リチウムイオンバッテリーは、今やUPS（無停電電源装置）を中心に多くの分野で急速に普及しています。 その理由は明確です。「長寿命・軽量・高効率」という鉛蓄電池に対する技術的優位性が評価されているからです。
しかし、その進化の裏で、静かに進行している“見過ごせないリスク”があるのをご存じでしょうか。
実際に起きている「UPS発火・爆発事故」
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2020年 ニューヨークのデータセンター火災事故 UPSバッテリーの不具合により火災が発生。被害額は5,000万ドルを超えました。
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2010年 UPS航空貨物機 墜落事故（ドバイ） 貨物に搭載されたリチウムイオン電池の発火が原因とされ、乗員2名が犠牲に。
これらの事例は、日本国内であっても決して無関係ではありません。
なぜリチウムUPSは危険になりうるのか？
リチウムイオン電池は非常に高エネルギー密度を持ちます。
過充電、過電流、あるいは雷サージや電源からの過電圧が加わると、内部短絡や熱暴走につながる可能性があります。
UPSは「停電対策」が主目的であり、「雷サージ」や「異常電圧」に対しての防御力は想定されていないことが多いのです。
雷サージ・過電圧からUPSを守る最前線の技術
そこで注目されているのが、「電気サージ抑制装置（SPD）」の併用です。
特に近年では、UL1449やC-TUVなどの第三者認証を取得した高性能なSPDが数多く登場しています。
中でも、特許技術である「コヒーラ型サージアブソーバー」を活用し、相間中和（そうかんちゅうわ）方式により雷エネルギーを吸収・中和することで、UPS内部に異常電圧が到達する前に効果的に抑制します。
この方式は、従来のGND系SPDでは対応できなかった波形や遅延への対応も可能とされています。
経済産業省・消防法・内線規程も明記している“雷対策の重要性”
経済産業省の「電気設備の技術基準の解釈」においては、第37条などで雷サージによる過電圧からの保護措置が求められており、避雷器（SPD）の設置が推奨されています。
また、消防法では、指定数量を超える危険物施設における避雷設備の設置が義務付けられており（危険物の規制に関する政令 第9～11条）、建築物においてJIS A 4201に適合した雷保護設備を設ける必要があります。
さらに、消防庁の事務連絡（令和3年12月8日付）では、自動火災報知設備に対する雷サージ被害を未然に防ぐため、SPDの設置が推奨されています。
また、日本電気協会の内線規程においても、通信設備や情報機器を雷サージから保護するためのSPD設置が推奨されており、これらはすべて公的に記載された「望ましい対策」です。
安価な市販タップ・無認証SPDでは守れない
昨今、ネットや量販店で売られているSPD付き電源タップの多くは、UL認証すら取得していない海外製であることが少なくありません。 いざ事故が起きた時、提案者や企業の責任が問われることもあります。
だからこそ、重要機器にはUL認証などの第三者認証付きSPDを。防炎性・難燃性・UL規格に準拠した安全構造が、あなた自身の提案の「盾」になるのです。
そして何より、こうした第三者認証付きの電気サージ抑制装置は、アース工事も不要で、コンセントに挿すだけというシンプルな設置性が魅力です。
雷対策に悩むあなたや、社内稟議で一歩踏み出せずにいる誰かの“背中をそっと押す存在”になるかもしれません。
安心・信頼・手軽さ── それが揃っているからこそ、今、自信を持っておすすめできるのです。