組織的なストーカー嫌がらせ犯罪が大きな問題になっています。
今は警察、役所、店舗等に犯罪のことを尋ねると、知っていると答える人がそれなりにいます。
一昨年あたりから芸能人が続けざまに組織的なストーカー被害を訴えたり、悪びれる様子もなく魔女狩りのようなことをしている世の中ですから、犯罪の認知が急速に進んだのではないでしょうか。
最終的には、この犯罪を「被害者の被害妄想」ということにして数の力で無理を押し通そうとする加害側と、事実を認めてもらいたい被害者側でせめぎ合いになると思われます。
組織犯罪の社会的認知が進んで犯罪が縮小するのか、日本がいじめ大国・カルト帝国になってしまうのかは、被害者の知恵と努力、そして国民のモラルに掛かっています。
[実際の被害例]
１．新興宗教を脱会したために教団から裏切り者扱いされて、個人情報や携帯電話の通話記録を盗まれ、組織的に嫌がらせをされた
２．会社の不正を告発したために、顧問弁護士、産業医、新興宗教団体が共謀して社内外で社員を追い込んで精神衰弱させ、復職させるつもりのない長期休職をを迫った
３．安倍政権の問題を追っていたジャーナリストが警察の監視対象になり、不当逮捕、弾圧、営業妨害をされた
４．階下の新興宗教団体幹部職員と騒音を巡りトラブルとなってから、生活圏内で差別、監視、嫌がらせをされるようになった
５．土地を奪い取るために、闇業者が嫌がらせを繰り返して引っ越しを余儀なくさせる。対象の身内に工作を実施して対象と仲違いさせる。
６．某カルト教団と対立する宗教団体の住職が、架空の事実を捏造されて告訴されたり、偽造写真や嘘の証言で「女狂い」のレッテルを貼られた
参考ページ
オリンパス事件は氷山の一角 現役産業医が語る「リアルでブラックなクビ切り術」 から転載。
被害者によって、被害状況は異なります。そのため、万人に通用する被害対策マニュアルというものはありません。
過去の事件を調べるとともに、加害組織の内部告発文書や警察、弁護士などのアドバイスをもって、自分なりに解決法を見いだすしかありません。
被害の分析と対策をするうえで、正しい考え方、ものの捉え方というものはあります。
前回に引き続き、ここに焦点を当てて説明をしたいと思います。
インターネットは情報の宝庫です。これを活用しない手はありません。
インターネット上に散らばる有用な情報を精査し、取りまとめて公開致します。
ブログで厳しいことを書かれている被害者さんの本音や、解決に向けた取り組みで矛盾を感じている方の意見をピックアップしました。
出自が厳しい言葉を使っているゆえ、少々辛口な表現となりますがご容赦ください
記載は全て、複数名の声のまとめであることをご理解ください。
１．被害状況を再度確認してください。
被害状況を確認して、加害組織がどこかを明確にしましょう。
１．被害の範囲： 自宅や職場だけなのか、行く先々で被害に遭うのか。
２．どのような被害か： 監視だけなのか、言葉の暴力や身体的暴力もあるのか。
３．加害者はどのような人か： やらせれている感が滲み出ている一般市民か、カルト色の強い変質者か。
加害組織、共犯組織は、特例を除いて以下の５つしかありません。(関連図書と報道から)
・闇業者（復讐代行業者など。アルバイトを使って、暴力、嫌がらせ、ビラまきなどをさせる。被害は小規模で限定的。）
・警察（ 被害者に対して睨みをきかせるよう被害者の生活圏内+出先で嫌がらせとしか思えないことをするよう依頼をして回るため、被害者に逃げ場はない）
・政治団体K党を持つカルト教団Ｓ会（被害者の２／３は、カルトS会の信者との関わりを契機に被害が発現したと主張。報道された事件も多い。警察とともに被害者に対して嫌がらせ、悪評の流布、監視つきまといをする）
・カルトの共犯（カルトS会のパートナーである自民党の支持者、自民党を支持している企業、カルト歩調を合わせて不法行為を繰り返すカルト化した一般市民の集合体）
・自民党（自民党はカルトS会のパートナーであるためS会の犯行をかばう。また自民党はS会を使って若手議員潰しなどをしているといわれている。）
・その他新興宗教団体（他の新興宗教団体は、カルトＳ会や政治系団体と共謀して犯行を行うことがある。T教会、エ〇バ、真〇苑など。）
・政治団体傘下の組織、反日組織（原発反対者への嫌がらせや謀略工作で活躍した）
判断するうえで大事な部分は次の点です。以下を確認すれば、自ずと加害組織は判明します。
・自宅や職場以外でも被害はあるか。
→大きな組織でないと、広範囲につけまわすことは不可能。
・遠方（旅行先、出張先、帰省時など）でも被害に遭うか。
→全国規模のネットワークを持つ組織でなければ、つきまといは不可。
・警察の対応が不審。
→カルトや犯罪者と繋がりのある警官か、警察上部の不正業務命令を受けたかのいずれか。
・企業、行政、警察あらゆる人が不審なことをしている。
→多くの企業や国の機関などに、不審な行為を指示できる権力を持った構成員がいるため。
２．片手間に解決できるような問題ではありません。動くなら多方向から効果的な方法で。
組織的なストーカー嫌がらせ犯罪は、カルト教団が持つ私的制裁ツールであるとともに、企業や権力者の暴力装置でもあります。
暴力団がやっていた汚れ仕事を、今は、カルト教団の信者や、カルトの共犯者になった一般市民がやっています。
それ以上に深刻なのが、自民党、公明党、創価学会、統一教会など政治団体や政治色の強い新興宗教団体と、利害、思想、信条などで対立的関係になったとき、左記４団体は警察を動かして、被害者に対して睨みをきかせるよう被害者の生活圏内で嫌がらせとしか思えないことをするよう依頼をしてまわります。監視、差別、威圧、嫌がらせを２４時間３６５日繰り返すことで被害者を自滅させるようなことをします。 創価学会などは警察と歩調をあわせて監視、盗聴盗撮、悪評の流布、嫌がらせ、生活の妨害などをするとされています。
組織的ストーカーとは、暴力団に代わる新しい形態の暴力団です。
この犯罪を必要とする人、この犯罪で利益を得ている人、必要悪だと割り切って犯罪を見て見ぬふりをする人もいます。
それにも増して、加害カルトに寄りそって、利益や”おこぼれ”をもらおうとする汚れた一般人も増えました。
このような状況下で、片手間に、草の根運動をして解決できるほど甘くはありません。
やるべきことはいくつもあります。
国、首相官邸、行政などに定期的（毎週水曜の晩に送信する呼びかけがある）に意見・要望を送りましょう。（電子フォームから送れます）
リンクは、組織的嫌がらせを受けたときの相談報告先にあります、
被害を受けたら、被害を受けた場所の担当に、被害を受けた旨きちんと伝えてください。
冷たいと感じるかもしれませんが、国も、企業も、被害者からの被害申告がなければ、『誰からも被害報告を受けていない。そのような犯罪は存在しない。』と処理してしまいます。誰も面倒なことには関わりたくないのです。
チラシのポスティングをすすめるキャンペーンが最近は展開されています。人でも手軽にできます。
会社帰り、外出時、帰省時など、気が向いたときに定期的に配布するのもありです。
一度にまとめてより、こまめにたくさんの方が、効果があるかもしれません。
お店（被害を受けたとき）や役所（市民・区民・人権相談）には、事情を説明してチラシを手渡しをしてもいいかもしれません。
警察や加害をしている新興宗教団体のストーカー事件を取り扱った記事を印刷して、警察に陳情するとより効果的と思われます。
組織的なストーカー嫌がらせ犯罪のことを外に向けて発信しましょう。
ブログで情報を発信するのもいいですが、ネットには掲示板、ＳＮＳ、質問サイト、ポータルサイトのコミュニティＢＢＳなどたくさんあります。ここで、話題を振ったり、質問をしたり、誰かの質問に回答して、さりげなく周知活動をしてももよいでしょう。
犯罪を知らない人に事実を知って貰ってなんぼです。
効果的な伝え方というのもあります。
犯罪のことをよく知らない人が気が付いていないだけで、”ある行為”がストーカーの手口だったということも多々あります。
ここを伝えることで、さらに理解が得られます。
証拠を押さえられる環境にある方は、なるべく証拠取りをしてください。
証拠を集めて警察に届け出ること、民事訴訟で不法行為を認めさせることが加害側にとって一番ダメージが大きく、加害者を怯ませ被害を軽減させる最も有効な方法です。
複数の方法を使って戦略的に動かないと、なかなか改善に繋がらないと思います。
加害側は、それらしい理由を取り繕っていますが、”言ってはいけないこと”、”やってはいけないこと”を作って被害者の動きを封じ込めようとます。
これに振り回されていると、効果的な周知活動の妨げになり、何らかの行動を起こすタイミングを逸してしまったり、世論をカルトに都合のいいように誘導されて、将来的に不利な状況に立たされてるかもしれません。解決の手がかりを奪われる恐れもあります。リスク管理も大事です。
犯罪の抑止に重要なこと。それは、
－社会的認知度の低い公権力を悪用した市民の弾圧を、国に、世の中に訴え知ってもらうこと（周知活動）
－ストーカー事件の半数以上を占め犯罪の中核を担う加害カルト団体の内情（報道内容をベースに）を世の中に知ってもらい、国民に賢明な判断を促す。（牽制）
きれい事を言う団体が、ストーカー事件のほか犯罪、訴訟、トラブルの多い好戦的な組織（報道内容から）だということを知っている人は多くはいません。
－加害側の手口を知って危険を回避する。証拠取りにも力を入れて身を守る（自衛）
自分が加害側の人間だとして、何をされたら一番困るかをシミュレーションしてください。
組織が訴えられること、組織内で逮捕者を出すこと、加害組織の裏の顔が知られることと回答する人が多いのではないでしょうか。
３．矛盾のあることはやめましょう。
被害者団体や会で悪意のある事を言われた、されたという声も良く聞こえてきます。
懇親会などで、退席のタイミングを合わせて２人きりになったときに、他の被害者のことを悪く言ったり、迷惑なことを吹き込む不審者がいるという情報がありました。
「人権週間の周知活動」、「集団ストーカー反対」、「人権侵害のない世の中に」などの看板を掲げながら、被害者の集まりなどでは、近くにいるであろう被害者に向けて差別的、挑発的な事をいう自称被害者を目の当たりにして面食らったこともありました。
言っている理由は察しがつきますが、人権侵害防止を訴える自称被害者が、加害者側（警察、宗教団体、政治団体、行政）からの依頼、または、政治や宗教の同調者からの圧力で、人権侵害やストーカーに荷担する矛盾には困惑してしまいます。
その工作手法によって、自分も同様の被害を受けているのだということを忘れているようです。
被害者、元加担者、傍観者という区分けではなく、相手がどのような人柄かということを基準にしなければなりません。
不法行為、迷惑行為、人権侵害などは、いくら大人数で実行しても悪意は消せません。取り繕っても犯罪行為は犯罪行為でしかありません。
４．悪の根源を考えてみましょう。
人権侵害を含んだ過度な防犯活動にせよ、警察による不審者への強制尾行（あえて気づかれるように尾行して威圧する行為）しかり、対象を攻撃対象に選んだ人物と、対象を貶めるために奔走している者がいるはずです。それは誰でしょうか。
５．某巨大カルト教団のストーカー犯罪システム
教団の教義や体質について触れるつもりはありません。
教団に事件や犯罪が多いのはご存じと思いますが、それは、犯罪に最適な環境が整えられているからです。
過去の事件を振り返ると、犯人はみな教団に利用されたあげく、教団から「個人の犯行であり、当会とは一切関係ありません」と言われ切り捨てられています。要は捨て駒です。
相手を経済的・精神的に追い込む目的で、勝ち目のない裁判を仕掛けたり、末端カルトが逮捕される前提で虚偽通報・虚偽告訴・公秩序の破壊をして相手を貶めることもある、マフィアの一面を備えたカルト教団です。嫌がらせのためには一切手段を選ばないことが、この教団の特徴です。
この教団の恐ろしいところは、計画者から、実行部隊、末端カルトまで、用意したシナリオどおりにマッチポンプ（自作自演）な犯罪をやってのけてしまうことです。
政治団体や政治団体とつなりのあるカルト宗教Ｓ会からの圧力を受けて、警察組織は、被害者は危険人物であると被害者の生活圏内の店や学校、ご近所、職場、取引先などに吹聴して、睨みを聞かせるよう依頼して回ります。
ここに大きな問題があり、本当に不審者かどうか一切検証されていないことにあります。そこには悪意や政治的思惑が入り込む余地はあります。
話を聞いた店舗従業員は、不審者扱いされた客（被害者）が来店すると、商品陳列、音出し、不穏な店内アナウンスを流す、店員が客に張り付くなどして無言の圧力を掛けます。
さらに、店舗、駅、警備会社のカルト社員は、顔認証カメラに被害者を不審者登録したり、被害者をみかけると露骨な挑発行為に出て、事件を誘発するようなことをしているとも言われています。
警察や例の新興宗教団体の信者が町内会などで嘘を流し、被害者を不審者や危険人物に仕立て上げ、防犯パトロールの監視対象にするように働き掛けることもあります。
防犯に限ったことではなく、悪意を持つ者が、手当たり次第に至る所で被害者の悪評や嘘の被害報告を吹聴していることもあります。
更にエスカレートすると、某カルトが得意とする、写真・録音・書類の変造と、虚偽通報や、嘘の証言をもとに架空の事件をつくり、被害者を貶め信用を落とすようなことを始めます。
過去の事件や判例から明らかですが、まず始めに醜悪な人物像をつくり、それに合わせて嘘と捏造と揚げ足取りを繰り返し、これを広めることで嘘を事実にしてしまう暴力団のような一面を持っています。
「百万といる信者が嘘と捏造を広めれば、白を黒く出来る。」と教団の教祖は豪語していたとされているし、そのような犯罪予告のような脅しをされた被害者もいると聞いています。
※「○○学会の偽造写真事件」、「コーヒーカップ裁判」、「シアトル事件」、「黒い手帳事件」、「日本を護る市民の会のストーカー被害」が有名です。嘘が先にあり、捏造と圧力と権力の悪用によって、嘘を無理矢理事実にしてしまうという点で共通していることに気がつきましたか。
被害者のなかには、玄関を開けると近隣住民が集まってきたり、企業・警察・公務員・一般市民全員が結託して被害者を差別、誹謗するというものがありました。
実際に、警察の嘘に翻弄されている者やカルトに操られた加担者が町全体に溢れて、被害者の悪評をばらまきながら、危険人物の監視、防犯、報復という名のもと、差別的行為、嫌がらせ、誹謗中傷をして被害者を追い詰めるという事案はあります。
複数の組織が関与する巨大な犯罪であるため、一見、国家犯罪のように見えるかもしれません。
巨悪の前では、法律も良識を持つ市民の意見も正義の警官の声もかき消されてしまいます。
これを「民意」などと偽り（実際は政治屋やカルトによる悪意ですが）を、国民を集団イジメに引き込んで荷担させることもできます。
大きな集合体になれば、嘘を事実であるように見せかけたり、大勢を騙すことは簡単にできます。もちろん、犯罪を正当化する理由もつくってあります。
会社、学校、お店、警察、市役所にいるカルト構成員同士でやりとりしてしまえば、存在しない事実をどんどんと作り上げることができます。自作自演による、冤罪の大量生産です。
以上が、カルト教団構成員によるマッチポンプ（自作自演）劇場型犯罪の流れです。
教団の過去の事件を調べると、これの原形になるような事件が多数存在することに気が付くでしょう。
事件を繰り返すなかで、謀略のノウハウが蓄えられていったに違いありません。
６．陰謀論の発信者
陰謀論は、ここ数年で一気に増えました。
イ○ミナティ、ユ○ヤ、○○委員会、天皇家の秘密、集団ストーカーなど、陰謀論サイトで見かけるネタを組み合わせたファンタジー小説の創作が人気なようです。読み物としては面白いかもしれませんが、被害の解決には繋がりません。
情報発信者を追って行くと、数名のブログに行き当たります。
好奇心を刺激する話題を振るとアクセス数が増えたことに気がついた自称被害者は、アクセス数アップを狙い、電子書籍の発行を計画します。
また、他者とタイアップして、メディア進出を計画したり、世直しを謳い活動をしている人もいます。
陰謀論をブログで取り上げるとアクセス数が増えるから更に掲載する。この繰り返しによって陰謀論を目にする機会が増えたのです。
陰謀論が増えることは、加害者にとっても都合がいいようです。
犯行を行っているのは、警察、巨大カルト教団、政治屋、ネットストーカー集団、業者ではなく、架空の組織に非難の矛先が向けられるので加害側は助かっています。江戸の仇を長崎で討ってくれるわけだから。
７．ストーカービジネス
被害者の中には、盗聴検査、行動調査を業者に依頼した方もいるのではないでしょうか。
他人から心療内科を勧められた人もいると思います。
ネットに数多ある情報は、アクセス数アップ、アフィリエイト、商品の販売（「集団ストーカー周知グッズ」など）、陰謀論の布教、ネット型宗教への勧誘、誘導を目的として発信していることもあります。
また、寄付金集め、電子書籍販売、物販、売名、被害者を集めて情報収集など、お金儲けや加害組織への利益供与を目的にしている人も少なくはないと思います。（※個人的には、他の被害者に不利益や害がなければ個人の自由だと思います。）
ストーカーはビジネスになっています。
８．常識や物理法則が歪められる集団ストーカー犯罪
一般的なストーカー被害を訴える方は、至って普通の被害申告をします。
ところが、組織的なストーカー被害となると、荒唐無稽なことを言い出す人がいます。
極端な例（事実誤認）では、
・○○省が犯人で軍用兵器を使っている
・公安と自衛隊が黒幕で、宗教団体が犯罪に利用されている
・電磁波を通行人に照射して思考を操り、迷惑行為に荷担させている
・人工衛星からレーザーで脳天を攻撃された
・イ○ミナティやユ○ヤが犯人だ
被害に遭う前の自分が聞いたらどう思いますか。常識や物理法則が完全に歪められています。
被害者の会の主催者が、上記のようなことを主張していることも多いです。
こういうことを書き込んだり口外するは加害者にとって好都合です。なぜなら「被害者の多くは統合失調症だということが、彼らのブログで証明された」と持ち込むことができるから。
９．空想科学という逃げ道
「電磁波を悪用した攻撃」が話題にされることもありますが、正しくは「原因不明の心身の不調」です。
「電磁波を使った未知の殺傷機器を悪用した攻撃」の存在を訴えている方（団体）は、科学的に納得できる論説または測定結果を未だ発表できていません。
何のエネルギーを、どういう方法でコントロールし、どうやって攻撃を検知し、どのように防ぐか、全てが解き明かせていません。
全てが憶測です。分かっていることが一つもありません。
これでは他人に話しても絶対に信じてもらえません。むしろ不信感を持たれるでしょう。
未知の脆弱性を突いたハッキング（サイバー犯罪）、ファームウェア書き換えによる電子機器の乗っ取り、高周波音・指向性音波を使った嫌がらせなどは、既存技術で十分可能であることは前置きしますが、公権力を悪用した組織的な嫌がらせに「ドラえもんポケット」のような架空の技術・論理・道具を持ち出しても、自らが作り出した存在しない脅威に怯え苦しむだけです。
海外では要人暗殺に、毒性化学物質、生物毒、細菌、ウイルス、放射性物質など様々なものが使われています。これらを組み合わせていると主張した方が、まだ信憑性があるのではないでしょうか。
非科学的なこと（イ○ミナティや各省庁が黒幕、電磁波で他人を洗脳など）を全面に押し出している方のサイトは小説であると認識し、これを他人に見せたり、それをもって被害の説明をすることは決して勧められません。冷たいようですが、世の中のほとんどの方は、あなたを同じ属性を持った人だと見ます。
１０．総括
現存する団体、会には救済能力はありません。
団体の存続を目的としているところも多いようです。
”本当に”解決に繋がるようなことをすれば、加害側から圧力を掛けられてしまうので、やむを得ないところもありますが。
被害者の中には、出る杭を打つ者と、特定の被害者を叩く、偽被害者がいます。
解決に繋がる行動をする者と、加害側に脅威となる者を、根本から絶つ戦法です。
知恵を出し合って、更に有効な解決に向けた方法を出し合っていくのが賢明でしょう。
加害側は、それと分からない方法で、加害組織に攻撃が向かないように、巧妙に世論を誘導します。
加害側の真の狙いを見抜いて賢く立ち回らないと、加害者に利用されたり、翻弄されてしまいます。
無駄な足止めをされ、その間に犯罪者の協力者を増やし、犯罪ネットワークを増強することも考えられます。
あなたが集団ストーカー加害者にさせられたり、犯罪の抑止に繋がる可能性のある被害者の有意義な行動を封じ込める手伝い（共犯）をさせられる可能性もあります。
外に目を向けることも大切です。
いろいろなサイトを見て広く情報を集め、世の中の動きを見たり、被害者、加害者、犯罪を知る傍観者達の考えを集めると同時に、役所や警察に事情を伺って、生の情報を集めてもいいかもしれません。
今なにが出来るか、どう立ち振る舞えばよいかを考えて、今できることをしていただきたいと思います。
更なる監視社会の到来（マイナンバーと各情報の紐付け、ＧＰＳ内蔵機器の普及）、国民のモラルの低下、カルトの汚染、カルト集団による世論誘導などによって、不利な立場に追いやられ解決が困難になる可能性も十分あります。
今は基本に立ち返ってみる時期なのかもしれません。
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