こんにちは
サルサ岩渕です。
いまだ治験中であり、長期の影響は一切検証さわが国史上最大の薬害被害を出している遺伝子組み替えワクチンを、あろうことか妊婦さんへ接種努力義務を課している公益社団法人があります。
その名も日本産科婦人科学会。
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妊娠したら、風邪薬も飲んではいけない、お酒もやめる、タバコの煙なんかもってのほか、コーヒーですら、カフェインの影響を考慮して飲まないようにしていた。
コロナ前は、それが常識だったはずです。
それがなぜか、打ったらほとんどの人が高熱を発し、次の日会社を休む人も大勢いて、中には重篤な後遺症で1年以上苦しんでいる人や、実はわが国の薬害史上最大の死者数を出しており、いまだに治験中で、長期的な影響は全く検証されてもいないという、あくまで緊急使用許可に基づいて使用が許可されているだけのワクチンが、現実に妊婦さんに推奨されているのです。
ワクチン接種後の死亡に関しても、因果関係が認められ、死亡保険金が支払われているワクチンです。
ワクチン接種後に91歳女性が死亡 因果関係を初認定(日テレNEWS)
#Yahooニュース
https://news.yahoo.co.jp/articles/ad575595bea30b05ad80020075b758b0c9ac5852
このような死亡につながりかねないワクチンが、妊婦さんに推奨されている。
今までの常識からすると、不可解極まりないことが、まかり通っているのです。
このワクチンがOKなら、酒もタバコもコーヒーも風邪薬も、なんだってOKでしょう。
酒やタバコやコーヒーや風邪薬で、さすがに死ぬ人はいないと思いますから。
いったい今までの常識は何だったのだろうということになりませんか？
このコロナワクチンの治験データが流出しています。
【スクープ】ワクチン治験データ強制開示の判決！副作用のリストを一挙公開
https://mailchi.mp/763a4b211b37/124pf5yod3-16081129
この新型コロナワクチンでは、実に1,000種類以上の副作用が報告されています。
死亡だけの話ではないのです。
私の周りでも、ワクチン接種後に実際にメニエール病で苦しんでおられる方が実在しています。
メニエール病はワクチン後遺症の典型的な症状です。
以下は短文投稿サイトTwitterからの引用です。 |
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以下は、今までの常識とされる、妊娠中の薬の話です。
中外製薬さんより引用しています。 |
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この日本産科婦人科学会へ、ワクチンが流産の引き金となっている証拠のデータを添えて、
妊婦さんへのワクチン接種努力義務を撤回するよう、公開質問状を提出しましたが、
こちらの提示した危険性を示唆するデータは一切検討された様子はなく、
こちらからの回答にも全く無回答の返事がありました。
この日本産科婦人科学会、役員の構成メンバーを調べてみました。
公益とは名ばかり、この団体の理事の、実に2/3がワクチンを製造しているメーカーから毎年献金を受け取っているという事実がわかりました。
理事がワクチンメーカーの子飼いで固められている団体なのです。
いわばワクチンメーカーのロビー団体が、さも公益社団法人の仮面をかぶり、日本産科婦人科学会として、いかにも公平中立を装いながら、妊婦さんに劇薬の接種努力義務を課し、流産や奇形を誘発させるようなワクチンを打つよう指導しているのです。
これこそが、今だけ金だけ自分だけ、の最たるものです。
日本産科婦人科学会の役員については、ホームページに記載されています。
日本産科婦人科学会 役員名簿
https://www.jsog.or.jp/modules/about/index.php?content_id=9
これらの理事の、各製薬会社からの献金額を調べた表がこちらです。
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このデータは、医療ガバナンス研究所の製薬マネーデータベース「YEN FOR DOCS」で調べたものです。
https://yenfordocs.jp
これだけの献金が、毎年製薬会社から各理事へ流れているのです。
2019年の献金額の隣に、アストラゼネカからの献金額を抜き出してみました。
アストラゼネカは、言うまでもなく、コロナワクチンの製造メーカーです。
製薬会社から献金をもらっている医師は、ほとんどのケースで、毎年のように献金をその製薬会社からもらっています。
ですから、その製薬会社の子飼いのような状態といってもいいかもしれません。
そのようにして、この日本産科婦人科学会の理事28名中、18名がワクチンメーカーであるアストラゼネカ社の息がかかっているのです。
常任理事より上位のメンバーに関しては、11人中９人が、アストラゼネカ社から献金を受けています。
日本産科婦人科学会が、今までの妊婦さんへの薬剤投与の常識をかなぐり捨てて、ワクチンを推奨する理由が、この状況を知れば納得できるのではないでしょうか。
民間から有識者を招き、あたかも民間から、政府の意向に沿うような意見を出させるようにすることを請け負う団体がいます。
アメリカには、ロビイストという職業があります。
自分達の利益拡大のため、政治家に働きかけて新しい法律を作らせる、あるいは変えさせる、廃止させるなどの行為を請け負う職業です。
平たく言うと、根回しですが、日本では、水面下でやるのに対して、
アメリカ🇺🇸では、職業として堂々とやっているのです。
企業は法律を都合よく変えてもらうために、ロビー活動に多額のお金を払います。
ロビイストに10億円の報酬を払っても、それで1,000億円の利益をあげられるなら、安いものなのです。
コロナワクチンであげてる利益は、1,000億円どころではなく、桁が違います。
このワクチン特需のおかげで、空前の利益をあげているのが、コロナワクチンメーカーとその周辺産業です。
さてこのロビイスト、日本ではどのような活動の形態を取っているのでしょうか。
日本ではアメリカほど堂々と職業として認知されていません。
よくある、政府が主導する有識者会議、というのがありますね。
審議会というのもその一種です。
この日本産科婦人科学会というのも、審議会のようなものなのです。
ここに利害関係者を紛れ込ませることによって、自分たちに都合のいい通知を、さも民間からの意見として出させるように仕向けています。
これらのメンバーに注目して、そのメンバーへどこが献金しているのかを見ていくと、真相が見えてきます。
お金の流れに着目してみると、今まで見えてこなかったものが見えてくるかもしれません。
公益社団法人とは名ばかり。
わたしたち市民の公益ではなく、献金元の企業の利益のために動く。
それがこの手の有識者団体の正体です。
これで、なぜ、日本産婦人科学会の回答が、このような人を食った回答なのか、理解できますね。
そもそも、ワクチンの危険性を検討するような組織ではないのです。
献金元の製薬会社の意向に沿った活動をしているにすぎません。
わたしたちの税金は収奪され、その上犠牲になるのは、わたしたちの健康です。
今回のワクチンのように、子どもや妊婦さんだって餌食になります。
一方的に収奪されないために、まずわたしたちがするべきは、このような利権構造の存在を知ることです。
ワクチンビジネスを進めたいがために、このようなロビイング活動を通して、妊婦さんにまで劇薬を打つような、倫理なきビジネス活動を推し進める利権構造。
このような構造を一人でも多くの人が知ることによって、世論を喚起し、わたしたちの健康を犠牲にする悪徳ビジネスを食い止める。
それがこの、市民のためのメディア、TTBジャーナルを設立した理由です。
どうぞみなさまのお力添えのほどを、引き続きよろしくお願いいたします。 |
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