保険は面積 保障額×保険期間 | SDGs エコに効くブログ

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生命保険の保険料(掛け金)は、加入時の年齢、性別、に死亡率(罹患率等)、事務経費などから算出するのですが、保険金額(保障額)と加入期間を掛けたものが実際に契約者の支払う保険料となります。

つまり同じ保険金額でも、保険期間や長くなれば保険料は高くなりますし、同じ保険期間でも保険金額が多ければ高くなるので、面積算出のように比較が出来るのです。

 

 

例えば、企業名は出しませんが、インターネット経由で見積もりが出せる通信販売の生命保険会社で計算した場合で比べてみましょう。

 

設定する年齢は20歳・30歳・40歳、性別は女性、死亡時の保険金額が1,000万円、保険期間10年、月払い口座振替の設定で保険料を計算すると・・・

 

20歳:560円

30歳:810円

40歳:1,360円

50歳:2,450円

60歳:4,420円となります。

 

10年20年後の保険料はその時の状況で変わりますからあくまで参考ですが、現在の保険料で算出すると、10年ごとに更新時に保険料が推移していきます。

 

30歳で契約したときに比べて、50歳時に更新すると推定3倍、60歳時には4倍弱の値上がりですから、そのまま同額で更新し続けるのはためらうでしょう。

 

これを保険期間が2倍の20年にしても、同様に保険料が値上がりしていきます。

 

20歳:700円

30歳:1,090円

40歳:1,880円

50歳:3,330円

60歳:7,390円

 

死亡保障1,000万円でこれですが、世帯の平均的な死亡保障額2,255万円ですから、主契約が200万円だとしても、掛捨て保障に2,000万円の保険料負担となります。

 

 

公益財団法人生命保険文化センター「生命保険に関する全国実態調査」を参照

https://www.jili.or.jp/research/report/zenkokujittai.html

 

 

それに入院保障なども同様に更新時に保険料が値上がりするので、家計への負担は相当大きくなるでしょう。

 

それゆえ、更新時期になると生命保険の見直しをする方が増えるのでしょう。

 

もしもその前に保険料がこれほど値上がりすると判っていれば、年齢が若い方が保険料が割安な上、既往症や健康状態によっては新たに保険に加入できない、または保障額等に制限が出来てしまい、希望する保障額や保障内容に加入できないという事も回避できたのかも知れません。

 

 

大手保険会社の営業から、手ごろな保険料で大きな保障を・・・などというオススメ保険に加入した結果、多くの契約者が10~20年で更新時期を迎えるのですが、結婚や子どもの誕生で加入したタイミングから推察すると、子どもの教育費や持ち家の購入で家計負担が大きくなっている家計が苦しい時期に、保険の更新時期を迎えてしまうのです。

 

保険期間に更新がない、終身保障型の死亡保障保険や医療保険であれば、ずっと同じ保険料ですが、大手保険会社の多くは、総合保障タイプの保険で、保険料の内訳でせいぜい10~15%程度が、主契約という貯蓄性の高い終身死亡保障保険で、それに定期保障や入院・手術といった医療保障など、多くの掛け捨て特約保障が付帯してあります。

 

それら保険料の8割以上の部分が、特約更新時の年齢で計算されるのですから、特約更新時保険料は上がるのが普通です。

 

何故ゆえ主契約なのに少額な保障なのかというと、掛け捨てと比べて保険料が断然高いからなのですが、解約返戻金(払戻し金)という貯蓄性が高く、ほとんどの終身保障保険は更新がないので保険料がずっと同じです。

 

若干割高に思いますが、長い目で考えると必ずしも損にはならないのです。

 

参考までに、通信販売の保険会社で終身死亡保障額200万円、保険料払込期間も終身払いにした場合の月払い保険料は・・・

 

20歳:2,080円

30歳:2,524円

40歳:3,164円

50歳:4,140円

60歳:5,750円

 

掛捨てにならない終身保障保険の保障額の比率が高いと、総額の保険料支払いが一気に大きくなるので、売りやすさを考えて高額となる終身保障は付けたくないのでしょう。

 

個人的には、年齢が若いうちなら、なるべく掛捨てや10年20年で更新がない長期保障の保険や特約を選んだ方が良いと思いますが、家族構成や家計収支がある程度予測できる勉強家や、リスクマネジメントができる相談者がいるなら、掛け捨てで保障額をこまめにコントロールして家計支出を抑える選択肢はあるかと思います。

 

その時は覚えていても、時間が経つと忘れてしまうなんて事も、保険の加入時に提案された見積書や設計書に保障内容ごとの保険料明細も記載してあるので、保険証券が届いても一緒に保管しておくと、自分で確認することも出来ますし、他社の保険代理店や営業職員、ファイナンシャルプランナー(FP)などに相談する際、現在加入の保険の情報、保障内容や保険料明細が分かると、現在の保障内容とあれこれ比較検討する際の目安になります。

 

見直しも保険会社の営業や代理店に丸投げのお任せであれば、いわゆる全部乗せの総合保障タイプで良いでしょうが、何年か経って自分で必要な保障を考えながら増・減額や保障の追加・解約をしようと思っているなら、死亡保障・医療保障・ガン保障・介護保障・年金保障など、保障内容ごとに契約していた方がシンプルで分かりやすく自由度もあるでしょう。