本来なら、だれもが 「成功したい！」と思うはずなのですが、
意外にも成功が怖い、という心理が働くことも あります。
これを「成功回避動機」などと呼ぶのですが、
今回お届けする動画でこのテーマを取り上げたいと思います。
さいきん、YouTube動画の視聴者様から、
ご自身にも成功回避動機が当てはまることがある旨の コメントをいただきまして、
どうやったらそれを 生み出さないことができるかという趣旨のご質問でした。
これは非常に興味深いテーマだと思いましたので、
動画で私なりの意見を述べさせていただいた次第です。
臆することなく大事なことに取り組む勇気を持つための
一つのヒントになればうれしいです。
日商簿記2級・1級の重要テーマの一つに税効果会計があります。
しかし、法人税等の知識を学ぶ機会がないままに簿記の学習内容として
税効果を学ぶことから、学習者は非常に苦労しますね。
そこで、今回の動画では、
法人税等の税法知識がなくても、ざっくりと税効果の雰囲気が
イメージできるようなかたちで事例を用いた解説をしてみました。
一番簡単なのは、その他有価証券の含み益を設例として
税効果を考えることです。
動画中では、まずその他有価証券の含み益が出た場合を取り上げ、
次に発展形としてその他有価証券の含み損が出た場合を取り上げています。
含み益がでる繰延税金負債のケースはわりと将来の未払税金なので
イメージしやすいのですが、
含み損が出る場合は、損失が出ることによる節税効果とワンセットで
考えることになるため、少々とっつきにくい面があります。
なので、本動画の前半が理解できたら、もしも後半部分が難しく感じても
気にせずに、先に進んでしまってください。
勉強が進んで、「費用（損金）が多く出ることによる節税効果」の
イメージがしっくりくるようになったころには、今よりも
繰延税金資産の意味がより理解しやすくなっているはずです。
今回の動画が、みなさんの税公開会計に対する苦手イメージが
少しでも薄まればいいなあ、と思っています。
昨日の日経朝刊は、コーポレートガバナンスに関する
非常に興味深い記事でした。
日経１面に出るということは、
その日のニュースの中でも日本経済全体に
影響を及ぼすと判断されたトピックと考えられるのですね。
いま、日本企業の多くは閉塞感にとらわれているかもしれません。
先行き不透明な中、
社内の限られた知見だけで経営を続けていくのが
ますます難しくなってきています。
社内の常識が世間の非常識、なんてこともあったりしますね。
私は監査法人の勤務時代から強く感じていたことがあります。
会計士はその会社に年中いるわけではないので、
その会社の業界知識の深さについてはかなわないのですが、
彼らになくて私たちにあったのは、
「他の多くの会社の実務を見て実態を知っている」という点です。
若干20代の若造が上場企業の管理職の方々から
「先生」と呼ばれるのにとてもむず痒い思いを最初はしていました。
しかし、ある程度監査法人での仕事が進むにつれて、
当時の私のような若手の会計士であっても、
いろいろな現場で見てきた企業の外でのビジネス事例や
会社の在り方についての経験談・意見などには
真剣に耳を傾けてくれたのです。
その時だけは、プロとして
たとえ20代でキャリアが数年であっても
上場企業の海千山千の幹部の方とも対等に仕事ができていた実感があります。
つまり、会計士・税理士は外部の新鮮な目から各会社の経営に
新しい風を吹き込むことができるのですね。
そういった意味で、日経朝刊で報じられてるように、
社外役員を導入する意義は、上場企業はもちろんのこと、
非上場の中小企業でも競争力を高めるために
とても重要なファクターになると確信を強めています。
今回の動画が社外取締役という仕事の
注目が高まる一つのきっかけになってくれたらうれしいな、と思います。
本日２０２３年９月１８日は敬老の日で３連休のラストですね。
それぞれ思い思いの休日を過ごされたことと思います。
明日からはまた仕事や勉強に忙しい日々となるかもしれません。
そんななか、休日の延長でなんとなく日常にもどってしまい、
スタートがうまく切れない、なんとことがありそうです。
そこで、今回の動画では、連休明けのロケットスタートを
可能にするちょっとしたコツをいくつか挙げてみました。
柴山が過去に試してみて
それなりに効果があった方法です。
もちろん、こういったコツみたいなものは
人によって効果に差があると思うので、
必要なところだけご参考になさっていただけたら幸いです。
お互い、休日明けもしっかりと効率よく
仕事に勉強に励んでいきたいですね！！
今回の動画は、
日商簿記２級と１級の工業簿記・原価計算における
基本的なテーマである直接労務費の差異分析です。
簿記検定において標準原価計算は頻出分野の一つです。
その中でも、差異分析はたいていの場合セットで
出題されます。
差異分析と言えば製造間接費に苦手意識を持たれる方が
多いですが、
意外に直接材料費と直接労務費でイージーミスして
合格から遠ざかる方も少なくありません。
基本的なボックスの書き方は材料費も労務費も同じですが、
標準消費量の基礎となる当月着手量の計算において、
材料費と労務費は細かい所が違ってきますね。
期首・期末仕掛品の加工進捗度を加味するところが
解答プロセスで異なってくるので注意が必要です。
今回ご紹介する動画解説が標準原価計算の理解に
役立てれば幸いです。
