現在、RAPT理論によって、日本のあらゆる場所が、中国共産党に『乗っ取られている』事が分かってきました。以前、大阪では、大阪維新と創価学会(公明党)が手を組んで、大阪の土地を買い漁っている事をお伝えさせて頂きました。結局、その大本が、中国共産党だったようです。
大阪は、中国・上海と姉妹都市提携を交わしており、その事もあってとても密な関係にあります。
大阪維新・橋下徹は、大阪市長時代に、水道事業の『民営化』を推し進めてきました。
そればかりか、「咲洲庁舎」から近くの広大な土地で、巨大メガソーラー事業が展開されています。
2012年にはこの土地でメガソーラーを実施する事業者として、「伸和工業」と「日光エナジー開発」の2つの会社が合同で行うようになっていました。
しかし、発電事業は予定通りには始まらず、1年半後の2014年5月にようやく電力供給が始まりました。
そして、蓋を開けてみたらこの施設を実質的に建設・運営しているのは「上海電力」であることが明らかになりました。
「上海電力」は、上海証券取引所に上場している「上海電力股份有限公司」という中国の会社の100%子会社で、この会社のCEOは、習近平の実弟が行っているようです。
日本には、沢山のメガソーラーの設置・運営会社があるのにも関わらず、「上海電力」に運営を任せる事から見て、大阪維新・創価学会・ソフトバンク・上海電力が中国共産党の乗っ取りに手を貸している事がよくわかります。
■習近平の実弟が経営する中共のフロント企業「上海電力」が日本で次々とメガソーラーを建設、日本侵略を押し進める
https://rapt-plusalpha.com/34717/
【再掲】「警告!! 日本は既に中国共産党に乗っ取られている」の動画を再度アップいたしました。
https://rapt-plusalpha.com/34533/