フィットネス施設再生会議
今日は「フィットネス施設再生会議」についてお伝えします。
「フィットネス施設再生会議って何？」と思われた人もいるかもしれませんが、このタイトルで重要なのは「会議」の前の「フィットネス施設再生」部分です。
最近「〇〇会議」という言葉がマスコミ等でよく取り上げられているので使ってみましたが、実は「会議」にも意味があります（理由は後程ご説明します）。
本来であれば、コロナ禍だからこそフィットネスのニーズや価値が高まるはずですが、残念ながら、フィットネス施設の経営環境は好転していないようです。
経産省の月例発表や専門誌、あるいは私が得た情報によれば、フィットネス施設の売上高・会員数は未だ２～３割減少したまま回復のメドが立っていません。
特に、これまで有利な立地と見られていた大都市部の繁華街や駅周辺の施設では、テレワークの広がりや外出の自粛で都心部大型施設の集客力低下は顕著です。
一方、郊外や住宅地のフリースタンディング（単独）型施設で大人から子供スクールまで展開している施設は、都心部の施設ほどのマイナスにはなっていないようです。
とはいえ、今の状態が続くようであれば施設の閉鎖や統廃合もあり得るかもしれない、と不安を抱える経営者や幹部の方も少なくないでしょう。
明るい未来をつくる最も効果のあることは、冷静になって自社の現状把握と将来見通しを立て、突破口を開いていく戦略について考えてみることです。
確かにその通り、と思われた方は、フィットネス施設再生会議に是非ご参加ください。
もし新型コロナ収束までに２年かかるとしたら？
WHOのテドロス事務局長は８月21日、パンデミックとなった新型コロナウイルスに触れ、「今後の２年内」に収束することを期待しているとの見解を示しました。
テドロス事務局長と聞いて、「信用できない」と思った人もいるかもしれませんが、一旦、その件は脇に置いておいてください。
あくまで「期待している」ですから、正直どれだけ（前後に）ぶれるかは誰にも正確にはわからないでしょう。ですが、すでに影響は甚大です。
例えば、毎年大学生の就職ランキングトップ10にランクインしているANAでは、新型コロナ直撃で「年収３割カット、今年冬のボーナスゼロ」というニュースがあったように、業種や企業によっては喫緊の経営難に直面しています。
航空業界ほどの影響ではないとしても、フィットネス業界もほぼすべての施設がコロナ禍の影響を強く受けたと言えます。
世の中、順風満帆の時代がいつまでも続くわけではなく、必ずと言っていいほど、10年に１度や２度は、大きな経営環境の激変がドカーン！とやってきます。
このブログをお読み頂いている方の中には、フィットネス施設の経営者、経営幹部、社員、フリーランスの職に就いている方、フィットネス関連の仕事に就いている方が大勢いらっしゃいます（優秀かつ仕事熱心な方が多い）。
コロナ禍でも力強く生き残っていくための最大のポイントは、萎縮や現状維持といった守りをしないことです。
そこで、是非、あなたがフィットネス施設の経営者になったつもりで、次の２つの問いを自問自答してみてください（この２つの質問は重要です）。
問１
もしこのまま冬に突入してコロナ感染者が再び増える、あるいは収束まで２年かかるとしたら、自社のビジネスにどんな影響があるだろうか？
問２
もし今の状態があるべき姿（いわゆるニューノーマル）だとして、これから先どうやって経営の立て直しを図るべきか？（売上高・営業収益アップのための新たな戦略は？）
今週はこれら２つの質問を自問自答するとともに、ぜひチーム内で発表し合ってみてはいかがでしょうか（タイトル「フィットネス施設再生会議」の「会議」の狙いでもあります）。
田村からのヒント
弊社へのご相談で、遠く地方からのご相談も最近増えています。
コロナ禍では、以前の会員数への回復は短期的には見込めそうにありません（ひょっとしたこれから先ずっとかもしれません）、とお伝えしています。
つまり、会員数が減少したままで売上高・営業収益アップを拡大する戦略が求められるということです。その場合、カギとなることは何でしょうか？
このブログを続けてお読み頂いている方ならおわかりですね。もし、よくわからないという方は下記をクリックしてください（答えの１つを掲載しています）。
本日も最後までお読み頂きありがとうございます。
それでは次号をお楽しみに！
