時代はまさに生成AI。もはや老舗となったChatGPTやGeminiとこれを使った、情報収集・整理、PPTの資料にしてくれるといった類のツールは増え続け、どれくらいあるのかもわかりません。
ChatGPTもO1（オーワン）といって推論機能もあるものも昨年リリースされたし、NotebookLMはGeminiを拡張して資料生成もしてくれる。
最初からちゃんとしたプログラムコードを生成してくれて、バグ提案までしてくれるClineとか、ZapierといってあれこれあるAIツールをつなげて連動実行してくれるものもある。最近の転職サイト、人材派遣紹介などのサイトもこういうツールを使っていて、「あなたの職歴に興味をもった企業からオファーがきています」というオファー機能もみなAIがやっている。
人材派遣特にIT業界の派遣は悪魔的であり一刻も早く消滅したほうがいいと思うが、単にプログラム書けます的な人は失業しても次の仕事はないでしょう。ピンチはチャンスでもあるので、賢く考え振る舞いましょう。
これまで「怪しいんじゃないか」と多くの人が疑ってきたことは、ほぼ全部本当だったようです。
ファイザーの報告によれば、
・ワクチンの接種による副作用は15000以上にも及ぶ
・注入されたmRNAは、脾臓、副腎、卵巣、骨髄、腎臓、肺
、膀胱、目、脳に達し恒常的な慢性炎症状態を起こす
・母親に投与すると母乳にも出る
とのことで、日本政府にも2021年時点で報告がなされていたという。
ファイザーはこれまで多くの薬害訴訟を発生させ、世界中の国々からたびたび法的措置を受けている。日本はファイザーを訴えたのでしょうか。
いいえ、それどころか、もっとワクチンを打てといまだにいっている。この背景には、アメリカの強い力がある。
戦後70年以上たちましたが、その時以来日本はアメリカの占領下にあり、いまでもそうです。吉田首相、自民党そして読売新聞とくに財務省がGHQ、しばらく後にはCIAの監視統制下におかれてきました。戦後の占領政策に弓を引いた人たちは皆政治生命や、物理的生命を絶たれてきた。
田中角栄氏はアメリカを無視して勝手に日中国交回復をしたため、ロッキード事件ではめられました。中川昭一氏は、米国債を売って日本の財政を健全化しようとして、毒を盛られたのだと思います。安倍首相はケネディとほぼ同じ手口で射殺されました。
安倍氏は財務省が日本の癌と言って、戦後レジームの脱却を強く唱えてきた。財務省の噂が出ていますが、財務省＝米国またはCIAと思っていいでしょう。
今度の参議院選挙はこうしたことも念頭におかなくてはなりません。自立し自分のことは自分で決める国を目指すべきです。
セキュリティの話題に「脅威インテリジェンス」というのがある。いろいろな公開情報から情報収集することをOSINTというが、これ以外にも「なんとかINT」というのがあるが、SIGINTといって通信、電話の会話、クラウド上のデータなどの送受信デ－タを盗聴、傍受する仕組みがあります。
このSIGINTを世界最大規模で行っている国はアメリカで、これにはNSA、CIA、FBI等多くの機関が関わっています。電話やネット通信は暗号化されているのでは、と思うでしょうけれど、全部解読されていると思った方がいいです。下図はその通信傍受拠点を示したもので世界中で500カ所はあるといわれてます。また、PRISMという監視システムが全世界で張り巡らされていて、Facebook、yutube、googleやMSなどのサービスインフラ上でやりとりされるデータをリアルタイムで監視する仕組みが2007年くらいから稼働しています。
日本には情報秘匿の法律があり、そういうものは漏洩していないはずと誰もが思っていますが、そう思っているのは日本人だけなんでしょう。我々がiphoneで会話し、電子メールでやりとりしている内容は、アメリカ、イギリスなどのファイブアイズと呼ばれる国には筒抜けに見られているでしょう。
ANTといってデータをハッキングするハード・ソフトが搭載されている製品も結構あり、HP、シスコ、華為やデルなどの製品にインプラント（埋め込み）されているという報道もありました。
岸田首相の時、中国要人とヤバい会話をしていたらしく、首相官邸にアメリカ（たぶんCIAでしょう）から直通電話がかかってきて「どこの誰と何の話をしてるのか。全部わかってるゾ」と脅されたことがありましたが、まぁこれが現実ということでしょう。
AWS、Azureなどのクラウドの中もその気になればアメリカはいつでも見ることができる。Patriot Act（愛国法）という法律のお墨付きもあります。
中国はアメリカのやっていることをよくわかっているので、その対抗策を次々打ち出しています。セキュリティとは欧米諸国では”安全保障”と訳されますが、これには情報セキュリティというだけでなく人の行う諜報工作活動、通信データ傍受など広く包括的な概念です。日本もいいかげん目を覚まさないといけない。首相が誰になろうと、政党が入れ替わろうと何も変わってこなかったのはなぜなのかよく考えないといけません。
