石坂友司『現代オリンピックの発展と危機 1940-2020』（人文書院、2018年）
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都知事時代には、2020年オリンピック・パラリンピックの準備に忙殺された。IOCや国や組織委員会との調整、膨れ上がった経費の削減、新国立競技場建設プランの見直しなど、多数の関係者の合意を得るのに苦労したものである（拙著『都知事失格』参照）。それは都政の半分くらいの重みを持っており、利害関係者の政治的、経済的介入もあり、日々の対応に追われたものである。したがって、オリンピックの歴史全体を振り返り、その中で2020年を冷静に位置づける作業などをする時間的余裕もなかった。
今、本書をひもといてみると、現代のオリンピックがどのような展開を見せ、その時々でいかなる課題に直面してきたかがよく分かる。実務者には鳥瞰できない全体像を示してくれる本書のような研究が、実は重要な役割を果たすことを強調しておきたい。また、著者が今後、関係者に直接取材するなどして、実証的な裏付けをしていけば、オリンピック大会にも大きく貢献する研究業績を上げられるものと期待している。
著者は、フランスの社会学者ピエール・ブルデューの「象徴的権力」という概念を援用してオリンピックを分析する。19世紀末にクーベルタンが提唱した姿から今日まで、五輪がどのように変化していったかを、歴史的にあとづける。その過程で、幻に終わった1940年の東京五輪と2020年との類似性を、①理念の不明さ、②組織的混乱という点で指摘する。都知事として、私なりにそれを克服する努力をしてきた。①については、2012ロンドン大会以来とり上げられてきた「レガシー」概念を活用し、②については、森会長、担当大臣との個人的関係も使って、前に進めたが、残念ながら小池知事になってまた逆行している。
著者は、オリンピックと政治の関係をボイコット騒ぎなどで説明し、さらにはアマチュアリズム、商業主義などにも言及していく。1984年のロサンゼルス五輪が商業主義への転換を図った大会として記憶されているが、それは今日まで続いている。ドーピングもその文脈で理解される。
オリンピックの経済効果については、東京都は大会10年後の30年までの18年間で約32兆３千億円と試算しているが、1976モントリオール、1991長野、2016リオなどは、財政的にも大きな問題を残している。
2020年東京五輪を成功させるためには、まだまだ克服すべき課題が山積している。五輪関係者が謙虚に本書を読むこともまた、成功への鍵につながることを指摘しておきたい。