エージェント理論とは、委託者（プリンシパル）と代理人（エージェント）の間に生じる情報の非対称性と、それに伴う利益相反を分析する理論です。
例えば、株主（プリンシパル）と経営者（エージェント）の間には、経営方針に関する利害のズレが生じることがあります。
マイケル・ジェンセン（Michael Jensen）とウィリアム・メックリング（William Meckling）が1976年に『Theory of the Firm: Managerial Behavior, Agency Costs and Ownership Structure』でこの理論を発展させました。
エージェント理論における重要課題は、
「モラルハザード」：エージェントが委託者の利益を最大化する行動を取らないリスク。例えば、経営者が株主の利益よりも自らの報酬や権限の拡大を優先することがあります。
「逆選択」：委託者がエージェントの能力や動機を正しく評価できないことで、不適切な代理人を選んでしまうリスクがあります。
エージェント理論は、コーポレート・ガバナンスや契約理論、インセンティブ設計の分野で発展してきました。
具体的な対策として、以下のような手法が用いられます。
「パフォーマンス連動型報酬」：経営者の報酬を企業の業績と連動させることで、株主の利益と経営者の行動を一致させる。
「監査とモニタリング」：取締役会や外部監査を通じて、エージェントの行動を監視する。
「オーナーシップ構造の工夫」：経営者自身が株式を保有することで、経営の意思決定と株主利益を一致させる。
エージェント理論は企業経営のみならず、政治（官僚と政治家の関係）や医療（患者と医師の関係）など、さまざまな分野に応用されています。