所属の写真クラブが、展示会開催を決めた。
まだ会員になって数カ月しか経っていないし、展示会に出せるような写真は無い。
元々、写真展に出すような写真で無く、ブログに使う写真が少しでも上手く撮れれば良いかなと思い、勉強の為に参加しただけだ。
ブログは写真も小さく、ピントが甘くてもなんとかなる。


作品展となると、少しでもピントが甘いと、大きな画面では顕著に表れる。
今まで印刷した最大はA4程度で、展示会では半切の大きさと言う。
一度もその大きさまで、拡大印刷した事も無く不安だ。
問題は写真そのもので、ここ3年の撮りためたデーターを見ても、気にいっているのは1枚も無い。
それも責任枚数は、一人最低2点となっている。
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写真は本当に難しい。
色が出ないのは何時の事、余分なものが入ったり、必要な部分が切れたりとパソコンで見て初めて気が付く。
広く撮って、良いところだけトリミングでごまかしても、ピントがずれているので分る。
こんな事にならないよう、撮影では何枚も撮っておかなければならないのだが。


カメラの液晶画面で大丈夫と思っても、小さい上明るい場所ではよく見えず、失敗に気づかず後の祭りだ。

どうすれば良いのか、分らなくなる事も多々。
他の会員の写真と雲泥の差が有る。


しかし下手とは言え、決まった以上何とかしなければならない。
写真のサイズさえ分らず、ましてや額とかマットとか話を聞いてもチンプンカンプンで、質問するばかり。
取りあえず額をアマゾンで捜し、昨日届き大きさだけは分った。
展示会まで一カ月余りしか無いので、新たな撮影も考えなければならない。
来月初めには、写真のタイトルも提出しなければならないし、近所の付き合いで軽い気持ちで入ったのだが、大変な事になってしまったものだ。

尖閣諸島の問題、中国の漁業監視船が領海を侵犯し、今や一発触発の状態だ。

軍艦は見えない物の、多分周辺水域には潜水艦も多数出ている事だろう。

この島の帰属問題について、日本人の殆どが日本領土だと思っているし、自分も思っている。

しかし、一部の日本人の中には中国領だと言う人もいる。

だが、誰一人理路整然とその理由を説明する人がいないのも事実だ。

ところが、中国の女性企業家、林凡氏のブログ「尖閣諸島は日本のものだ」が分り易い。

既にこのブログは中国では削除されたらしいが、サーチナが日本語翻訳を掲載している。

読んだ方もおられるかとは思うが、読んで無い方はぜひ読んでほしい。

本当に分り易く、なるほどと思ってしまう。

http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2012&d=0828&f=politics_0828_028.shtml

この文章の真偽はともかく、少なくとも国民に説明するにはここまでは必要である。

国際的に説明するにはまだまだ、多くの文献や資料が必要かもしれないが、コメンテーターでも理由をここまで言う人はいないと思う。

ただ単に歴史的に領土であると思っても、国際法上は認められない事実が有る事も分った。


アメリカが領土は日中問題で口は出さないが、実効支配で国際法的には日本言う観点から安保を適用する意味も、この文章からは何となく分る気がしてしまった。

この分り易い文章が日本人で無く、中国人から出た事を寂しくも思うし、言論統制の厳しい中国から出た事の勇気に驚かされた。

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中国の暴動一体どうなるのだろうか。
現地からの話では、どうも参加者は普通の中国人では無いとも言っている。
地方からの出稼ぎ労働者の様で、貧しさに対する不満から、デモに参加しているという。
日本製品を壊せと叫びながら、襲撃したスーパーから日本製品を盗むという、チンプンカンプンな行動を取る。


しかし、可哀そうなのは襲撃された工場や店舗の従業員である。
安価な賃金のため、企業は多くの従業員を雇用しているが、今回の襲撃で廃業する企業も出て来るであろう。
ある襲撃された工場では再起不能で、1万人規模で従業員を解雇せざるを得ないだろうとも言う。
裾野の広い企業で有れば閉鎖は、部品や食品の原材料を供給する、中国企業や農業・漁業まで影響は広がり、失業者は2倍~3倍と膨らむであろう。


ジャスコはまるで爆撃を受けた建物の様で、25億円もの被害を出したそうだ。
従業員は殆ど中国人で、しかも奨学金や緑化の寄付など中国に積極的に利益を還元した企業とも聞く。
再建できたとしても、1年に1回は恒例の様に暴動が起き、同じ事が繰り返される。
政府や警察も暴徒に対し、取り締りをしない現状からしても、今後も営業を続けるのか甚だ疑問である。


政府も18日が過ぎれば幾分か落ち着いて来るだろうから、日本人の婦女子から帰国させる準備をさせるべきである。
日本人に対する事件も相次いでいるようであり、不要な渡航は控えるよう呼び掛けた方が良いと思う。
中国は安全を保障しない国家だと言う事を、自分達で証明した訳だから、早急に帰国計画を企業とともに組むべきである。
日本政府は日本人の安全を中国政府に要請しているが、中国政府が先頭に立ってやっており、求める事自体が無理である。

大使館や領事館でさえ安全では無く、機能しなくなる事も考えておくべきだ。


次の段階に進めば、10万人とも言われる日本人を脱出させるのは、無理かもしれない。
一日も早い手を打つべきである。
ただ、のんびりした政府よりは企業の方が、いち早くリスク回避をするかも知れないが。


日本が中国から脱出行動を起せば、世界中に中国の無法を宣伝するようなもので、中国政府にとっても国際評価はマイナスになる。
中国政府としも暴動を防ぐなどの、何らかの対応策を打ち出して来るだろう。
中国政府が何より恐れるのは、日本企業の撤退により失業者が増え、国家を更に不安定にさせる事だ。


日本政府も尖閣を守るとか守らないと言うより、国民の安全を守る事が一番重要課題だと思う。
相手の出方ばかりを注視しているようでは、何も改善しないどころか相手はエスカレートし、悪化する一方。
無理に友好を叫んでも、相手は日本を非難し、受け入れる姿勢は伺えない。
一旦引く事も重要な作戦の一つであると思うが。

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