南海トラフ地震の真実

読書時間：3.5h
一読：あり
再読：なし
R指定：なし
著者：小沢慧一
刊行：2023年8月
価格：1500円＋税
出版：東京新聞

地震学ムラの世界

はじめに

「えこひいき」の80%
地震学者たちの苦悩
地震学会vs行政・防災側
久保野文書を追う
久保野文書検証チーム
地震予知の失敗
地震学と社会の正しいあり方は
おわりに

地震の発生確率を求める方法は２つある
「時間予測モデル」と「単純平均モデル」で、南海地域のみ時間予測モデルを採用している。
”30年以内に70%”が、その結果である。

時間予測モデルは、地震は一定の間隔で発生するという考え方で、室津港の隆起と沈降のデータを元にしている。
著者の地道な調査により、室津港は掘り下げ工事を行っていることが判明したので、モデルは破綻している。
室津港のデータが正確だとしても、地震が一定の間隔で発生するという周期説は否定されている。
（2003年にカリフォルニア大学から論文が発表されているらしい。原典は見つからず）

単純平均モデルは、地震の間隔から確率を割り出す方法で、南海地域の地震発生確率は”30年以内に20%”となる。

低い確率を出すと防災意識が下がる、予算が減るなど、政治的な判断は理解できる。
他地域と同様のモデルで確率を提示し、減災意識を高める説明責任を果たす、が正攻法なのは疑いの余地がない。
説明しないで済むならそれでいいと思うタイプなので、高い確率はウソも方便とも思う
東海地域は地震保険が高いが、時間予測モデルを使用した価格差にはなっていない。
著者は地震予知の研究も批判しているが、「地震予知は無理」という結論も研究の成果である。
著者の怒りは分かるが、正直シラケてきた。
スイッチが入ったのは、読み終えた後だった。

地震学者の研究結果が何も見当たらない。
いとも簡単に予算を獲得できるのに、何をやっているのか分からない。
iPS細胞でノーベル賞を獲った山中伸弥さんでさえ、研究費を集めるのに苦労しているのに。
調査であちこち行けて楽しいと言ってる地震学者もいた。

σ(ﾟ∀ﾟ )ﾜﾀｼにとって、地震学者は軽蔑の対象となってしまった

30年以内に70%が20%になったところで、何をしていいのか分からないのは同じ。
断層と前回動いた年を提示するのがいいだろう。