実は、中小企業の場合、事業部長、課長、係長といったマネジャーの立場であっても、利益を意識して働いている従業員は、それほど多くありません。
ましてメンバーとなれば、皆無といってもいいかも知れません。
それだけ多くの会社で、数字の活用がされていないということです。
従業員に利益を意識して働いてもらう際に、注意が必要なのは、常に「利益目標」を伝えることです。
会社の数字を「開示」すれば、現状の業績が全て把握できます。
経営課題も明確に抽出でき、改善目標も明確に示すことができます。
例えば、会社の数字を開示していれば、会社の経費率を９０％から８０％に改善して、利益を１０％改善してほしい、というような具体的な経営改善目標を従業員に与えることも可能になります。
従業員とすれば、具体的な利益目標が与えられていますので、会社の数字を意識せざる得ません。
また、自分の改善行動が数字で検証できるので、手ごたえを感じながら改善業務を進めることができます。
結果的に１０％の利益改善が達成されれば、従業員の評価に加点することも可能となります。
このように会社の数字を開示し、数字を活用するだけで、簡単に従業員に利益を意識してもらうことが可能となります。