☆サクセスby田村真二 -296ページ目

総合フィットネスクラブの退会者を減らす5つの取組み

 

 

6月10日(金)

 

 

こんにちは。田村真二です。

 

 

今日お伝えするのは、「総合フィットネスクラブの退会者を減らす5つの取組み」という話です。

 

 

なぜこの話をするのかといいますと、コロナ禍とその風評被害もあり、フィットネス業界はまだ、会員数がコロナ前水準の2割減ほどとなったままの状態であり、とりわけ回復が遅れているのが既存の総合フィットネスクラブだからです。

 

 

でも本論に入る前に、最近、「疲れやすくなった」「階段の上り下りがつらくなった」「外に出るのが面倒くさくなった」「すぐに息切れする」・・・こんな経験ありませんか?

 

 

それは、体力の衰えが原因かもしれません。

 

 

実際、体力の衰えは、遅かれ早かれ、だれにでも必ず訪れるものです。

 

 

しかも、体力の衰えは、個人差はあるものの年齢を重ねるにしたがって、ますます加速していきます。ではその「体力」とは何なのでしょうか?

 

 

体力には、「行動体力」といわれるものと「防衛体力」といわれるものがあります。

 

 

行動体力は、自ら外部へ働きかける力、行動する力、体を動かす力のこと。

 

 

防衛体力は、体の機能を正常に維持するため、病気やストレス、細菌の感染などの刺激に抵抗する力、寒暑などの外部の環境に適応する力のことを指します(下図)。

 

 

 

 

防衛体力については客観的に測定したり評価したりすることがとてもむずかしいので、一般的には、体力といえば、行動体力のことを指します。

 

 

早稲田大学スポーツ科学学術院教授で教育学博士(東京大学)の樋口満氏によれば、「体力とは、作業や運動といった身体的活動に要求される潜在的な能力、身体的活動能力」と述べています。

 

 

大半の人は年齢を重ねるにつれて体力が衰え、何らかの病気や体に異変を感じ、いつかは必ず最後を迎えることは、誰にも避けられません。

 

 

日本人の平均寿命は男女とも世界トップレベルにあるものの、平均寿命と健康寿命(注:健康上の問題で日常生活が制限されることのない期間)との間には、男性8.84年、女性12.35年の開きがあります(下図)。

 

 

 

 

つまり、平均的な男性で約9年、女性で約12年ほどの期間、「健康上の問題で日常生活に制限が出てしまった健康でない期間」を過ごしているということです。

 

 

以前、1年ほどコンサルティングを行った長野県内のある総合フィットネスクラブの経営者から、「長野県ではピンピンコロリ運動(注:健康で長生きし、病気に苦しまずにコロリと死のうという意味)の普及に力を入れています」と伺いました。

 

 

そのため、「市民の方々に体力をつける、体力を高める、体力を維持するよう運動促進に努めることこそが私たちのクラブの目的です」と話していました。

 

 

問題は、他の総合フィットネスクラブやスポーツジムにもいえることですが、せっかく入会して運動を始めたにもかかわらず、1年以内に退会してしまう会員が少なくないことでした。

 

 

運動をしたからといって、その効果は、一朝一夕にあらわれるものではありません。個人差はあるにしても、少なくとも3カ月程度は続けないと効果を実感しにくいのが一般的です。

 

 

ところが、総合フィットネスクラブに入会して短期間で退会する人の多くが、運動効果を実感する前の入会後2~3カ月目には来館数が減り、やがて来なくなり、会費の支払いがもったいないと感じて退会します。

 

 

体力づくりにしてもダイエットにしても、運動を習慣化することができれば、個人差はあるものの必ず効果は出ます。その意味では、運動は裏切りません。

 

 

したがって、総合フィットネスクラブ側は、どうしたら入会者一人ひとりが長く続けられるかを真剣に考え、運営面や利用システム面での改善が求められます。

 

 

入会はゴールではなく、会員の継続こそ会員制健康ビジネスの本質なのです。

 

 

会員継続で大切なのは、会員に「会員であり続けたい」という気持ちにさせることです。

 

 

そのため運営面では、①常に快適であること、②常に新鮮であること、③楽しいこと、④会員に運動習慣を身に付けさせること、⑤会員とつながっていること、の5つが大切です。

 

 

これは月会費自動引き落としの罠の1つですが、毎日同じことをしているだけで、「来月も継続してくれる」と勘違いしてはいけません。

 

 

幸い、コロナ禍における行動制限が解除された4月以降は、総合フィットネスクラブの入会者も徐々に回復傾向にあります。

 

 

今は会員数を増やすチャンスです。会員数の回復が遅れて経営難が続いている企業や店舗は、上記5点についての抜本的な見直しが急務であるといえるでしょう。

 

 

 

それでは次号をお楽しみに!