生命保険・医療保険・生命共済・医療共済の保険料（掛け金）は、加入時の年齢・性別・加入期間・保障内容とその保険金額（保障額）または給付金額で見積もり算出されます。
それに加えて、被保険者（保障の対象となる人の健康状態や、既往症などの告知や保障内容によっては医師の審査等により契約の引き受け可否が決まります。
ＴＶＣＭや新聞・ネット広告などでは、審査や条件に関しては詳しく説明しませんから、年齢と保険料で、こんなに安くなる！・・・などと宣伝している保険会社もありますが、健康体であればの話ですから、比較検討するなら少なくとも3～５社はしたいところです。
個人的には、法人事業者や相続対策向けの契約で、死亡保障金や高額になる中途解約時の解約返戻金（払戻金）を節税・事業継承・退職金・相続対策等に利用する場合を除けば、最低限整理資金が必要な死亡保障で済ませますが、不安を煽って契約を勧める保険会社の英魚担当は、世帯主が死亡したらこんなにお金が必要になるからと、生命保険協会等のデータを持ち出して、死亡保障金額は高く、保険料が安くなる保障内容の加入をおススメしています。
このパターンは２０年以上経っても、相変わらず存在してる事にびっくりです。
これには、保険は難しいから保険のプロにお任せして、という方が少なくないからなのでしょうが、保障（内容）と保険料（料金）の分かりにくさは、携帯電話の料金体系と似たようなところがあります。
特にオプション（特約）が多すぎて、見積書には掲載されているのに、保険証券では保険料の明細が分からないので、いざ見直しをしようにも、保険会社に相談して。これをやめたらいくらか、保障の追加は可能かなど、自分の判断だけではどうにも出来ないのです。
基本的には（主契約＋特約）という形になっているので、不要だと思う特約は解約できるはずなのですが、特約だけの解約はできない、いくつかの特約がセットになっていて、個々の特約を単独することは出来ないという保険会社もあるのですから厄介です。
ライフステージ、ライフサイクルなどと云われている、生誕・就学・就職・結婚・出産・老後といった年齢に伴う様々なリスクを、保険料というお金を投じる事で、金銭で損失を抑える保険。
どれくらいのリスクに対応出来れば良いかは人それぞれなので高いか安いかは自分次第ですが、同じような保障をに支払う保険料（掛け金）に関しては、ほぼ比較が可能なので、じぶんで請求して調べてみることをオススメします。
判りやすくグループ分けをすると、大手生保・損保系・外資系・インターネット＆通信販売・共済となります。
また、勤務先や商工会議所・同業者団体・組合等が保険取扱店になっている場合もあります。
この場合、団体割引が適用される事がありますから、総務や経理担当者に確認しておいた方が良いでしょう。
また、加入時の年齢に関しては、保険会社によって採用する年齢の計算方式が違うので注意が必要です。
外資・損保系はたいてい満年齢なので、契約日（翌月１日または保険料の初回口座振替日等）に何歳になっているかで計算されますが、大手生保などは保険年齢といって、誕生日の前後半年間が契約年齢となります。
例えば２２歳６か月を過ぎると２３歳６か月までは２３歳として保険料を計算します。
それ故、誕生日から半年以内、または次の誕生日までの半年が近づくと、大手生保の営業が
アプローチしてきたりするのです。
団体契約の場合は、その団体が保険会社と契約した毎年の始期日（７月１日とか５月１日など）に加入者が何歳になるかで加入者年齢が決まる事から、取扱いする保険会社によって違いがある為に確認が必要です。
既に生命保険や医療保険に加入しているものの、見直しが必要かも・・・と思っているなら、便利だからとインターネットで一括請求はせず、個別に保険会社に資料請求をする事をオススメします。
なぜなら、個人情報の開示に関する承諾をすると、グループ会社に個人情報が開示されて、関係ないようなところや頼んでもいない会社から、大量のＤＭやメールが続々と送りつけられきますからね・・・
全国対応２４時間３６５日Ｅメールで無料相談受付中
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吉田 謙二
スマートビーンズ株式会社
千葉市若葉区若松町468-2
E-mail: smartbeans@chiba.website
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