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世間を大きくにぎわせている高市総理のAI中傷動画問題ですが、その裏には驚くべき真実が隠されていました。
実は、スクープを報じた週刊文春や共同通信は、告発者の仕掛けた巧妙な罠にまんまとハメられていた可能性が浮上しています。
報道の主役である「松井健氏」の正体と、疑惑の暗号資産「サナエトークン」をめぐるドタバタ劇の裏側をわかりやすく解説します探ってみました。
そもそも何が起きた？「サナエトークン」と「暗号資産」の基礎知識
高市総理の名前を使って作られた「サナエトークン」とは、インターネット上で取引される暗号資産（仮想通貨）の一種です。
サナエトークンの営業資料
暗号資産は国などの保証がないデジタルなお金で、値動きが激しくトラブルが起きやすい特徴があります。
このサナエトークンは「ニッポン再興のシンボル」として大々的に宣伝され、一時は高市事務所との深い関わりも噂されていました。
ところが国会質疑で高市首相が「サナエトークンとは一切関わりない」と完全否定の答弁をしたことで、状況は一変します。
公式に突き放されたサナエトークンの市場価値は一瞬でなくなり、仕掛け人である松井氏の「サナエトークン計画」は完全に頓挫してしまたのです。
告発者「松井健」氏のウソだらけの経歴とメディアの裏取り
計画がパチリと弾けて大損害をこうむった松井氏は、怒りの矛先をメディアへの告発という形に変えてぶつけ始めます。
内部告発者とされる松井健氏
（写真＝東京新聞）
週刊文春は松井氏を「〈高校卒業後、自民党の麻生太郎副総裁が関係する麻生グループ運営の専門学校でソフトウエア開発を専攻した。卒業後はグループ中核の株式会社「麻生」に入社し、政治への関心を深めていった〉」と、報じていましたが、実際にはその会社に在籍すらしておらず、麻生グループ地元のビジネスホテルでわずか1ヶ月半アルバイトをしていただけの人物だったことが、週刊現代の記事で明らかにされています。
さらに過去にも多くの投資トラブルを起こしており、お世辞にも信用できる人物とは言えない素性でした。
信じられないことに、文春や共同通信は経歴の確認という裏取り取材をサボり、松井氏の言葉をそのまま信じて記事にしていたのです。
なぜ騙された？文春と共同通信が松井氏の思惑にハメられた理由
松井氏がわざわざ大手メディアに「中傷動画ネタ」を持ち込んだ動機は、みずからの計画頓挫による恨みと注目そらしにあるようです。
高市陣営の中傷動画疑惑を報じる文春
（資料＝文春オンライン）
自身が進めていた仮想通貨の違法リスクや返金トラブルから世間の目をそらすために、政治の爆弾ネタをエサにしたのです。
メディアは「総理の選挙妨害」というキャッチーなネタに飛びつき、松井氏の本当の狙いに気づきませんでした。
提供された動画のデータには時系列の矛盾がたくさんあり、メディアを釣るために意図的に作られた捏造の可能性さえあります。
結局、共同通信は記事の訂正に追い込まれ、文春も大恥をかくというメディア側の大失態でこの騒動は幕を閉じそうです。
ちなみに文春・共同の報道を信じて、鬼の首を取ったかのように高市首相を追及していた野党の矛先は、どこへ向かうのでしょうか？
まとめ
きらびやかな政治スクープのように見えた今回の騒動ですが、どうやらその中身は怪しい投資家による自己保身のための虚偽告発の様相です。
高市総理をターゲットにした偽動画の闇よりも、裏取りをせずに嘘の告発にハメられたオールドメディアの無能さこそが、一番の問題なのかもしれません。
今後スタートする金融庁の調査や、この事件のさらなる続報から目が離せません。
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