前回までの２つの料金削減プランは、契約内容や条件変更といった供給者側の電力会社と交わす契約書類だけでできるところです。
それらに加えて必ずやっておきたいのが、電気の使用料金を支払う契約者自らが、使用方法や使用製品を上手に変える事で、電気使用量を減らすことです。
電気料金は、基本料金＋使用量で決まりますから、これが一番確実で、しかも分かり易く、始めたその日その時から電気使用量・使用時間の削減による電気料金削減が可能です。
一般家庭の場合、古くなった家電製品等の買い替え時期とも関連してくるので、単純に費用対効果だけで比べるというのは難しい面もありますが、照明器具・エアコン・ＴＶ・洗濯機・冷蔵庫などの買い替えで、同じ規格や性能であれば、殆どの場合、新しい家電製品の方が消費電力は下がります。
１０年前の同程度の製品と比べて、少なくとも日本のメーカーが製造販売している新型の家電品に関しては、省エネルギー高性能型がスタンダードですから、使用電力はほぼ半分程度まで下がります。
家電製品の耐久期間を考慮して、その期間中の電気代の差額だけで考えると、１つずつの製品に対する電気料金の差など、実は大した差額にはならないのですが、太陽光発電やガス発電設備を使用している家庭などでは、基本的な使用量が少ない方がより効果的に電気を使えますし、再生可能エネルギー固定買取制度による日中の余剰電力販売量が多ければ、その分家計で負担するエネルギー支出が抑えられるのですから、省エネ機器類への買い替えはしておきたいところです。
最近はより太陽光発電の発電量が大きい１０ｋｗ超の住宅も増えてきました。
これだと、再生可能エネルギーの固定買取保証制度も２０年間と発電量が１０ｋｗ未満に比べると倍になるので、この売電収入で住宅ローンの負担を軽くしたり、ほぼ０円にしたりという提案をウリにする住宅メーカーがいくつも出てきています。
こうなると尚更の事、使用電力の抑制は必須ですね。
暗くなるとほぼ点灯しっ放しになる玄関灯や庭園灯、防犯灯にリビング照明などは、消費電力がより低いＬＥＤタイプにするだけかなり効果があります。
白熱灯やハロゲンランプのダウンライトからＬＥＤに変更すると、消費電力は４分の１、蛍光灯タイプからの変更でも４０～５０％は削減できますから、１個でも１本ずつでも変える事をオススメします。
しかも寿命は４万時間程度あるので、１日１２時間使用しても１０年程度は持ちますから、交換する手間も大幅に減ります。
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