我が家に子どもが誕生した１０数年前は、出産費用は全額支払いで、後日書類を提出すると健康保険組合などから出産一時金が支給される立て替え払いでした。
出産前の定期検診費用も全て産婦人科の窓口で現金払い、妊娠は病気ではないので健康保険は使えませんから、母子ともに健康状態に問題が無くても、１回通院で５，０００円位は出費があったので、出産までに掛かる費用をあれこれ足してみると相当な負担でした。
当時は、妊娠が発覚しても検診費用を節約する為に産婦人科を受診せず、臨月ギリギリまで母子手帳も受け取らずにいた結果、いざ産気づいた時には産院も決まっていないので引き受けてくれる産婦人科を探すのが一苦労。救急車で緊急搬送された事がニュースになったりしていました。
今では産婦人科へ健康保険から直接一時金が支払えますから、妊産婦は出産費用を立て替える必要がありませんから、出産時に関しては金銭面での負担は随分軽くなりました。
また、母子手帳が交付されると一定時期の妊婦健診が無料で受けられるなど、妊娠出産に伴う支援策は増えつつあります。
厚生労働省 出産一時金制度
http://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/iryouhoken/shussan/index.html
それでも、全ての母子が健康で安全に出産できると限りませんから、時には切迫流産や早産といった母体にも胎児にも負担が大きい危険な事態も起こります。
こうなると、妊娠出産は病気ではない！とはいえません。
そんな事態に備えて、子づくりを予定または希望しているのなら、できれば妊娠前に出産時にも保障が厚い医療保険等に加入しておくか、現在加入している保障内容をしっかり調べて、医療保険や生命保険の医療保障が対応できる保障内容かどうか確認しておく事をオススメします。
実は胎児でも、出生前から加入できる保険があります。
学資積立保険＋医療保障特約の「こども保険」などには、出生前特約という契約方法があるので、出産リスクが心配なら、これらの保険に加入しておくという手もあります。
ただし、親の健康状態に関する告知事項に加えて、母子手帳など胎児の健康状態がわかる書類を添付する必要がありますが。
従来の生命保険に特約を付けている医療保障や、入院手術を保障（補償）する医療保険では、帝王切開による緊急手術を伴う場合や、妊娠高血圧症候群（以前は妊娠中毒症と呼ばれていましたが、産婦人科学会により、むくみを除外した症状として改称）に伴う手術、異常分娩などを除けば、通常分娩とそれに伴う処置に関しては保障の対象外となっています（逆子による予定分娩も保障対象外です）
ところが、最近は通常分娩でも入院保険金が支払われる保険（共済）商品があるのです。
フローラル共済（株）の「なでしこくらぶ」
http://www.floral-shoutan.co.jp/
エイ・ワン短期少額保険（株）の「ＥＶＥＲＹＯＮＥ（エブリワン）」
大手保険会社の商品ではありませんが、それだけにニッチな需要にも対応する保障プランを扱えるのでしょう。
知っていれば入っていたのに、というのは後の祭り。
知っていればお得、知らなければ損をしたと思うのが保険です。
妊娠に伴いあれこれと検査をしたら、糖尿病の疑いがある、腎臓機能に問題が、血圧が高めで出産時に危険な状態になる（いわゆる妊娠中毒症の症状）といった方はもちろん、子宮や卵巣に腫れやしこり（腫瘍）が発見されたりする事もあります。
健康診断や妊娠による検査がきっかけで発覚する疾病も少なくありません。
ところが、保険会社は民間企業ですから、保険契約の申し込み時点で、告知事項に該当する要件、入院・手術履歴や既往症（傷病名）によっては、加入を断られたり、加入できる保障内容や保障額に制限が掛かったりする場合や、割増保険料が必要になる契約もありますので、健康診断や検査をする前に、医療保険の加入と保障内容の確認はお忘れなく。
そうすれば、保険料・保障内容・健康状態による加入条件を気にする事なく、自分に合う選択が可能になります。