（『新・人間革命』第７巻より編集）
１０３
〈早春〉 ３４
ー 海外で学会が誤解されるとしたら、どこに原因があるのだろうか。
まず、創価学会という耳慣れぬ名前から、新奇で不可解な宗教という印象をもってしまうこともあるかもしれない。
分からないということは、警戒心をいだかせるものだ。
したがって、学会は、日蓮大聖人の仏法の教えを根本とする仏教徒の団体であり、その大聖人の教えは、釈尊の仏法の真髄であることを、明らかにしていく必要がある。
つまり、二千数百年の伝統をもつ仏法を、現代に開花させ、世界の人びとの幸福を願い、その国の発展と文化の興隆に貢献し、
価値の創造をめざしているのが、創価学会であることを、語っていかなければならない。
また、日本で、学会が母体となって、公政連（公明政治連盟の略称）が結成されたことから、学会を、政界進出を目的とした宗教団体であると思い込むケースもあるのかもしれない。
だが、政界への進出は、日本の混迷した政治状況のなかで、新しい道を開くうえから行った選択であり、ほかの国が、それにならう必要は全くない。
いや、むしろ、各国のメンバーが、政治に巻き込まれていくようになれば、それぞれの国で宗教活動を展開していくうえで、大きなマイナスになる。
しかも、日本の他教団や既成政党が、学会と政治の関係をことさら強調し、諸外国での学会への警戒心を煽り立てていることを思うと、海外では政治にかかわる意思はないことを、明言していくべきであろう。
さらに、学会は、決して日本人のためだけの宗教ではなく、全人類のための世界宗教であることを、認識させる努力が大切である。
そのためには、各国の組織がそれぞれ法人として登録し、その国の事情を踏まえて、独自の活動を推進していくことが、これからますます重要になろう。
（つづく）
