菅政権の新型コロナ対策、ワクチン頼みの一本足打法？は、デルタ株、ラムダ株の出現で絶望的？
インフルエンザでは、大流行を引き起こすウイルス株は毎年変わるため、毎年新しいワクチンが必要になる。そのため研究者が翌年に流行すると予測した3～4種のウイルス株を標的とする。
変異前の新型コロナウイルス用に開発された現行のワクチンが、インド発症のデルタ株に効かないのは、ある意味 当然？の事。
今後は、インフルワクチンのように変異種に特化したワクチンが開発され、数種の型に効く混合ワクチンの形でが提供されるのでは？
それまでは 人命重視の観点から、治験途上の新型コロナワクチン接種を無理に進めず、死に至る重篤な副反応疑い例の検証に重点を置くべきでは？
中日・木下投手が死去。ワクチンとの因果関係は？ 6月28日に接種、7月6日練習中に倒れ・・
インフルエンザは，一般的には推定発生地に因んで名付けられ，6回の主なパンデミックがある：
1889年：ロシアインフルエンザ（H2N2）
1900年：旧香港インフルエンザ（H3N8）
1918年：スペインインフルエンザ（H1N1）
1957年：アジアインフルエンザ（H2N2）
1968年：香港インフルエンザ（H3N2）
2009年：豚インフルエンザ （インフルエンザA［H1N1］pdm09型）
※ 全世界で数千万人が死亡したスペインインフルエンザの、実際の推定発生地はアメリカ。第一次世界大戦に従軍した兵士らを介し全世界に蔓延、一波、二波、三波を経て、約二年で集団免疫を獲得？自然に？収束した。
日本はパンデミックをいかに乗り越えたか～100年前のパンデミック・スペイン風邪の教訓
スペイン風邪でも日本は「奇跡的低死亡率」・・安倍官邸の？なコロナ対策で「奇跡的低死亡率」の理由
コロナワクチン禍 重篤な副反応の要因を医師が分析 「量」か「体質」か 日本人にはミスマッチ？
【どんなワクチンにも副作用は付き物？ 時には半身不随になったり命を失うことも・・
だから十分な臨床試験と慎重な審査を行う必要が有る訳だが、
問題の新型コロナワクチンは、（日本人への）安全性も実効性も未確認のまま、
緊急事態につき特例承認という形で、云わば裏口入学したようなもの。
遺伝子の設計図を体内に打ち込む『mRNAワクチン』という人類史上初のワクチンなら
尚更、慎重な対応が必要な筈なのだが、ワクチン頼みの菅政権は・・
“死亡率” インフルの250倍、コロナワクチン接種後に350人超が死亡！しかし新聞・テレビは・・
国は、今まで公表された接種後死亡者751名の誰一人にも、（死亡との）因果関係を認めていない。 つまり補償額０円。
東京歯科大学市川総合病院の寺嶋毅教授は、「過度に接種を恐れる必要はない」？？と言うが、命が惜しいなら「適度に接種を恐れ」慎重を期す必要があるのでは？】
ANNnewsCH
「ワクチン打てば外出OK・・・は勘違い」民間救急が警告(2021年8月16日)
【民間救急フィール・齊藤学代表：「ワクチンを2回打っているのだけど、かかってしまったというお話を大変よく聞くんですね。『打てばかからない』と思い込んでしまう人もたくさんいるかと思う」
ワクチンを接種していても感染する、いわゆる「ブレークスルー感染」。そもそもワクチンは発症や重症化を防ぐもので、接種後に感染することも、他人にうつすこともあります。
民間救急フィール・齊藤学代表：「打ったから外に出られる、と勘違いしないで頂きたい」】一部抜粋
ワクチン接種後の感染例も 感染研「対策継続を」
ワクチン「効果」尽きたか…イスラエル陽性６０００人台、過去半年で最多
ワクチン接種世界最多、封じ込め成功したはずの中国、コロナ感染が再拡大…政府の対策が隘路に
Yahoo!ニュース・Bloomberg 8/16(月) 13:50配信
コロナに対する集団免疫は幻想か－接種率95％でも実現不可能との指摘
【新型コロナウイルスの感染が昨年急激に広がった際、各国政府は「集団免疫」への期待を抱いていた。十分な数の人が新型コロナへの免疫を獲得することで感染急拡大が止まるといった「約束の地」だったが、これは今や幻想に見える。
人口の一定割合、恐らく60－70％程度がワクチンを接種するか、過去の感染を通じて抵抗力を得れば、パンデミック（世界的大流行）が衰退し、やがてほぼ消え去るとの考え方だった。しかし、デルタ株のように、感染力が強くワクチン接種済みなどであっても感染することがある新たな変異株の出現が、集団免疫獲得のため越えなければならないハードルをほぼ不可能な水準に押し上げている。
既に新型コロナで多くの感染者を出し、50％を超えるワクチン接種率に加え一定の自然免疫を獲得していると考えられる米国や英国などでも、デルタ株がこのところの感染拡大の要因となっている。さらに、オーストラリアや中国など、これまで新型コロナをほぼ抑え込んできた国もデルタ株で打撃を受けている。
米国感染症学会は今月、デルタ株の流行で集団免疫の目安は人口の80％を大きく超え、恐らく90％に近い水準に上昇したと指摘した。集団免疫獲得のめどとなる人数についてはこの１年、米国立アレルギー感染症研究所（ＮＩＡＩＤ）のファウチ所長ら公衆衛生当局者がゴールポストを動かしているとして議論を巻き起こしてきた。一方、ワクチン接種に消極的な姿勢や供給問題で大半の国が当初の数字にさえ近づかない見通しだ。
メイヨークリニック（米ミネソタ州ロチェスター）のワクチン研究グループディレクター、グレッグ・ポーランド氏は「われわれは集団免疫を獲得するだろうか？ いや、当然ながらそうなる可能性は極めて低い」とし、ワクチン接種率が95％に達したとしても集団免疫は達成されないと指摘した。
「免疫突破の能力を得た、これまでより高い感染力のある変異株の広がりとワクチン接種率のいたちごっこだ」と語った。
自然免疫も問題解決にはつながらない。コロナ感染で得られた自然免疫がいつまで続くかは不明で、新たな変異株に対して有効かどうかも分からない。将来現れる変異株はデルタ株よりさらに効率良く免疫を突破するケースもあると考えられ、これがどんな形でいつ終わるのかという疑問が生じる。
スタンフォード大学メディカルセンターのアジア医療調査・教育センターで南アジア・アウトリーチ担当ディレクターを務めるＳＶマハデバン氏は「一度感染すれば生涯免疫が得られるというように単純なら素晴らしいが、そうだとは思わない」とし、「それが厄介な問題だ」と指摘した。
既に一部の人々やブラジルを含む南米など一部地域が、新たな変異株で２回目の感染に見舞われつつあることが示唆されている。
集団免疫獲得が困難または不可能なことを示すエビデンスにかかわらず、多くの公衆衛生当局者はそれを断念するつもりはない。各国政府はワクチン接種拡大に集中的に取り組んでいる。
新型コロナは世界的に定着する可能性が高く、感染拡大を引き起こすが、ワクチン接種やマスク着用、他の公衆衛生上の対策で部分的に緩和されるとみられる。
1918年に流行したスペイン風邪は新型コロナが今後どんな展開になり得るかを示すものだと、メイヨークリニックのポーランド氏は指摘する。変異株出現が続く公算は大きく、より新しい株を標的にブースター（追加免疫）利用や定期的なワクチン接種を余儀なくされるだろう。
ポーランド氏は「うまくいけば、今後起こり得る可能性が高いのは、新型コロナがインフルエンザにより近いものになることだ」とした上で、「既に存在しているコロナウイルスのように、より季節的なものになり、われわれはワクチン接種を受け続けざるを得ないだろう」と語った。】
現代ビジネス 2021.08.16
菅政権の新型コロナ対策を翻弄しダダ滑りにする3つの想定外
【やっぱり想定外の感染爆発
東京オリンピックは無観客とは言えまずまずの活況とともに終わりました。
本音で言えば、もう1年延期してからお客さまも海外から来ていただいて、万全の体制でやりたかったところですが、衆議院選挙も予定されている中で何とか開催したいという事情があったのは仕方がない、と国民として割り切るべきなのかどうか。
結果として、調査日はオリンピック閉会式を挟む形となったNHK世論調査では、国民は東京五輪に概ね満足だけど、開催を強行した菅義偉政権に対しては強いNOを突き付ける結果となりました。事前の予想通り内閣支持率は無事30％を割り、9月末に行われる（かもしれない）自民党総裁選での菅さん再選に黄信号点滅であります。
間隙を縫う形で、高市早苗さんが若干当て馬気味ながら総裁選に意欲を示す記事を出すなどして頑張って期待感を煽ったりもしておりますが、支持の動向を見る限り、国民の関心事は間違いなくコロナ対策と経済（景気）政策一色となっています。
これはもう、五輪もやっちゃったわけだし、パラリンピックは再延期なり中止なりして感染症のこれ以上の拡大を食い止め、しっかりとワクチン接種の推進を行い、年末商戦のころには景気回復の足取りが国民に実感させられるような体制にしていかなければなりません。
ところが、菅政権のコロナ対策はいまなお方針が定まらずふらふらしている側面があります。
ワクチン担当大臣の河野太郎さんはワクチン接種推進で頑張って成果を出した一方、ワクチンを接種していない人たちを中心におおいに感染者が増えてしまい、⽂字通り医療の逼迫は現実のものとなって⾃宅待機・療養を余儀なくされている国⺠は⾸都圏だけで1万⼈を超えてしまいました（8⽉11⽇現在）。
もっと大変なのは変異株で猛威を奮っているデルタ株に対して、査読前ながらカタールの接種事例に対する研究においても国民に先行接種したファイザー＆ビオンテック社製ワクチンの有効性が53％にまで低下していることが判明したことです。
もちろん効果はあるし打つべきなのですが、当初言われていた「変異株にも9割近く有効なのではないか」という楽観論が打ち砕かれることになり、本当にしょんぼりです。
ここに至る経緯として、菅政権のコロナ対策の思い違い、想定外がいくつか重なった結果、当初予想されていた通り、感染症が7月末までに5000人前後、このままいけば8月下旬には2万人規模という空前の感染者数になってしまう怖れにまでなってしまいました。
イスラエルやアメリカ、イギリスなどでも確認されていますが、ファイザー＆ビオンテック製、モデルナ製ともに、ワクチンを2回接種して10日前後経過した人でも、コロナウイルスには感染し、軽症から中等症ぐらいまでは進んでしまうことが明らかになりました。
当初、ワクチンを2回打てた人は92％ほどが感染そのものを防ぐ効果を持つと期待をされていたものの、後日イスラエルほか接種後の広域調査によって実際の感染そのものを防ぐ力は42％から44％ほどなのではないかと見られるようになったのです。
したがって、ワクチン接種で先行した国では、早くも3回目のワクチンを接種するブースター接種が始まりました。ワクチンを使ってこのコロナ対策はトンネルを抜けるのだ、という確信を持って取り組んできた菅政権の努力は、無駄ではなかったものの実はまだまだトンネルは続くんじゃ、という状態であったことを示します。
いまのところ、コロナウイルスの変異株各種について、引き続きその有効性は確認されていますが、ブレークスルー感染の拡大とともに懸念されるのは、本格的にコロナワクチンが効かない変異株が発生したら大変だぞということであります。
そうならないことを祈りますが、事態は政府が期待したワクチン接種完遂を目指す短期決戦というよりは、ダラダラと半年ないし毎年ワクチンを国民が打ち続けることが必要になるという長期戦の様相を呈する可能性はとても強くなります。
そうすると、政府は長期的対応をどう組むつもりだったのですか、という問いに対して答えていかなければなりません。しかしながら、ご飯論法の良し悪しの部分もありますが、国民からすれば長期の対応になるならきちんと政府は説明してよ、というニーズにはなかなか総理大臣である菅義偉さんは応えられないわけですよ。
いや、はっきりしないことだから、菅義偉さんも口下手で言いづらいのは分かるんですがね、ここで「ワクチンだけでは必ずしもコロナ禍を切り抜けられなさそうな雰囲気がしてきたので国民の皆さんも是非引き締めていただきたい」という趣旨の発言のひとつも菅さんらしい言葉で語れたなら、国民の受け止め方も随分変わってくると思うのですが。
本当にヤバいデルタ株
想定外その2 本当は感染力の強いデルタ株のお陰で感染拡大している状況なのに、オリンピックのお陰で見当違いの批判が巻き起こった
いわずもがなですが、デルタ株はヤバいんですよ。
いくつか研究は出ていますが、咽頭部では従来株の文字通り1000倍のウイルス量を持ち、感染力からすれば当初の見込みの1.5倍どころではない、数倍のレベルで感染拡大をしてしまう特性を持っています。
これは、人類史上大変な感染力で猛威を奮った天然痘を上回り、非常に感染力の強い水疱瘡（ヘルペスウイルス）とも同等かそれ以上という評価になるわけです。逆説的には、ワクチンが行き届いたとしても、その感染力の強さゆえに宿主である人間と同居してしまえば、数十年どころか1世紀以上も付き合っていかなければならないウイルスになる危険性もあるということです。
ところが、日本国内では折の悪いことに、東京オリンピックが開催されるタイミングでこのデルタ株の感染者の波がやってきました。これは、海外でも同じようにデルタ株の波ができており、正直、感染症対策の観点からするならば東京オリンピックどころの騒ぎではなかったはずです。
結果的に無観客での開催となり、五輪村での感染症・クラスターの発生も限定的で良かったと思いますが、それ以上に問題となったのはオリンピックがうっかり開催されていてそっちに気を取られ、一般国民の外出がそれほど減らなかったことです。
相変わらずの本末転倒閣僚
そもそも緊急事態宣言下で五輪をやっていたのもおかしいですが、感染症対策は十全にやっていたとはいえ、人流を伴うプロ野球を含むスポーツイベントは開催されていて、駅前やコンビニ前では路上飲みをする若者が後を絶ちません。
昨年の緊急事態宣言のような引き締まった外出禁止の姿はすでになく、ほぼノーガードの人たちが外出して感染を広げている実態については、もっと実態に見合った罰則を伴う感染症対策法制を敷いておくべきだったと思います。
さらには、コロナ対策担当大臣の西村康稔さんが、大規模イベントでの感染症対策の実証試験をやるということで、緊急事態宣言下に万単位の集客が見込まれるイベントに対して協力要請をするという謎の政策も出ていたようです。
西村さんはコロナ対策と同時に経済再生担当も兼ねていて、その点ではアクセルもブレーキも両方踏まないといけない可哀想な役回りなのかもしれませんが、かたや緊急事態宣言をやっている横で経済対策のための人流を作る実験をするという本末転倒な政策を実施しようというのは、狂っているとしか言いようがありません。
コロナ対策室も「ハイそうですか」と言わずに羽交い絞めにして止めるべき案件だと思うのですが。
かくして、お祭り騒ぎのようなオリンピックの開催と外出自粛要請をしなければならない緊急事態宣言が同時に行われたことで、世界的に見ても感染者の拡大で猛威を奮ったデルタ株による警戒が薄れ、結果としてワクチンを打っていない現役世代や若い人を中心におおいに弛緩して感染者が増えるという政策ミスを犯したのはもっときちんと検証されるべきでしょう。
プランBの手当てはない
むしろ、政府が考えたシナリオは単純で、オリンピック開催をレバレッジに調達できたワクチンを国民に接種推進していけば、いずれワクチンが奏功して死者は減り、感染者数の減少と共に経済も社会も平常を取り戻す（であろう）という内容でした。
ところが、実際に起きたことはもっと複雑な事態です。
変異種の出現によりワクチンを打たない人への感染拡大はもちろん、ワクチンを打った人もECMO対応まではいかずとも発熱や酸素吸入が必要なレベルにまで症状が進んでしまう確率はあり、感染者数が増えればワクチンを打った人でも苦しい思いをします。
インフルエンザもワクチンを打ったところでそういう症状まではいくだろうとコロナウイルスを軽視する言説も少なくない中で、いまの政府には「駄目だったときに、どうするか」というプランBの手当てが想定されていないことが問題ではないかと思うのです。
突き詰めれば、コロナ対策は長期戦となり、ワクチンを2回接種しただけでは自分の健康を守ることはできないことがはっきりしてきました。「若いから重症化しない」「年寄りしか死なない」のも事実ですが、感染者数が激増すれば、確率によって重症化したり亡くなってしまう若い人の数は増えます。
それどころか、最近ではブレインフォグのような記憶・認知障害を起こす可能性を⽰唆する重篤な後遺症がコロナワクチン感染経験者には存在することも明らかになりました。一部の研究では、コロナウイルスに感染して中等症（酸素吸入や挿管が必要な措置まで症状が悪化した状態）まで進んでしまうと、年齢を問わず、FSIQ（知能指数）が8前後下がってしまうのではないかという疑いも出ています。
しかしながら、デルタ株の高い感染力の恐ろしさは、私たちが日常に行っているソーシャルディスタンスやマスク着用、手洗いうがいという一般的なコロナ感染症対策を破って広がる可能性を秘めています。いままでならば、しっかりマスクをしていれば相応に防御できたはずが、実際には非常に限られた感染経路でも伝染してしまう恐ろしさはもっと知られるべきです。
さすがに昨年4月の緊急事態宣言から1年半弱が経過し、これ以上の自粛はしていられない心理状態や経済状況もあります。それでも、政府はどうにかして国民と危機感を共有し、どういうコロナ後の社会を作るつもりなのか提示しないといけないフェイズに入っていると思うのですが。】
インフルエンザでは、大流行を引き起こすウイルス株は毎年変わるため、毎年新しいワクチンが必要になる。そのため研究者が翌年に流行すると予測した3～4種のウイルス株を標的とする。
変異前の新型コロナウイルス用に開発された現行のワクチンが、インド発症のデルタ株に効かないのは、ある意味 当然？の事。
今後は、インフルワクチンのように変異種に特化したワクチンが開発され、数種の型に効く混合ワクチンの形でが提供されるのでは？
それまでは 人命重視の観点から、治験途上の新型コロナワクチン接種を無理に進めず、死に至る重篤な副反応疑い例の検証に重点を置くべきでは？
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インフルエンザは，一般的には推定発生地に因んで名付けられ，6回の主なパンデミックがある：
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1900年：旧香港インフルエンザ（H3N8）
1918年：スペインインフルエンザ（H1N1）
1957年：アジアインフルエンザ（H2N2）
1968年：香港インフルエンザ（H3N2）
2009年：豚インフルエンザ （インフルエンザA［H1N1］pdm09型）
※ 全世界で数千万人が死亡したスペインインフルエンザの、実際の推定発生地はアメリカ。第一次世界大戦に従軍した兵士らを介し全世界に蔓延、一波、二波、三波を経て、約二年で集団免疫を獲得？自然に？収束した。
日本はパンデミックをいかに乗り越えたか～100年前のパンデミック・スペイン風邪の教訓
スペイン風邪でも日本は「奇跡的低死亡率」・・安倍官邸の？なコロナ対策で「奇跡的低死亡率」の理由
コロナワクチン禍 重篤な副反応の要因を医師が分析 「量」か「体質」か 日本人にはミスマッチ？
【どんなワクチンにも副作用は付き物？ 時には半身不随になったり命を失うことも・・
だから十分な臨床試験と慎重な審査を行う必要が有る訳だが、
問題の新型コロナワクチンは、（日本人への）安全性も実効性も未確認のまま、
緊急事態につき特例承認という形で、云わば裏口入学したようなもの。
遺伝子の設計図を体内に打ち込む『mRNAワクチン』という人類史上初のワクチンなら
尚更、慎重な対応が必要な筈なのだが、ワクチン頼みの菅政権は・・
“死亡率” インフルの250倍、コロナワクチン接種後に350人超が死亡！しかし新聞・テレビは・・
国は、今まで公表された接種後死亡者751名の誰一人にも、（死亡との）因果関係を認めていない。 つまり補償額０円。
東京歯科大学市川総合病院の寺嶋毅教授は、「過度に接種を恐れる必要はない」？？と言うが、命が惜しいなら「適度に接種を恐れ」慎重を期す必要があるのでは？】
ANNnewsCH
「ワクチン打てば外出OK・・・は勘違い」民間救急が警告(2021年8月16日)
【民間救急フィール・齊藤学代表：「ワクチンを2回打っているのだけど、かかってしまったというお話を大変よく聞くんですね。『打てばかからない』と思い込んでしまう人もたくさんいるかと思う」
ワクチンを接種していても感染する、いわゆる「ブレークスルー感染」。そもそもワクチンは発症や重症化を防ぐもので、接種後に感染することも、他人にうつすこともあります。
民間救急フィール・齊藤学代表：「打ったから外に出られる、と勘違いしないで頂きたい」】一部抜粋
ワクチン接種後の感染例も 感染研「対策継続を」
ワクチン「効果」尽きたか…イスラエル陽性６０００人台、過去半年で最多
ワクチン接種世界最多、封じ込め成功したはずの中国、コロナ感染が再拡大…政府の対策が隘路に
Yahoo!ニュース・Bloomberg 8/16(月) 13:50配信
コロナに対する集団免疫は幻想か－接種率95％でも実現不可能との指摘
【新型コロナウイルスの感染が昨年急激に広がった際、各国政府は「集団免疫」への期待を抱いていた。十分な数の人が新型コロナへの免疫を獲得することで感染急拡大が止まるといった「約束の地」だったが、これは今や幻想に見える。
人口の一定割合、恐らく60－70％程度がワクチンを接種するか、過去の感染を通じて抵抗力を得れば、パンデミック（世界的大流行）が衰退し、やがてほぼ消え去るとの考え方だった。しかし、デルタ株のように、感染力が強くワクチン接種済みなどであっても感染することがある新たな変異株の出現が、集団免疫獲得のため越えなければならないハードルをほぼ不可能な水準に押し上げている。
既に新型コロナで多くの感染者を出し、50％を超えるワクチン接種率に加え一定の自然免疫を獲得していると考えられる米国や英国などでも、デルタ株がこのところの感染拡大の要因となっている。さらに、オーストラリアや中国など、これまで新型コロナをほぼ抑え込んできた国もデルタ株で打撃を受けている。
米国感染症学会は今月、デルタ株の流行で集団免疫の目安は人口の80％を大きく超え、恐らく90％に近い水準に上昇したと指摘した。集団免疫獲得のめどとなる人数についてはこの１年、米国立アレルギー感染症研究所（ＮＩＡＩＤ）のファウチ所長ら公衆衛生当局者がゴールポストを動かしているとして議論を巻き起こしてきた。一方、ワクチン接種に消極的な姿勢や供給問題で大半の国が当初の数字にさえ近づかない見通しだ。
メイヨークリニック（米ミネソタ州ロチェスター）のワクチン研究グループディレクター、グレッグ・ポーランド氏は「われわれは集団免疫を獲得するだろうか？ いや、当然ながらそうなる可能性は極めて低い」とし、ワクチン接種率が95％に達したとしても集団免疫は達成されないと指摘した。
「免疫突破の能力を得た、これまでより高い感染力のある変異株の広がりとワクチン接種率のいたちごっこだ」と語った。
自然免疫も問題解決にはつながらない。コロナ感染で得られた自然免疫がいつまで続くかは不明で、新たな変異株に対して有効かどうかも分からない。将来現れる変異株はデルタ株よりさらに効率良く免疫を突破するケースもあると考えられ、これがどんな形でいつ終わるのかという疑問が生じる。
スタンフォード大学メディカルセンターのアジア医療調査・教育センターで南アジア・アウトリーチ担当ディレクターを務めるＳＶマハデバン氏は「一度感染すれば生涯免疫が得られるというように単純なら素晴らしいが、そうだとは思わない」とし、「それが厄介な問題だ」と指摘した。
既に一部の人々やブラジルを含む南米など一部地域が、新たな変異株で２回目の感染に見舞われつつあることが示唆されている。
集団免疫獲得が困難または不可能なことを示すエビデンスにかかわらず、多くの公衆衛生当局者はそれを断念するつもりはない。各国政府はワクチン接種拡大に集中的に取り組んでいる。
新型コロナは世界的に定着する可能性が高く、感染拡大を引き起こすが、ワクチン接種やマスク着用、他の公衆衛生上の対策で部分的に緩和されるとみられる。
1918年に流行したスペイン風邪は新型コロナが今後どんな展開になり得るかを示すものだと、メイヨークリニックのポーランド氏は指摘する。変異株出現が続く公算は大きく、より新しい株を標的にブースター（追加免疫）利用や定期的なワクチン接種を余儀なくされるだろう。
ポーランド氏は「うまくいけば、今後起こり得る可能性が高いのは、新型コロナがインフルエンザにより近いものになることだ」とした上で、「既に存在しているコロナウイルスのように、より季節的なものになり、われわれはワクチン接種を受け続けざるを得ないだろう」と語った。】
現代ビジネス 2021.08.16
菅政権の新型コロナ対策を翻弄しダダ滑りにする3つの想定外
【やっぱり想定外の感染爆発
東京オリンピックは無観客とは言えまずまずの活況とともに終わりました。
本音で言えば、もう1年延期してからお客さまも海外から来ていただいて、万全の体制でやりたかったところですが、衆議院選挙も予定されている中で何とか開催したいという事情があったのは仕方がない、と国民として割り切るべきなのかどうか。
結果として、調査日はオリンピック閉会式を挟む形となったNHK世論調査では、国民は東京五輪に概ね満足だけど、開催を強行した菅義偉政権に対しては強いNOを突き付ける結果となりました。事前の予想通り内閣支持率は無事30％を割り、9月末に行われる（かもしれない）自民党総裁選での菅さん再選に黄信号点滅であります。
間隙を縫う形で、高市早苗さんが若干当て馬気味ながら総裁選に意欲を示す記事を出すなどして頑張って期待感を煽ったりもしておりますが、支持の動向を見る限り、国民の関心事は間違いなくコロナ対策と経済（景気）政策一色となっています。
これはもう、五輪もやっちゃったわけだし、パラリンピックは再延期なり中止なりして感染症のこれ以上の拡大を食い止め、しっかりとワクチン接種の推進を行い、年末商戦のころには景気回復の足取りが国民に実感させられるような体制にしていかなければなりません。
ところが、菅政権のコロナ対策はいまなお方針が定まらずふらふらしている側面があります。
ワクチン担当大臣の河野太郎さんはワクチン接種推進で頑張って成果を出した一方、ワクチンを接種していない人たちを中心におおいに感染者が増えてしまい、⽂字通り医療の逼迫は現実のものとなって⾃宅待機・療養を余儀なくされている国⺠は⾸都圏だけで1万⼈を超えてしまいました（8⽉11⽇現在）。
もっと大変なのは変異株で猛威を奮っているデルタ株に対して、査読前ながらカタールの接種事例に対する研究においても国民に先行接種したファイザー＆ビオンテック社製ワクチンの有効性が53％にまで低下していることが判明したことです。
もちろん効果はあるし打つべきなのですが、当初言われていた「変異株にも9割近く有効なのではないか」という楽観論が打ち砕かれることになり、本当にしょんぼりです。
ここに至る経緯として、菅政権のコロナ対策の思い違い、想定外がいくつか重なった結果、当初予想されていた通り、感染症が7月末までに5000人前後、このままいけば8月下旬には2万人規模という空前の感染者数になってしまう怖れにまでなってしまいました。
イスラエルやアメリカ、イギリスなどでも確認されていますが、ファイザー＆ビオンテック製、モデルナ製ともに、ワクチンを2回接種して10日前後経過した人でも、コロナウイルスには感染し、軽症から中等症ぐらいまでは進んでしまうことが明らかになりました。
当初、ワクチンを2回打てた人は92％ほどが感染そのものを防ぐ効果を持つと期待をされていたものの、後日イスラエルほか接種後の広域調査によって実際の感染そのものを防ぐ力は42％から44％ほどなのではないかと見られるようになったのです。
したがって、ワクチン接種で先行した国では、早くも3回目のワクチンを接種するブースター接種が始まりました。ワクチンを使ってこのコロナ対策はトンネルを抜けるのだ、という確信を持って取り組んできた菅政権の努力は、無駄ではなかったものの実はまだまだトンネルは続くんじゃ、という状態であったことを示します。
いまのところ、コロナウイルスの変異株各種について、引き続きその有効性は確認されていますが、ブレークスルー感染の拡大とともに懸念されるのは、本格的にコロナワクチンが効かない変異株が発生したら大変だぞということであります。
そうならないことを祈りますが、事態は政府が期待したワクチン接種完遂を目指す短期決戦というよりは、ダラダラと半年ないし毎年ワクチンを国民が打ち続けることが必要になるという長期戦の様相を呈する可能性はとても強くなります。
そうすると、政府は長期的対応をどう組むつもりだったのですか、という問いに対して答えていかなければなりません。しかしながら、ご飯論法の良し悪しの部分もありますが、国民からすれば長期の対応になるならきちんと政府は説明してよ、というニーズにはなかなか総理大臣である菅義偉さんは応えられないわけですよ。
いや、はっきりしないことだから、菅義偉さんも口下手で言いづらいのは分かるんですがね、ここで「ワクチンだけでは必ずしもコロナ禍を切り抜けられなさそうな雰囲気がしてきたので国民の皆さんも是非引き締めていただきたい」という趣旨の発言のひとつも菅さんらしい言葉で語れたなら、国民の受け止め方も随分変わってくると思うのですが。
本当にヤバいデルタ株
想定外その2 本当は感染力の強いデルタ株のお陰で感染拡大している状況なのに、オリンピックのお陰で見当違いの批判が巻き起こった
いわずもがなですが、デルタ株はヤバいんですよ。
いくつか研究は出ていますが、咽頭部では従来株の文字通り1000倍のウイルス量を持ち、感染力からすれば当初の見込みの1.5倍どころではない、数倍のレベルで感染拡大をしてしまう特性を持っています。
これは、人類史上大変な感染力で猛威を奮った天然痘を上回り、非常に感染力の強い水疱瘡（ヘルペスウイルス）とも同等かそれ以上という評価になるわけです。逆説的には、ワクチンが行き届いたとしても、その感染力の強さゆえに宿主である人間と同居してしまえば、数十年どころか1世紀以上も付き合っていかなければならないウイルスになる危険性もあるということです。
ところが、日本国内では折の悪いことに、東京オリンピックが開催されるタイミングでこのデルタ株の感染者の波がやってきました。これは、海外でも同じようにデルタ株の波ができており、正直、感染症対策の観点からするならば東京オリンピックどころの騒ぎではなかったはずです。
結果的に無観客での開催となり、五輪村での感染症・クラスターの発生も限定的で良かったと思いますが、それ以上に問題となったのはオリンピックがうっかり開催されていてそっちに気を取られ、一般国民の外出がそれほど減らなかったことです。
相変わらずの本末転倒閣僚
そもそも緊急事態宣言下で五輪をやっていたのもおかしいですが、感染症対策は十全にやっていたとはいえ、人流を伴うプロ野球を含むスポーツイベントは開催されていて、駅前やコンビニ前では路上飲みをする若者が後を絶ちません。
昨年の緊急事態宣言のような引き締まった外出禁止の姿はすでになく、ほぼノーガードの人たちが外出して感染を広げている実態については、もっと実態に見合った罰則を伴う感染症対策法制を敷いておくべきだったと思います。
さらには、コロナ対策担当大臣の西村康稔さんが、大規模イベントでの感染症対策の実証試験をやるということで、緊急事態宣言下に万単位の集客が見込まれるイベントに対して協力要請をするという謎の政策も出ていたようです。
西村さんはコロナ対策と同時に経済再生担当も兼ねていて、その点ではアクセルもブレーキも両方踏まないといけない可哀想な役回りなのかもしれませんが、かたや緊急事態宣言をやっている横で経済対策のための人流を作る実験をするという本末転倒な政策を実施しようというのは、狂っているとしか言いようがありません。
コロナ対策室も「ハイそうですか」と言わずに羽交い絞めにして止めるべき案件だと思うのですが。
かくして、お祭り騒ぎのようなオリンピックの開催と外出自粛要請をしなければならない緊急事態宣言が同時に行われたことで、世界的に見ても感染者の拡大で猛威を奮ったデルタ株による警戒が薄れ、結果としてワクチンを打っていない現役世代や若い人を中心におおいに弛緩して感染者が増えるという政策ミスを犯したのはもっときちんと検証されるべきでしょう。
プランBの手当てはない
むしろ、政府が考えたシナリオは単純で、オリンピック開催をレバレッジに調達できたワクチンを国民に接種推進していけば、いずれワクチンが奏功して死者は減り、感染者数の減少と共に経済も社会も平常を取り戻す（であろう）という内容でした。
ところが、実際に起きたことはもっと複雑な事態です。
変異種の出現によりワクチンを打たない人への感染拡大はもちろん、ワクチンを打った人もECMO対応まではいかずとも発熱や酸素吸入が必要なレベルにまで症状が進んでしまう確率はあり、感染者数が増えればワクチンを打った人でも苦しい思いをします。
インフルエンザもワクチンを打ったところでそういう症状まではいくだろうとコロナウイルスを軽視する言説も少なくない中で、いまの政府には「駄目だったときに、どうするか」というプランBの手当てが想定されていないことが問題ではないかと思うのです。
突き詰めれば、コロナ対策は長期戦となり、ワクチンを2回接種しただけでは自分の健康を守ることはできないことがはっきりしてきました。「若いから重症化しない」「年寄りしか死なない」のも事実ですが、感染者数が激増すれば、確率によって重症化したり亡くなってしまう若い人の数は増えます。
それどころか、最近ではブレインフォグのような記憶・認知障害を起こす可能性を⽰唆する重篤な後遺症がコロナワクチン感染経験者には存在することも明らかになりました。一部の研究では、コロナウイルスに感染して中等症（酸素吸入や挿管が必要な措置まで症状が悪化した状態）まで進んでしまうと、年齢を問わず、FSIQ（知能指数）が8前後下がってしまうのではないかという疑いも出ています。
しかしながら、デルタ株の高い感染力の恐ろしさは、私たちが日常に行っているソーシャルディスタンスやマスク着用、手洗いうがいという一般的なコロナ感染症対策を破って広がる可能性を秘めています。いままでならば、しっかりマスクをしていれば相応に防御できたはずが、実際には非常に限られた感染経路でも伝染してしまう恐ろしさはもっと知られるべきです。
さすがに昨年4月の緊急事態宣言から1年半弱が経過し、これ以上の自粛はしていられない心理状態や経済状況もあります。それでも、政府はどうにかして国民と危機感を共有し、どういうコロナ後の社会を作るつもりなのか提示しないといけないフェイズに入っていると思うのですが。】