20世紀中は、長らく、労働時間の世界比較で、
日本人は働き過ぎる、と言われてきました。
その批判を受け、労働時間を減らす動きが
盛んになった時期がありました。
日本人は、その統計に載らないサービス残業
に従事していた、という事実は公式なデータ
で明らかにされることはほとんどありません
でした。
生産性向上を図り、改善が行われたのは製造
原価の直接労務費を占める、工場労働者に
対してでした。
間接労務費の主体である本社の事務職に従事
する労働者（間接部門）に対しては改善策が
導入されることは少なく、生産性向上は遅々
として進みませんでした。
時間の長短比較ではなく、仕事の中身の比較
が、なされなければ意味がありません。
残念ながら日米欧で統一基準を決めることが
難しかったためか、十分に議論が尽くされる
ことはありませんでした。
自分の権利を主張するためにも、まず評価
されることが必要である。
お互いに食うか食われるかで競争している
のだから、高給をとるアメリカの重役は同じ
高給をとる日本の重役より、もっとひどい
テンションがかかっているといえる。時間も
長く、密度のある仕事を要求されているのだ。
それだけに、よりリラックスしたいという
気持ちも強い。
（P.25）
（００４－１－０－０００－２９２）
権利をはっきり押し出すには、まず義務の
範囲を明確にしておかないと危険だ、という
考えが骨の髄までしみこんでいる。だから
温情なんて期待できず、施そうともしない。
非常に冷たい人間関係だといえる。
（P.27)
（００５－１－０－０００－２９３）
アメリカ人は時間から時間まで働くと、
さっさと帰ってしまうとか、バケー
ションが多いとか、なんとなく日本人
ほど働かないように思われている
けれども、一方で能力のある人間は
日本以上に働いていることを忘れては
ならない。
（P.28)
（００６－１－０－０００－２９４）
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