海沿いの免税エリアというベストポジションに立地し、良く利用していた「Tai Son Seafood Restaurant」が閉店。
とても残念に思っていたのですが、その跡地にタイレストランが新しくオープン。
昨日は、その店で日本からいらした友人を囲んで新年会を実施。
シンガポールとJBを結ぶRTSの橋梁工事が着々と進行しているのを眺めつつ、本格的なタイ料理に舌鼓を打ちます。
免税特典を活かしたアルコール価格は、当該店でも健在。
かなりスパイシーなものもありますが、料理はどれも美味しくリーズナブル。
因みにランチ時は、RM10のお得なセットメニューを提供しているようです。
すっかり他のお客さん達が帰られてしまうまで、長居していたようでした
なお予約時に、アラカルトかチャイニーズニューイヤー向けのセットメニューかの確認がありましたが
今年の春節は2月10日からスタート。
そろそろ、そんな時期ですね。
さて、タイと言えば、これまでもブログで何度か紹介してきましたが、メディアや有識者の頑張りにより
例のモノに対する国民の意識が飛躍的に変わった（気付いている）との印象を持っています。
過去ブログ②
過去ブログ③
そうした中、また新たにタイの主要メディアが「ロングコビット（コロナ後遺症）」に対して疑問を呈したようです。
以下に、自動翻訳したものを一部意訳して抜粋。
日曜日、バンコク・ポスト紙は、新型コロナウイルスの注射を複数回行うと、隠れた病気が表面化し、免疫力が低下し、がんや脳障害を引き起こす可能性があるとの記事を掲載した。
バンコクポストはタイを代表する英字日刊紙。
記事のタイトルは、「ロングCovid〜ワクチンが病気と死を引き起こす可能性がある〜」だ。
「ロングCovid」と呼ばれる状態が存在するかどうかは、しばらくの間疑われてきた。
例えば、2021年11月に行われたフランスの研究では、臨床検査で新型コロナウイルス感染症に感染していることが確認された参加者は、持続的な嗅覚障害または嗅覚障害のみを患い
「長期にわたる新型コロナウイルス感染症」に関連する他の症状は見られなかったことが判明している。
「新型コロナウイルス感染症後の持続的な身体症状は、自動的にSARS-CoV-2のせいだと考えるべきではありません。
症状がウイルスによるものであると誤って判断されるのを防ぐために、完全な医学的評価が必要になる可能性がある」と研究著者らは結論づけた。
「長期にわたる新型コロナウイルス」（それに関連していくつかの長期的な症状があると喧伝されている）が「公式の物語」以外に存在するという証拠はないため
私たちは、バンコク・ポストの記事が新型コロナウイルス注射によって引き起こされた害と関連しているのではという提起に焦点を当てています。
バンコク・ポスト紙は、「チュラロンコン大学とランシット大学の当局者らによると、新型コロナウイルス感染症ワクチンを複数回接種すると、隠れた病気が表面化し、免疫力が低下し、がんや脳障害を引き起こす可能性がある」と述べた。
この警告は、チュラロンコン大学タイ赤十字社新興感染症保健科学センター所長ティラヴァット・ヘマチュダ博士とランシット大学東洋医学学部長パンテップ・プアポンファン氏から発せられている。
ティラヴァト教授とパンテップ教授は、ワクチンの影響を受け死亡した人々のデータを隠蔽する取り組みが存在し、注射による公式の被害は現実よりも少ないと述べた。
ティラヴァット教授とパンテップ教授はまた、タイの死亡率は新型コロナウイルス感染症のパンデミック前およびパンデミック中のレベルと比べて上昇していると付け加えた。
彼らは、死亡者数の増加が新型コロナウイルス注射に関連しているかどうかを確認するための調査を求めている。
両教授は、ラマティボディ病院とマヒドン大学医学部の研究プロジェクトに言及し、3回目の新型コロナウイルス注射後に一部の人々はT細胞免疫が弱くなっていることを指摘。
人々がワクチン接種を受けるか否かについて十分な情報に基づいた決定ができるよう、真実のデータが利用可能になるべきだと彼らは強調した。
またバンコク・ポストが記事を掲載したのと同じ日に、タイ・メディカル・ニュースはBP 紙がワクチンの潜在的な害を取り上げ、これらの問題について国民の意識を高めたことを称賛する記事を掲載。
そして、タイでのワクチン取引により、経済的に利益を得た人物が誰なのかを追求するべきと締め括った。
西欧諸国の主要メディアが揃ってタブー視することに対し、タイが果敢に挑んでいるのは
タイの王女様が3回目接種後に、昏睡状態に陥ってしまったことと無縁ではないのでしょう。
今また新たに疫病流行の危機を「ダボス会議」で煽る中、案の定
同会議でWHOのテドロス事務局長が団結して「パンデミック条約」を承認するように世界へ呼びかけたことを次の記事で伝えていました。
「パンデミック条約」ならびに「国際保健規則（IHR）の改定」は、今年5月に改めて採択が求められていますが
これが導入されてしまうと、各国の保健制度よりもWHOの決定事項が法的拘束力を持つようになり
パンデミック対策の下に、国家主権が剥奪されてしまうことが想定されます。
それがどんなに恐ろしいことを招くか、次の動画で完結にまとめてくれていますので、たったの2分ですから、是非ご視聴してみて下さい。
「パンデミック条約」を審議する上で、日本とタイは副議長国に選定されており、重要な役割を担っていると言えます。
両国は、今後どんな判断を下すのでしょうか。
前回の採択で反対票を投じたマレーシアは、次の記事によれば
「国の主権と法律が維持され、マレーシア国民の利益が保護されるのが優先」と保健局長は立場を明らかにしたと伝えています。
前回の採択で反対の立場を取ったのは、アフリカ47カ国連合、イラン、ブラジル、ロシア、インド等のBrics諸国が中心。
そして、最近になって「パンデミック条約」に対し反旗を翻す可能性がある国が続出していることは頼もしい限り。
あの強烈な接種義務化を推進したニュージーランドでさえ、政権交代により拒否の姿勢に代わったのは非常に大きい流れです。
（及川氏の動画も必見）
メキシコも
フィリピンも
日本でも、ここに来て連日で反対デモが実施されているようです。
WHOに多額の資金を提供するグローバリスト達は、「パンデミック条約」や「IHR改定」で個人の自由、国家主権を奪おうと躍起ですが
コロナパンデミックで実際何が起きたのか、ばら撒かれた治療薬とやらが一体何だったのかを多くの方々が知ることになりました。
2度と同じ過ちを繰り返さないためにも、5月の保健総会で実施される採択で、多くの国が反対票を投じることを願いますし
否決されると信じたいです。
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