サッカー日本代表のW杯の軌跡

　1998年W杯初出場、3戦全敗で何もできず。2002年W杯は、自国開催で最低限のノルマの一次リーグ突破も、そこまで。2006年W杯は、タレントぞろいで下馬評は高かったものの、初戦に逆転負けし、予選突破ならず、世界との実力差を思い知らされる。2010年W杯は、下馬評は低かったが、守備的に戦い、本田などの活躍もあり一次リーグ突破、決勝トーナメントでは、PK戦で敗れ、16強止まり。2014年W杯は、史上最強の日本代表と前評判は高く、サッカーも主導権を握っての攻撃スタイルで臨むが、世界の壁は厚く、通用せず1分2敗。2018年W杯は、成長した日本代表の戦いを期待したい。

2014サッカーW杯日本代表の戦いについて

　2014サッカーW杯の日本代表の戦いを振り返ると、前評判が高すぎたようだ。本田選手などの優勝を目指すなどの発言もあり、いやがうえにも期待が高まった。しかし、結果は1分2敗。これが今の実力だろう。
　前回のW杯は、守備的な戦いでベスト16、今回はどんなチームに対しても自分たちが主導権をとって戦う攻撃的なチームでこの大会に臨んだ。。しかし、この戦い方は、アジアでは通用しても、世界では通用しなかった。それは、今大会で明らかになった。
　強豪国は、何度も大舞台を経験し、成長し、自分たちのサッカースタイルを作り上げてきた。日本のサッカーの歴史はまだ浅く、日本のサッカースタイルは確立されていない。日本のサッカースタイルとはどの様なものがいいのだろうか。次のW杯に向けて模索は続く。

2014サッカーW杯日本代表初戦対コートジボアール

　前半16分に本田が先制点を入れるが、後半20分、22分と立て続けに点を取られ、2対1の逆転負けとなった。前半は、いい形で終えた。しかし、後半にドロクバが途中出場してから流れが変わり、日本は劣勢になり、立て続けに点を取られた。まるで2006年の初戦のオーストラリア戦のような、短い時間で立て続けに点を取られての逆転負け。日本は後半守りに入ったのか、勝ちを意識したのか、消極時になってしまい、相手の攻撃を受けてしまった。攻撃が特徴のこのチームが守りに入ったら、弱いのは明らかだ。2006年と同じこのままグループリーグ敗退か、それとも残り2試合を勝ち突破するのか。日本サッカーが成長したのかを確かめるW杯になりそうだ。

今、アメリカで売れている経済本

　フランス人経済学者、トマ・ピケティ氏の新著「２１世紀の資本論 」がアメリカで売れているらしい。内容は、米国繁栄の礎である資本主義に対する懐疑的な見方である。「資本収益率（株式や不動産といった資本の投資利回り）が国民経済の成長率を上回る構図にあるため、富が一部に集中して、社会の格差は拡大する運命にある」と資本主義の将来を悲観的に分析した。そして、過去２００年以上のデータを用いて、「所得と富の分配史」を統計的にひもとき、資本主義は権力者が利潤配分の仕組みを利己的に決める弊害が内在していると述べている。

　米国の場合、格差は産業革命 を機に拡大し、１９１０年は上位１０％の富裕層が全体の富の８０％を保有していた。２回の世界大戦を経て、その比率は６０％に減るが、２０１０年には７０％まで再び上昇した。相続税 制の抜け穴が利用されて、事実上の世襲 制が復活し、金融資本主義が政治と結びつくことで、経済成長率以上に資本家が富んだとしている。

　アメリカで何故売れたのかというと、最高のタイミングで、最も話題となっているテーマを取り上げたからのようだ。格差の問題は特に米国で、少し前からホットな話題として急浮上していた。米国人はこれまで何年も格差に関してはあまり関心がなかったようだが、ここへきて突然、ウォール街 が過剰に富を得ていることに怒りが爆発、富裕層と富の再分配の在り方を問題にし始めたところだった。ピケティ氏は、富の集中は資本主義の本質であり、先進的解決策として、全世界で富に課税すべきだと説いている。

すき屋の大量閉店

　すき屋の多くの店が閉店中だ。理由は人手不足と言われている。ワンオペといわれる深夜帯での一人での営業や、鍋などの新メニューにかかる負担が大きく増え、バイトなどが大量に止めた。しかも、仕事の量が多すぎると広まり、新規採用も思うように集まらないようだ。

　すき屋を運営するゼンジョーHDは、人件費を極端に抑え利益率を高め成長してきた。しかし、人件費の削減は、社員やバイトに過度な負担を押し付けることになり、今回のような結果を生んだ。この事態を受け、社長は「現場とトップの距離を縮め、意思疎通を図っていきたい」と反省の弁を述べた。現場無視の経営の暴走が、今回の事態を生んだようだ。

　すき屋は、弁護士による第三者委員会を設置し労働環境の改善をはかるという。また、ワタミは、２６年度中に６０店舗を閉鎖して１店舗当たりの従業員数を増やす施策を発表した。人材確保に向け、パートやアルバイトを正社員化する動きや、労働環境を改善する動きが他の外食企業にもででてきている。安く人を使い、利益を上げて来た一部の外食企業の成長モデルが、曲がり角に来ているのは間違いない。