消費税廃止で復活するかも。

　　　　　昨夜、大西康之著『起業の天才』（東洋経済2021年2月11日）を、

　　　　　ベッドで読みながら、いつの間にか、寝てしいました。

　　　　　朝、目覚めた時、日本経済の弱体化の原因は、消費税導入かも？

　　　　　そのことが気がかりで、すぐにメモしました。

 

　　　　　ウォーキングしている時に見たことのある、ある政党のポスターで、

　　　　　消費税率を引き下げるとの文字が影響していたかも知れない。

 

　　　　　消費税の導入は、1989年4月1日からです。

　　　　　51ヶ月続いたバブル景気は、1986年12月から1991年2月です。

　　　　　消費税導入から11ヵ月後に、日本経済が衰退を始めたことになる。

　　　　　「どうなんだろう？」

　　　　　これは、ひとつの仮説です。

 

　　　消費税を導入することで、起業が難しくなることの記事には納得しました。

　　　起業を推進している日本政府の考え方と、税制の矛盾があるかも？

 

         一つの歴史的な検証の視点として、「バブルが崩壊した」というよりも、

　　　「日本経済のバブルを崩壊させた」という引き金になったかも知れないと、

　　　考え方の可能性としてあるかも知れない。

 

　　　　　　　　　次のネットの記事に、考えさせられました。

 

　　　　　　　　　　　　　　　2020年2月2日

 

 

 

　　　　仮説として、約10年間、1987年度の税制に戻して、経済の建て直しを

　　　　試みると、どうなるのだろう？

　　　　これを柱に動きだすと、政権政党になるかも。

　　　　当選した後、「あれは実現不可能でした」という話もあるので、難しい。

 

　　　　　　　　　　　　　　　　2021年2月8日

 

　　　　　　

 

　　　　　　　　　　大西康之著『起業の天才』（東洋経済）

 

　　　　　p20　　リクルートで江副が逮捕された1989年、

　　　　　　　　　日本経済はわが世の春を謳歌していた。

　　　　　　その年の「世界の株式時価総額ランキング」を見ると、（中略）

　　　　　　ベスト20社のうち実に14社が日本企業だった。

　　　　30年後の2020年10月末時点の世界ランキングで、50位以内に　　　　　　　　

　　　　入っている日本企業はトヨタ自動車（49位）のただ1社。

　　　　　　　　　　　　　　　（中略）

　　　　　リクルート事件から30年、つまり平成の30年間、日本経済は

　　　　　世界の成長から完全に取り残されたのである。

 

　　　　　1位アップル、3位アマゾン・ドット・コム、6位アリババ（中国）

　　　　　7位フェイスブック、16位サムスン電子（韓国）　　　　　　　　　　　　　　

 

 

　　　　　　　2012年7月30日に、アマゾンにレビューを書きました。

　　　タイトル「ランドの研究者たちが動かした、覇権国家アメリカの歴史。」

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（5人、役に立った）

 

　　　　　　　　　　　　　　2021年4月7日

 

 

　　　　　　　　　　　　　　2022年7月15日

 

　　　　　　　　　歴史を検証して、未来を創る。

　　　　　　　　　　　　

 

　　　　　　　　　　　　　

 

　　　　　　　　　　　　　　　　友井総合研究所

　　　　　　　　　　　　　　　www.tomoisoken.com

 

　　　　　　　　　　　　　　　　2021年3月26日