ミクロ経済学の基礎理論である マーシャル的調整過程について考えてみます。
供給者が売りたい価格が、需要者が支払ってもいいと思う価格より高いときに･･･
供給者は、売りたい価格より安くしか売れない･･･利益が少なくなってしまうので、あまり売りたくない。
すると、供給量が減ってきます。
供給量が減ってくると需要者は、市場にあまり出回っていない･･･。少し高いけど買っとかないと･･･
そして、価格が上がってきます。
すると、供給者が売りたい価格で買ってもらえる供給量で安定してきます。
（これも市場均衡点です）
一方で、供給者が売りたい価格が、需要者が支払ってもいいと思う価格より安いときに、
供給者は、高くしても売れる、もうけも得られる･･･他の供給者も高くしても売れる･･･
すなわち、供給量が増えてくる。
そのうち、どこにでも商品が出回り、需要を超えてくる。供給量が増えてしまう。
そして、供給者が売りたい価格で売り切れる供給量で安定しようとするという考え方です。
マーシャル的調整過程では上のような流れで「供給量が調整」され、均衡に向かっていきます。
ミクロ経済学の基礎理論である ワルラス的調整過程について考えてみます。
売れ残りがたくさんあるとき（超過供給） 供給者は売れ残りを・・・安くして売り切ろうとします。
そうすると、市場価格は下がります。
需要者はこの値段なら買いたい！！という人が増えます。
そのうちに、売り切れる価格で安定するという考え方です。
（市場均衡点といいます）
一方で、品薄なとき（超過需要）なとき、需要者は欲しいけど、なかなか売っていない…高くてもいいから欲しいという人が増えます。
供給者側は、高くても売れ るわけで、値上げしようとします。
すなわち、市場価格は上がります。
そのうちに、需要者は、高いなあ！こんなに高いなら買いたくない…という人が増えます。
そして、買ってくれる人がいる価格で安定するという考え方です。
ワルラス的調整過程ではこのような流れで「価格調整」され、均衡に向かっていくという考え方です。
エージェント理論とは、委託者（プリンシパル）と代理人（エージェント）の間に生じる情報の非対称性と、それに伴う利益相反を分析する理論です。
例えば、株主（プリンシパル）と経営者（エージェント）の間には、経営方針に関する利害のズレが生じることがあります。
マイケル・ジェンセン（Michael Jensen）とウィリアム・メックリング（William Meckling）が1976年に『Theory of the Firm: Managerial Behavior, Agency Costs and Ownership Structure』でこの理論を発展させました。
エージェント理論における重要課題は、
「モラルハザード」：エージェントが委託者の利益を最大化する行動を取らないリスク。例えば、経営者が株主の利益よりも自らの報酬や権限の拡大を優先することがあります。
「逆選択」：委託者がエージェントの能力や動機を正しく評価できないことで、不適切な代理人を選んでしまうリスクがあります。
エージェント理論は、コーポレート・ガバナンスや契約理論、インセンティブ設計の分野で発展してきました。
具体的な対策として、以下のような手法が用いられます。
「パフォーマンス連動型報酬」：経営者の報酬を企業の業績と連動させることで、株主の利益と経営者の行動を一致させる。
「監査とモニタリング」：取締役会や外部監査を通じて、エージェントの行動を監視する。
「オーナーシップ構造の工夫」：経営者自身が株式を保有することで、経営の意思決定と株主利益を一致させる。
エージェント理論は企業経営のみならず、政治（官僚と政治家の関係）や医療（患者と医師の関係）など、さまざまな分野に応用されています。
情報の非対称性とは、市場において取引の当事者が持つ情報に格差がある状態を指します。
売り手と買い手が同じ情報を持っていないと、効率的な取引が行われにくくなります。
ジョージ・アカロフ（George Akerlof）は、1970年の論文『The Market for "Lemons"』でこの概念を示し、情報の非対称性が市場に与える影響を明らかにしました。
情報の非対称性は、金融市場や労働市場などさまざまな分野で研究が進められています。
特に、シグナリング（マイケル・スペンス）やモニタリング（ジョセフ・スティグリッツ）といった解決策が提案されました。
また、逆選択とは、情報の非対称性が原因で、質の低い商品やサービスばかりが市場に残る現象を指します。
例えば、中古車市場では、買い手が車の品質を十分に判断できないため、低品質の車が流通しやすくなります。
保険市場における逆選択の問題が広く研究されており、保険会社はリスクの高い顧客ばかりが契約することを防ぐため、リスクベースの価格設定を導入するようになりました。
国際貿易は、異なる国々が財やサービスを交換する過程です。グローバル化により、世界各国は互いに密接に結びつき、貿易の自由化が進んでいます。
自国の得意とするものの生産に特化し、他は貿易によって賄うことで、経済的利益を最大化するというＤ.リッカードが発見した「比較優位」の原理に基づく考え方です。
しかし、グローバル化が進むことで、国内産業の競争が激化し、貿易摩擦や不平等の問題も生じます。
特に発展途上国では、先進国との貿易の中で不利な立場に立たされることもあります。
また、経済のグローバル化は、資本移動や労働市場の変化をもたらし、国際的な規制や協定が経済政策に与える影響も無視できません。
国際貿易の理解は、今日の経済環境で不可欠な知識となります。
