西暦（グレゴリオ暦）AD2024年 令和6年 平成36年
昭和99年 大正113年 明治157年 皇紀2684年 干支 甲辰（きのえ たつ）
第1土曜日 旧暦 4月25日、仏滅(丙申)、月齢 24.0
グレゴリオ暦で年始から153日目、年末まであと213日。
誕生花 カスミソウ・亜麻・バラ（赤）。
衣替え（更衣・衣更え）。
季節の推移に応じて衣服を替える日。平安時代頃から始った習慣で、当時は中国の風習に倣って4月1日、及び10月1日に夏服と冬服を着替えると定め、これを「更衣」と言った。しかし、天皇の着替えの役目を持つ女官の職名も更衣といい、後に、天皇の寝所に奉仕する女官で、女御に次ぐ者を指すようになったので、民間では更衣とは言わず「衣替え」と言うようになった。季節による取替えは、衣服以外についても、女房（貴婦人）が手に持つ扇も冬は桧扇（ひおうぎ = ヒノキ製）、夏は蝙蝠（かわほり = 紙と竹製の扇）と決められていた。鎌倉時代になると、更衣は衣服だけでなく、調度品まで取替えることを含むようになった。江戸時代になると着物の種類が増え、江戸幕府は、公式に年4回の衣替えでの出仕を制度化した。武家の制服は、旧暦の4月1日から5月4日までが袷（あわせ、裏地付きの着物）、5月5日から8月末日までが帷子（かたびら、裏地なしの単仕立ての着物）、9月1日から9月8日までが袷、9月9日から翌年3月末日までが綿入れ（表布と裏布の間に綿を入れた着物）とされ、一般庶民もこれに従った。明治政府は、洋服を役人・軍人・警察官の制服に定め、夏服と冬服の衣替えの時期も制定した。187(明治6)年1月1日より新暦（太陽暦）が採用され、新暦（太陽暦）6月1日から9月30日までが夏服、10月1日から翌年5月31日までが冬服と定められた。やがて、これが学生服に、次第に一般の人にも定着し、官公庁・企業・学校が、毎年6月1日と10月1日に衣替えを行なうようになった。比較的寒冷な北海道では、半月ずつずれた6月15日と9月15日に衣替えをすることが多い。また、温暖な気候の南西諸島では、衣替えは、毎年5月1日と11月1日に行なわれており、夏服・合服（日本でいう「合い」、即ち、夏と冬の間の季節に 着る服のことで、四季がはっきりしている日本特有の呼び方）を着用する期間が、本土より1ヶ月ずつ長くなる。現在の着物（和服）の衣替えは、新暦（太陽暦）10月1日から翌年5月31日が袷、6月1日から6月30日までが単衣（裏地のない和服）、7月1日から8月31日までが薄物（うすもの）、9月1日から9月30日までが単衣とされる。
気象記念日。
1875(明治8)年6月1日、東京気象台が気象観測を始めたことを記念して、東京気象台が1884(明治17)年に制定。東京気象台は、現在の国土交通省の外局（特殊な事務、独立性の強い事務を行なうための組織）の1つで独任制の庁、気象庁の前身である。内務省（現在の総務省、国家公安委員会、警察庁、国土交通省、厚生労働省等の前身）地理寮量地課（国土交通省に置かれる特別の機関で、測量行政を行なう国土地理院の前身）の中に設けられ、東京で気象と地震の観測を開始した。1887(明治20)年1月1日に中央気象台と改称され、後に1956(昭和31)7月1日に気象庁と改称されている。気象庁の行なう気象業務は、「気象業務法（昭和27年6月2日法律第165号）」の下で行なわれており、「気象業務法」で「気象」「地象」「水象」「観測」「予報」等の概念の意味内容が確定されている。「気象、地象及び水象に関する情報」には具体的には、天気予報、地震情報、火山情報、津波情報等がある。軍事機密の関係もあり、日本では伝統的に、気象情報業務は国家が独占し、気象庁が管轄してきた。しかし近年では、1995(平成7)年5月に民間気象事業者による局地天気予報の自由化がなされたように、気象情報業務の民間への開放が段階的に進み、気象庁の業務は次第に、国民の生命・財産の保護に係わる事項に限定されつつある。例えば、1955(昭和30)年以来、毎年3月から4月にかけて、気象庁では桜の開花予想の発表を行なってきたが、気象庁と同等の情報提供が民間気象事業者から行なわれているとして、2009(平成21)年をもって桜の開花予想の発表を取止めた。但し、開花発表は生物観測の一環として継続している。気象庁長官を長とし、内部部局として総務部、予報部、観測部、地震火山部、地球環境・海洋部の5部を本庁に置く他、施設等機関として気象研究所、気象衛星センター、高層気象台、地磁気観測所、気象大学校を、地方支分部局として国土全域を分轄する形で5つの管区気象台を設置する。管区気象台の下には、下部組織として地方気象台と測候所が各地に点在している。気象庁は、「名称を定めることにより、防災関係機関等による災害発生後の応急・復旧活動の円滑化を図るとともに、当該災害における経験や貴重な教訓を後世に伝承することを期待する」として、顕著な災害を起こした自然現象に名称を付けている。1884年(明治17)6月1日、日本で最初の天気予報が出された。その予報は、「全国一般風の向きは定まりなし、天気は変り易し、但し雨天勝ち」という非常に曖昧なものであった。気象庁では、この日に記念式典を実施している。なお、1883(明治16)年2月16日、プロシア（現在のドイツ）出身の気象学者エリヴィン・クニッピングの指導の下、試験的に手書きで7色刷りの日本初の天気図が作成されたことから、2月16日が「天気図記念日」とされている。プロシアの航海士で、開成学校（現在の東京大学の直接の前身機関の1つ）の教師として来日したエリヴィン・クニッピングは、1882(明治15)年に東京気象台に入り、1883(明治16)年から気象電報の収集を開始した。同じ年の3月1日から、東京気象台で正式に作製した天気図を毎日印刷配布することが始まった。
氷の日。
江戸時代、旧暦の6月1日に加賀国/能登国/越中国加賀藩が徳川将軍家に氷を献上し、「氷室の日」として祝っていたことに因んで、東京都中央区豊海町に本部を置く冷蔵倉庫業の業界団体、社団法人日本冷凍倉庫協会（現在は、一般社団法人となっている）が制定。「氷室（ひむろ）」とは、日本古来の氷を蓄えておく場所のことで、現在の冷蔵庫に当たる。製氷する技術がなかった時代には、冬場にできた天然の氷を溶けないように、洞窟や地面に掘った穴に保管していた。 日本において、冬を除いて冷たい飲み物が飲めるようになるのは、明治になってからになる。三河国額田郡伊賀村（現在の愛知県岡崎市）出身の中川嘉兵衛という人物が、横浜で横浜氷会社を設立し、北海道函館市にある五稜郭の濠の天然氷「函館氷」を切出し、売出した。製氷事業は病人の熱さましとして、また、暑い夏の飲食用として、人々に歓迎された。横浜氷会社は、後身が冷凍食品事業や低温物流事業において国内最大手である企業、現在のニチレイとなっている。1980年代から1990年代にかけて、飲食店で業務用の自動製氷機が普及したため、食用氷純氷を扱う業者は販売不振に陥っていた。しかし、2013(平成25)年にコンビニエンスストアの挽立てコーヒーが登場したことによって、再び食用氷の需要が上昇している。近年のかき氷ブームによる需要で、ふわふわ感が楽しめる氷として、また、ウイスキーをオンザロックで飲む際に用いられる、高品質で殆ど無味無臭の氷として、製氷工場で作られた純氷が求められるようにもなってきた。