰が、どのように行っていたのかは定かではありません。もしかすると、安倍晴明ではない、別人が行っていたのかもしれません。

 

歴史に名前が残らないように、実際の能力者が周囲の人から記憶と記録を漏尽通で消去したのかもしれないと、私は感じます。

当時の陰陽師は今の国家公務員です。

おそらく局長以上の位に晴明はいたはずです。

名前を歴史に残すには、好都合だったのかもしれません。

 

神通力、特に天眼通、漏尽通の力を使うことができる人が現世にいる場合、核の被害を防ぐことも可能ではないか、と思います。

天眼通の力により、先を知ることができるからです。

知ることで、原因となる人や物を「無にする」ことができるからです。

 

反対に悪用された場合、打つ手はほぼありません。

対処療法程度です。

 

科学の現世で、非科学を用いた手法を考えるのは、文字通り非科学的です。

しかし、科学では対応できない場合、非科学的な力が有用と考えます。

国家に、非科学的な能力を主とする省庁を設けるべきと思います。

 

科学と非科学の両面で策を練る。

これでダメなら、あきらめます。

 

世界の国々の中には、能力者を国家が優遇していた事例もあります。

あまりにも具体的で、その通りになったからです。

 

必ず現世に、能力者はいると思います。

ただ、自称能力者が異常なまでに多く、真偽の見極めが面倒です。

このココナラというサイト内にも、どうやって証明する気だ?と言える人たちが多数います。

 

天使、大天使、の力により・・・や、〇〇の神の力により・・・や、霊能力により・・・や、特別な力により・・・、などです。

 

どうやって証明するのだろうと、いつも思います。

違った場合、どうするのかとも思います。

何人か怪しい人たちは、いつの間にか消えていましたが。

 

予知や予言により、役立つこともあります。

準備をすること、です。

起きた場合に備えた行動や準備をする人にとっては、外れても有益と思います。この考え方ができるかどうか、が分岐点とも思います。

 

神頼みを否定しません。

お願いをする場合、一つ、確認したほうが良い事があると思います。

そのお願いしようとする神様は、どこの、なんという神様で、その神様に対して自分はどのような対価をもたらしているのか、についてです。

 

神様が1体だった場合、神様は一般的に天国=天界にいることになっています。現在の人間は70億人以上います。

もし、全員が一つだけ、その神様にお願いをした場合、神様はどうなるでしょうか。

 

毎秒100の願いを叶えて言った場合、不眠不休でも約2年間かかります。天界にいるはずなのに、地獄の労力と思います。

 

すると、神様は1体ではない場合も考えられるはずです。

当然です。

特に日本の場合、神話の時代まで遡ることができます。

すると、非常に多くの神様がいることを知ることになります。

たくさんの神様がおられるので、お願いをするのであれば、具体的にどの神様なのか特定して、相応の見返り=徳を持ってお願いすべきと思います。

 

神様ではないが、最も身近にいるのは先祖=仏様です。

お願いが叶えてよいかどうかは、仏様の判断でしょう。

 

大災害から助けてください、のようなお願いをする人もいるはずです。

これは、聞き入れられるかどうか、分かりません。

その人の行いによるからです。

 

地球規模で二酸化炭素が過剰に供給されています。

多すぎます。

自然の浄化速度を上回っています。

この二酸化炭素を浄化するには、供給を減らすことが必要です。

 

ここで恐怖の予言があります。

二酸化炭素の供給源として最大なのは、人間です。

減らすには、人間を減らせばよい、となります。

それも一気に8割減です。

 

今の2割程度=15億人くらいであれば地球環境は正常化できるように思われます。神の力により、人類の8割減が行われる場合、人間にできることは反省と祈りくらいです。

 

人類が「ふるいにかけられる」という予言もあります。

どうやって減らされることになるか、その方法は分かりません。

分かりませんが、可能性は色々と出てきました。

核による削減、津波、火山の噴火、巨大地震、食料不足などです。

 

どれも起きたら悲惨です。

今できることは、予言されている内容を記載し、外れさせることです。

それでも外れなかった時に備え、可能な限りの備蓄と免疫の強化をしておくことがよいと思います。

 

今年の3月分の電気代の明細が届きました。

さっそく、昨年(2022年)3月分と比較しました。

 

まず、2023.3月分の電気代は、9,564円、使用量は、397KWHでした。

次に、2022.3月分の電気代は、15,422円、使用量は、506KWHでした。

 

単純に今年のほうが、昨年同月よりも約6千円安くなりました。

特に電力使用量に大きな差が出ました。

 

今年の3月が397KWH、昨年同月は506KWH.

100KWH以上の差が出ています。

 

昨年は2月中旬から検針日までが寒かったように思います。

それでも差は大きいと思います。

これは対策の効果が表れたのだと思いました。

特に、二重窓(内窓)の効果です。

エアコンを更新したことも影響しています。

 

夜間は、19.5度~20度くらいでエアコンは運転し続けています。

そのほうが良いと考えているからです。

 

内窓が効果を発揮しているのが、エアコンの運転時間と電力使用量に直結していると思います。

昨年の同月には、まだ内窓を設置していませんでした。

そのため、夜間のエアコン使用量が増えていたはずです。

 

これが今年の場合、内窓の効果で保温時間が長くなったことにより、エアコンの作動時間、使用電力量が減ったのだと思います。

 

高くなった電気代が、逆に昨年よりも下がったことについては嬉しいです。

政府の電力費用に対する補助に感謝です。

 

この金額であれば、納得できます。

使用量も減らしているので、国に対しても貢献できているはずです。

国、自分、両者が協力した結果です。

 

自分は何も努力しないのに、一方的に国を責めるのは不公平です。

自分で可能なことに対しては努力すべきです。

努力をした結果に対し、国が援護するのであれば良いと私は考えます。

努力の後押しです。

 

この100KWHの削減は、相当に努力していると言えるはずです。

ただし、セコイ節電はしていません。

必要な家電等は使用しています。

使わないのではなく、保温性能を改善することで改善しました。

 

むしろ電力は使うべきです。

快適に生活すべきです。

その快適な生活をするときに、保温性能を向上させることで電力会社に対しても貢献することができます。

 

快適なのに使用する電力量は低くなる、という興味深い結果になります。

省エネ性能については、2年後から一般住宅も新基準が義務化されます。

一定レベルのエネルギー節約が期待できます。

 

しかし、新築住宅のみなので、そのままでは全体のエネルギー削減効果は期待できません。

やはり既存住宅の省エネ性能を向上させることが必要と思います。

 

費用に余裕がある場合、色々と可能です。

しかし、通常はそうではありません。

可能な費用に予算、上限がイヤでもでてきます。

 

すると、全体を改良するのではなく、必須部分の改良が主要になります。

私は就寝時を最優先し、居室部分を二重窓(内窓)化しました。

 

1年経過し、明確な電力使用量の差がでました。

設置時の費用は必要です。

毎月の支出額が減ることは、精神的に相当に良いです。

目先の工事費用を避けるか、その後の支出を抑えることを優先するか、考えが分かれると思います。

 

個人的には、メインの居室だけでも二重窓化することを勧めます。

温度変化が減ることは当然として、遮音性能が改善するからです。

ただし、ガラスの種類が重要になります。

 

断熱性能を優先する場合、ペアガラスのほうが若干よいですが、ペアガラスの場合、遮音性は期待できません。

 

今のように泥棒対策も検討するのであれば、防犯ガラス、防災ガラスの組み合わせや、防犯ペアガラスと防音ガラスの組み合わせも良いように思います。

 

私は既存のサッシとガラスを無駄にしたくなかったので、外窓はアルミ+単板ガラスのままにしました。

内窓を樹脂+防犯ガラスとしています。

 

今は種類が多くなったので、家庭ごとに必要な性能を検討しやすいです。

費用対効果を考え、可能であれば二重窓を勧めます。

 

使用可能な材料を廃棄する必要はない、と思います。

性能を追加できるかどうか、です。

 

家電も更新時期であれば、省エネタイプを検討することも良いと思います。

従来の性能を改良できるかどうか、進化するかどうか、更新することを前提にした考え方も必要と思います。