ゴーヤーの日。
1997(平成9)年に、沖縄県経済農業協同組合連合会（JA沖縄経済連）と沖縄県が制定。日付は、5月8日の「5」と「8」を「ゴー(5)ヤー(8)」と読む語呂合せと、5月からゴーヤー（苦瓜[ニガウリ]、和名は「ツルレイシ」）の出荷が増えることから。なお、沖縄県那覇市壺川に本部を置く、沖縄県全域をカバーする農業協同組合、沖縄県農業協同組合（JAおきなわ）は、全国的なJA（全国農業協同組合中央会が組織する農協グループ[総合農協]）再編の流れを受け、奈良県に次ぐ全県単一農協の実現を目指し、順次統合が進められ、2002(平成14)年に、一連の再編を完了したことから生まれている。全県単一化したことで、経営が効率化され、収益が幾分改善されると共に、沖縄県産農産物の本土展開を積極的に進めるようになっている。但し、まだ一部の農産物については、病害虫蔓延防止を目的とした法規制により、県内での流通に止められている。そして、2005(平成17)年には、沖縄県経済農業協同組合連合会（JA沖縄経済連）を統合した。沖縄本島では、一般的にニガウリのことを「ゴーヤー」と呼ぶ。沖縄料理ブームの影響もあり、全国的にも、「ゴーヤー」又は「ゴーヤ」を使用することが多くなっている。また、日本各地で、日除けの目的でも栽培が行なわれるようになった。ゴーヤーチャンプルー（ゴーヤーや豆腐等を炒めた沖縄料理）を始めとする沖縄料理の食材として広く知られるようになり、さらに、健康野菜としての認知度が上がるにつれて、苦味を抑えたい場合等の調理法が紹介されたりもする。薩摩料理、奄美料理等の南九州の郷土料理でも好まれる食材であり、九州では、おひたしや和え物でよく食べられる。鶏肉やキャベツと炒めたり、揚げて天ぷらやチップスにもする。種や綿ごと実を薄切りにし、乾燥させてから焙じた後に細かく砕いたものは、ゴーヤー茶として沖縄県で販売されている。原産地は熱帯アジアで、日本では南西諸島と南九州で多く栽培されているが、今日ではさらに広い地域での食用栽培が盛んである。沖縄県産がシェアの約3割を占めるが、本州全域でも、梅雨以降の夏場で日照が強くて気温が高く、雨も豊富な時期であれば、露地でキュウリ等の在来作物同様に、種を蒔いて栽培することができる。栽培に際しては、棒や網等を立掛けて、巻付けるようにして栽培する。比較的病害虫に強く、日照と気温と十分な水さえあれば、肥料や農薬は殆ど使わなくても収穫が得られ、家庭菜園の作物にも適している。丈夫で栽培は容易である反面、大きく育ち過ぎるのが欠点である。つまり、栽培に必要なスペースと土の確保が問題になる。十分な収穫を得るには、地面に植える場合は畝幅が1mから2m程度で、株の間隔は1m以上必要である。農家の場合は、その2倍以上のスペースを確保することが多い。鉢で栽培するには一株当たりの土の量は最低約80リットル、理想的には100リットル程度必要である。根が多くの酸素を消費するため、直径が広く、できるだけ浅い鉢が良い。鉢植えに適さない植物である。独特な苦味があるので、好き嫌いが分かれる野菜として知られる。主に未成熟な果皮を食用とし、ビタミンC等の水溶性ビタミンを多く含むことや、健胃効果もある苦味たんぱく質を含む。苦味成分は、果皮表面の緑色の部分に集中している。ワタの部分が苦いという俗説があるが、これは誤りである。ゴーヤー1本当たりのビタミンC含有量は、トマト1個の約5倍、レモン1個の果汁よりも多く、また、通常ビタミンCは加熱に弱いが、野菜の中では加熱に強い。チャンプルーは、野菜や豆腐等、を炒めた沖縄料理で、「チャンプルー」とは沖縄方言で、「混ぜこぜにしたもの」というような意味であり、野菜や豆腐に限らず、さまざまな材料を一緒にして炒め合わせる。元々はあり合わせの野菜に、安価で毎日手に入る豆腐、保存食である塩漬けの豚肉等を加えた沖縄の家庭料理であるが、近年では、テレビ番組で紹介される等して、沖縄県以外の日本各地でも食べられるようになった。調理法は、平鍋に豚脂を溶かし、素材を順々に炒める。現在では、フライパンや中華鍋にサラダ油を引いて炒める場合が多い。豆腐やポーク缶等の味に加えて、塩・醤油・胡椒・かつおダシ、又は化学調味料等で味付けをする。砂糖を入れて少し甘くしたり、風味付けに鰹節やピーナッツバター等を用いることもある。溶き卵を加える場合は、最後に混ぜ合わせて仕上げる。固めに茹でた素麺を、ニラやネギ等の香味野菜、ポークやベーコン、トゥーナ（ツナ）等と一緒に油で炒めたものを、ソーミンチャンプルーという。ソーミンとは素麺のことで、本来の名称はソーミンタシヤー、仕上がりの状態によっては、ソーミンプットゥルーとも呼ばれる。安価で保存性の高い乾麺類は、冷蔵庫のない時代の沖縄では大変重宝され、乾燥中華麺を用いた支那そばチャンプルーといったバリエーションもみられる。沖縄県は古くから、日本本土や中国文化の影響も受けてきた他、第二次世界大戦後のアメリカ軍による統治を経験し、それぞれの文化と接することで、常に影響を受け続けてきた。それらを柔軟に受入れて、独自に生み出された沖縄県の文化を、「チャンプルー文化」と呼ぶことがある。例えば、江戸時代に日本と中国の貿易の中継点とされたことから、沖縄近海では採れない昆布を用いた料理が盛んになった点や、米軍基地に滞在するアメリカ人からの影響を受けて、沖縄県出身ロックバンドの草分け的存在である紫や、1971(昭和46)年に結成された沖縄県のハードロックバンド、コンディション・グリーン等の、「オキナワン・ロック」と呼ばれるロックの系統を生み出した点等は、チャンプルー文化の産物である。「チャンプルー」の語源は、「ちゃんぽん（異なるものを混ぜること）」の沖縄方言読みである「チャンプン」の活用形（「チャンプンしたもの」という意味）と考えられるが、他にも、外国語に由来するという説もある。
万引き防止の日。
東京都新宿区愛住町に本社を置く、防犯カメラ等を活用したセキュリティシステムを幅広く手掛ける企業、株式会社ジェイエヌシー（現在は、セーフティ&セキュリティ株式会社となっている）が2009(平成21)年に制定。「万引きは犯罪である」との意識を高め、被害の減少を進めることで、安全な社会を築く一助とすることが目的。日付は、5月8日の「5」と「8」で、犯罪者を捕まえる「御用（ご[5]よ[8]う）」の語呂合わせから。万引きとは、窃盗の手口の一種で、商業施設において店員の目を盗み、対価を支払わずに無断で商品を持去る行為を指す。万引きは、江戸時代から使われている語で、その語源には、商品を間引いて盗む「間引き」が変化して、万引き（万は当て字）になったとする説等、諸説ある。万引きは「刑法（明治40年4月24日法律第45号）」第235条に規定されている、窃盗罪の構成要件に該当する犯罪行為であり、窃盗罪を犯した者は、10年以下の懲役、又は50万円以下の罰金に処せられる。「万引きは現行犯ではないと逮捕できない」と言われているが、それは間違いである。カメラに映っていたり、何度も繰返している場合は、万引き犯が店に来た時点で警察を呼ぶことが可能である。証拠があるため、逮捕されることもある。書店において、1冊の本が万引きされた場合、マイナス分を取返すためには、同じ本を5冊以上売らないといけないという。書店だけでなく、スーパーやコンビニエンスストア等の小売店において、万引きは死活問題となっている。小売店の万引きによる年間の損失額は約4,600億円とされており、1日当たり約12億円という莫大な被害額となっている。近年では、高齢者による万引きが増え、その検挙率が高くなっていることも問題視されている。