仮想通貨が全部えげつない勢いで下がってますねー。

僕もかなりの損失が。。。

 

でも、なぜかあまり悲壮感がありません。

なぜなら、、、

 

すでに仮想通貨を、現状の法定通貨と切り離して考えているから!

 

なので、別に仮想通貨が法定通貨とのレートで下がったところで大して心配していないのです。

 

※本心はちょっと(結構)ブルーなのですが、以下はかなりの強がりを含んだ酔っ払いの戯言ということで。。。(^^;

 

いまのアホな政府及び日本銀行のやり方を見ていると今後やばいのは日本円の方でしょう。

アホみたいに金を刷りまくって、それを「コロナ補助金・貸付金」って形で利権団体や個人(当然議員含む)や企業にばらまく、それが株価バブルや仮想通貨バブルを引き起こしていた。

 

なにも考えずに投機的な目的で仮想通貨を買い込んでいた上記アホな面々が、イーロンマスクの言葉に一喜一憂し、今はパニックになって損切に走っている

 

もうちょっと仮想通貨をちゃんと調べていればパニックになる必要なんて全くないのに。

まあ、法定通貨を増やす投機的目的のみで仮想通貨に手を出していた人々はパニックになっても当然かもですね。

 

あ、僕のブログでは今まで「仮想通貨」って言葉を使ってましたが、なんかそろそろ(今さら)この言葉も現状にそぐわない気がしてきたので、今後は「暗号通貨」と表記していきたいと思います。

 

話を戻しますが、コロナ危機を理由にアホで身勝手な政府は自分たちを含む既得権益層に補助金を出しまくっています。それは、当然本当に困っているひとには全く届かず、逆にお金に困ってない老害たち懐に入っていき、それは余剰資金となり投機マネーとして意味不明な金融経済の好景気(?)を生んでいました。しかし、それはいずれつけが回ってくるのは当然の話で、恐らく消費税増税で国民に重荷を背負わせることになるでしょう。

 

・・・つまり、コロナを建前に利権をもった「上級国民」ともいえる老害どもが甘い汁を吸い、それに対抗する手段をもたない多くの国民にその負担を負わせていくというロードマップが描かれているのです。

 

そんなこと許せるはずがない。

 

なので、もうすでに老害たちに立ち向かう手段が水面下で進められているのです。

もちろん、それが暗号通貨のことです。

 

もう次世代の人間たちは、老害の描く老害のための社会のロードマップに従う必要はありません。

 

新たな価値観で未来を創造することで、既得権益にしがみつく老害どもを一掃していくことができるのです。

そのための手段の一つが暗号通貨だと思うのです。

 

なので、暗号通貨が対法定通貨でいくら下がろうが、未来を見据えていれば全く問題ないのです。

 

・・・繰り返しになりますが、このブログも酔って適当に書いているので、本心はやっぱちょっと不安(^^;

よく分からないながらも、ブロックチェーンについていろいろ本読んだり動画見たりして、なんとなくちょっとだけ分かってきた気がしてたのですが。。。

 

でも、やっぱよく分からん!

 

(なので、偉そうなタイトルですがよくわかってない僕が適当に書いてるだけなので取り立てて有用な情報は無いかもしれません、いや無いです(汗))

 

が、どう考えてもちょっと不安なことがあります。

 

ブロックチェーンってみんなで監視しあってるから安心!

って専門家はいうけど。。。

 

絶大なる計算能力をもった悪意あるマイナーが出てきたらどうするんだろう???

 

「素人が何をアホな心配している。全世界に10000のノードを持つ、例えばビットコインやイーサリアムなどの全ノードのデータを書き換えれるわけないやろ。」

 

僕もブロックチェーンのいろんな解説を見聞きして、なるほど絶対安全な仕組みだと思った。

 

でもですよ、以前にモナコインという仮想通貨が乗っ取られたことがあるって記事をみました。

まあ、初期の段階の話だしビットコインなどに比べるとノード数も全然少ないブロックチェーンだから乗っ取りが可能だった話で、現在のビットコインで出来るわけない、と偉い人は言ってました。

 

まあそうですよね、すごい計算能力を持つCPU(GPU?、ASIC?)で工場レベルの設備を作っているマイナー達がひしめく中で、全員を出し抜いてナンスを計算して偽ブロックを作るなんて無理!

 

・・・本当にそう?

 

例えば上記のモナコイン事件のケースは、圧倒的な計算能力を持つマイナーが独自に不正を含んだブロックを生成し、それが十分な長さになるまで温存しておいて正当なブロックよりも十分に長さを持った時点でネットに放ったとか。。。

 

ブロックチェーンのいろんな説明を見聞きした今でも、いや今だからこそ、理屈的にはこれってできるんちゃうの???と思う。

 

ブロックのルートハッシュから課題のナンスを見つけることがどれほど大変な作業なのか僕にはよく分からない。でも、たとえば量子コンピュータが実用化されて、さらにそれらをものすごく並列化させたりなんかしたら、現在の処理能力で無理と言われていることもできたりしないだろうか。

 

今となっては本当にバカげた話だけど、僕が小学生の頃に読んだパソコン雑誌で「コンピュータで正確な3D計算はしばらくは無理だろう」的なことが書いてあった。※当時でも疑似3Dのゲームはちょくちょくありました、念のため。

それが、10年もたたないうちに現実と見間違うくらいの3Dが、しかも動画で現れたりした。

 

信じれないスピードでテクノロジーの進化をみてきた(そして置き去りにされてきた笑)僕からすれば、ある一定の閾値をこえた時にテクノロジーは想定外の進化をとげる可能性をぬぐい切れない。

 

 

 

それと、相変わらず僕は陰謀論が好きなので、以下は本当に妄想ってことで。。。

 

最近中国って量子コンピュータがどうのこうのうって言ってなくないですか?

なんか妙に静かな気がする。

 

ビットコインの主要なマイニングプールの多くは中国にあるって話もどっかで聞いた。。。

 

なので、こんな可能性も考えられないだろうか。

 

「中国は国内のマイニングプールで、自国に都合のいいブロック(例えばビットコイン)の生成を密かに続けている。それが一定のサイズになった時点でネットに流して、ビットコインの仕組み自体を支配しようとしている。」

 

ビットコインは世界中のフルノードでデータを持ち合っているから安心だと思っていた。ましてや、それらの中にある2009年からの60万を超えるブロックを改ざんすることは無理に等しい。そして、そいういったデータの蓄積は「金」に等しい資産になりうると思っていた。でも、今後はテクノロジーの進化と国家レベルの悪意あるプロジェクトが仮に存在すれば、ビットコインが乗っ取られる可能性もゼロではないのかも。

 

・・・以上長々と書いてきましたが、「そんなこと素人が考えてもしょうがないからプロに聞けよ」と言われそうですが、プロに聞いたら「いや安全だよ(素人はだまっとけ)」的になりそうなので、こんなとこでつぶやく程度にしてみました(^^;

 

なお、なんとなく中国を悪者っぽく書いてしまいましたが、なんとなくの一例で根拠もなにもありません。中国は全然そんなこと考えてないかもしれないし、もしくは別の国や組織が考えてる可能性もなきにしもあらずかもです。

最近よく話題になっているNFT。

 

いろんな記事を何回読んでも全く分からない。

訳の分からんデジタル絵画とかの所有権とかを取得してなにが楽しいのか???

 

なので、ちょっと真剣に考えてみた・・・ら、やっと分かった!(気がする(^^;)

 

なお、毎回のエクスキューズで恐縮ですが、僕はNFTもブロックチェーンもほとんど理解できてません。以下の文章は現時点の僕の妄想レベルなのでご了承下さい。次のブログで全否定する可能性すらあります(汗)

 

一言でいうと「課税」!

 

一昔前までは仮想通貨の売買に課税されなかった、というより課税の仕組みが追い付いてなかった。それがいつからか仮想通貨の売買益は(日本において)「雑所得」として課税されることとなった。はっきりいってこれは面白くない。中央集権的権力(国家権力)の及ばない民主的な自立型の通貨として、多くの参加者が協働で育ててきた仮想通貨を権力が横取りしようとしている。

 

それならば、仮想通貨内で仮想の価値を作ってしまえばいいのではないか?それがデジタル絵画などのNFT。それらは実在しない、つまり実体経済とリンクしないものなので権力が課税しようにもやりようがない。NFTの売買が同一の仮想通貨内で行われるとしたら、仮想通貨間の売買益も発生することもない。

 

・・・そう、最近ニュースで流行りの「8月12日の三河屋のコーラ※」を作り出せばいいのである。

※知らない方はグーグル検索すればすぐ出てくるので、ぜひご一読下さい(^^;

 

で、意味もないものを仮想通貨で高値で売買する。それが何が楽しいのか?

 

「権力に対する抵抗である!」

 

と言ってしまえばかっこいいしその意味も少しはあるかもしれない。

 

ただもしかすると、ここからは本当に僕の妄想でそんなことありえないのかもしれないけど、例えばNFTを購入した時点でブロックチェーンにその事実が記録され、例えばイーサなら現時点で約10000カ所のフルノードすべてで情報が共有されることになるので、ある意味購入価格分の仮想通貨価値の保全的な意味合いも持つのではないだろうか。(繰り返しになりますが、全くの妄想でそのロジックも考えすらしてません。)

 

そう考えればちょっとNFTについてスッキリしました。

 

なお、NFTの課税についてちょっと調べてみるとアメリカではだいぶ制度が整ってきてて、日本でも法改正に向けて動き出しているようです。課税の理屈は単純で、恐らく購入時の日本円での価値と売却時の日本円での価値との差額に課税するってことになるのでしょう。

 

ただ、ここでいうNFTは恐らく実体経済に基づいたNFT、例えば(実際の)絵画やコンサートのチケット、もしくは不動産証券などをトークン化したものでしょう。まあ、それらは実体経済の価値が計れるので課税されるのは当然でしょう。

 

問題は、今後「8月12日の三河屋のコーラ」に国家権力はどうやって課税していくのか?

なんか楽しみですね(笑)