日通総研が定期的に調査している「企業間物流の調査」で７～9月期でもマイナス２３と３四半期連続して減退していることが分かりました。
この調査、企業の物流担当者へのアンケート調査で1082社から回答を得、前年同期比で物流量が「増加した」から「減退した」を引いた値を求めたものです。
モノの動きですから景気の減退を明らかに示すものです。
物流コストの削減などでは荷物をまとめたり移動距離の短縮などでムダナ部分を削減していくのですが、この調査の物流量は生産量、消費量と関連した荷動きの量ですから実体経済を反映したものと言えるでしょう。
この姿を反映した企業経営課題をどう設定し対処するのか、各社に真価が問われることになるでしょう。
今日のキーワード
”モノが動かない時代をどう対処する？”