保険料を自分で調べたり情報を集めたりするのも大変。
ネットの口コミ等では、自分にも当てはまるのかがわからない部分も多いのですが、そんな時に頼りになるのが専門知識も豊富な、ファイナンシャルプランナーや保険代理店によるコンサルティング契約です。
最近ではショッピングセンターやロードサイドなどに店舗を構えて、誰でも気軽に相談に訪問することができる、乗合型（多数の保険会社を扱っている）代理店や、外資・損保系の保険代理店などが行っている個人の希望に沿ってコンサルティングをしながら決めている保険契約です。
自身の保険代理店が、多数の保険会社の代理店や外交員として登録している場合、保険会社の持つ保障内容や保険料計算も自らが出来るのですから、より正確な情報を持っています。
金融の専門知識が豊富という公的資格のファイナンシャルプランナーにも、自らが保険代理店となっている場合と、どこの保険も販売はせず、アドバイスをする相談業務のみという二つの立場の方がいるので、そこは公平に診断するといっても本当に公平かどうか一概には言い切れないところがあります。
その上で、希望する保障内容や保険料になるよう、全部または一部を新たな保険に乗り換えたり、現在の保障額から余計な保障額を減額したりする事で、保険料を安くする方法があります。
ここで注意が必要なのは、今まで契約していた保険の契約年齢と、新たに加入する保険で契約者の年齢差が大きい場合、同じ保障内容でも年齢による保険料の差の方が大きいので３０代後半以上の年齢層の場合、保険料に差が出にくい面があります。
同じ保障額なのに、よく見てみると保障期間が終身型から１０年程度の掛け捨て型になっていたり、その更新後の保険料が大幅に高くなる可能性があったりと、目先の保険料を安くする事に目を奪われてしまい、ある程度経過した後の事がおざなりになっていると後悔する事もあるので、注意が必要です。
いままでは外資系や損保系生保などが得意に販売していたコンサルティング型の営業の手法を、セールスレディが昼休みや夕方職場を訪問する大手生命保険会社の保険外交員も使うようになっていますから選択する余地は増えています。
それだけに、保険料を安くしたい、という場合の優先順位はしっかり決めておかないと、自分が思っているものとは違う保険を勧められてしまうという事にもなりかねませんからご注意を。
個人的には、死亡保障や医療保険は勤め人であれば会社、自営ならや業界団体や組合が斡旋する団体割引が効く保険に加入して、不足していると思う保障は、通信販売型や共済など割安な保険料や掛け金で加入できる保障で補てんするのが合理的だとは思います。
例えば、１，０００万円の死亡保障額が欲しい、入院日額５，０００円の医療保障に加入したいと尋ねれば、どこの保険会社が安いのかはすぐにわかります。
あとは契約期間が１０年程度の掛け捨て型なのか、終身型であれば、終身払いなのか、一定年齢まで支払った後も保障が残るタイプなのかを見れば良いのですから。
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