一家の大黒柱に万一の事があったら・・・・
そんな金銭面での「転ばぬ先の杖」となって支えるのが保険です。
毎月の生活費や子どもの教育費用、家賃や住宅ローン、自動車の維持費、親や自分の介護による手間や費用の心配等々、貯金がいくらあったとしても、そう簡単に不安が解消する訳ではありません。
そこで、優先順位をつけて家計のやりくりを考えるのですが、世帯主にもしものことがあった場合に有効なのは、多少の貯金よりも住宅ローンを組んで家を買う事だったりして。
住宅ローンと同時に、借り入れた本人が死亡または高度障がいとなった場合に、住宅ローンの残債を「団体生命保険」の保険金で全額返済、充当する制度です。
他にも、死亡・高度障がいといった状態以外でも、ガン・急性心筋梗塞・脳卒中といった三大成人病に罹患して保険会社所定の要件を満たした場合や、ケガや疾病により就業不能状態になった場合に住宅ローンの減免や返済額を保険金が充当するといった保険もありますので、もしもの時に備える方法としてこれらが使える事を知っておくと、家計支出における住まいに関する費用面での心配は軽くなるでしょう。
そこで、その後に残された遺族の家計費等の出費額を予想・計算して、今後の貯蓄計画や万一の場合に対応できる対策を考えるのです。
つまり、この時には既に大黒柱が存在しないのですから、世帯主がいたからこそ支出していた、車の維持費や趣味やスポーツお酒にお小遣い、スーツ代に靴やネクタイといったサラリーマンの必要経費、健康保険・年金・介護保険料、医療費自己負担の３割も無くなりますから、思った以上に家計はスリムになるのです。
例えば、４人家族で世帯主がいなくなると、平均で家計費の３０％減るとも云われていますが、自家用車を売却して乗らなくなったり、乗るにしても軽自動車など維持費の安い車に乗り換えたりするなど、節約しようと思えばもっと生活費は切り詰める事が出来ます。
また、現在賃貸住宅にお住まいの方は、居住する人数が減っても家賃に変動はないのですから、そのまま住み続けるということはそれまでと同じ家賃を支払う必要があります。
仮に安い家賃の住宅に引っ越すにしても、契約時には敷金や引っ越し費用が必要ですから、手持ちの預貯金を切り崩す必要があります。
自分がいない、万一の時を考える事は難しい面もありますが、保険の保障額や保障内容を考える場合には、なるべく具体的な支出を想定しておく事で無駄に保険に加入する支出リスクも軽減できますから、一度家族で話し合ってみては？
（公財）生命保険文化センターのＷＥＢサイト
http://www.jili.or.jp/index.html
ここには、目安となる遺族保障の計算方法などが掲載されています。
もっとも、金額は積み上げ式なので現実よりは高額になりがちですが、項目は一応の目安となるので参考にはなります。
この数字を根拠にして、保険のセールスは高額な死亡保障額を提案するのですけど。
意外と現実的な奥さんは、子どもが小さい間は育てるのも大変なので、その時は実家で親と同居する！などという手を考えていたりして。
我が家も、今では大きく育ったので心配はしていませんが、子ども達が小さい時は、どちらかがいなくなったら親と同居だね、などと話し合っていました。
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