5月5日 記念日 その3 | スズメの北摂三島情報局

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2011/08/02 リニューアル
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柴犬ハルがお伝えします

こいのぼりの日(鯉のぼりの日)。
愛知県岡崎市唐沢町に事務局を置く、全国の鯉のぼりメーカーで結成された業界団体、日本鯉のぼり協会が制定。日本の四季を彩る伝統的な五節句の1つ「端午の節句」に、男子誕生を祝い、「こいのぼり」を掲揚する文化を多くの人に広め、継承していくことが目的。日付は、全国的に5月5日の「こどもの日」を中心に、鯉のぼり掲揚されていることから。日本鯉のぼり協会は、日本の伝統文化の継承と節句産業の振興を図ることを目的として、1968(昭和43)年に設立された。会員企業14社の鯉のぼり生産量は、国内の約97%を占めており、日本鯉のぼり協会では、矢車やポール等、部品の互換性、規格統一に努めてきた。また、啓蒙活動の一環として、ポスター制作、テレビCMの放映や、幼稚園、保育園、児童福祉施設等への鯉のぼりの寄贈、震災の復興支援等の活動にも力を入れている。鯉のぼりは、江戸時代から伝承されている日本の伝統文化の1つであるが、時代の変遷や家族の在り方の変化に伴ない、解釈が変わってきている。しかし、子ども達が健やかに成長することを願う、鯉のぼりの本質的な意味は、どんな時代でも決して変わらない。日本鯉のぼり協会は、時代の変化に柔軟に対応しながら継承されてきた鯉のぼりに、これからも親しんでもらえるよう努めてゆくという。 
児童憲章制定記念日。
1951(昭和26)年5月5日、子どもの権利に関する宣言、児童憲章が制定された。なお、児童とは、年少の人間のことである。何を基準として定義するかは、場合によって大きく異なる。例えば、学校教育制度の根幹を定める「学校教育法(昭和22年3月31日法律第26号)」では、小学校の課程、特別支援学校の小学部の課程に在籍して、初等教育を受けている者をいう。概ね、6歳から12歳までである。児童憲章は、日本国憲法の精神に基づき、児童に対する正しい観念を確立し、全ての児童の幸福を図るために定められた、児童の権利宣言である。児童福祉は、児童に対して行なわれる福祉サービスのことを指す。児童に対する福祉は、従来、障害児、孤児、母子家庭の児童に代表されるような、特別に支援を要するとされる児童に対する施策を中心に行なわれてきた。しかし近年、特に日本において、高齢化と同時に社会の少子化が急速に進行していることを受け、全ての家庭において児童が健全に育成されること、また、児童を生み育て易い社会環境を整えることを主眼とした施策が中心となってきている。
子どもに本を贈る日。
東京都新宿区東五軒町に本社を置く、出版取次(出版社と書店との間を繋ぐ出版物専門商社)の大手企業、株式会社トーハンが、「こどもの日」に因んで制定した。この日には、全国の書店でキャンペーンが行なわれる。近年、子どもを始めとして、深刻化する活字離れ、読書離れが危惧されており、文字・活字によって伝えられてきた知的遺産を継承・発展させるために、国を挙げた取組みが行なわれている。スペインで「本の日」とされている4月23日は、文部科学省が2001(平成13)年12月に制定した「子ども読書の日」となっている。また、2000(平成12)年に、児童書を専門に扱う図書館サービスを行なう国立国会図書館の支部図書館、国際子ども図書館(施設は東京都台東区上野公園にあり、1906[明治39]年建設の旧帝国図書館の庁舎を利用している)が開館したことに因んで、子どもの読書環境の充実を目指して、国会で2000(平成12)年を「子ども読書年」とした。さらに、「文字・活字文化振興法(平成17年7月29日法律第91号)」の制定・施行5周年に当たる2010年(平成22年)は、「国民読書年」に指定された。 
自転車の日。
東京都品川区上大崎に本部事務所を置く、財団法人日本自転車普及協会(現在は、一般財団法人となっている)が中心となって結成された、自転車月間推進協議会が1998(平成10)年に制定。自転車を取巻く問題を法的な面から解決するため、1981(昭和56)年5月に「自転車の安全利用の促進及び自転車駐車場の整備に関する法律(旧自転車法、昭和55年11月25日法律第87号)」が制定され、それを記念して、毎年5月1日から5月31日までの1ヶ月間を「自転車月間」と定め、関連団体と協力して、全国各地で多彩な行事を展開している。記念日としては、期間中の祝日を「自転車の日」に当てたものである。なお、「旧自転車法」は、「自転車の安全利用の促進及び自転車駐車場の整備に関する法律の一部を改正する法律(平成5年12月22日法律第97号)」により改正され、法律の題名も、「自転車の安全利用の促進及び自転車等の駐車対策の総合的推進に関する法律(改正自転車法、昭和55年11月25日法律第87号)」と改められた。「改正自転車法」は、名称の上では「自転車の安全利用の促進」を謳っているものの、実質上、駐輪問題対策を主眼としており、自転車の駐輪について、市町村が管轄する根拠となっている。日本の自転車普及率は、世界的に見ても高い。西ヨーロッパで特に自転車利用が多いオランダやドイツに次いで、ベルギーと同等の水準であり、アメリカ、中国、イギリス、フランス、イタリアといった国々を上回る。普及率の高い西ヨーロッパの諸国が、自動車やバスと同等の車両という認識であるのに対し、日本においては歩道を通行し、限られた短距離の移動に利用する、歩行者の延長線上のものという認識が一般には為されている。但し、当然ながら法律上は車両と定義されている。都市部では公共交通機関が発達している一方、自動車交通中心の交通政策が貫かれ、自転車が交通手段として明確に位置付けられていない等、日本独特の環境によるものではあるが、車両という認識の欠如により無謀運転や交通違反、深刻な事故等が社会問題となり、2000年代中頃からは、法令改正や取締り強化、啓発等が行なわれている。2011(平成23)年の自転車乗用中の負傷者数は143,110名で、死者数は628名であった。また、年齢別に見ると、負傷者数は20歳以下の若年層が多く、死者数は、半数以上が70歳以上の高齢層となっている。自転車事故防止のため、ルールの徹底や、自転車専用レーンの整備等が推進されている。因みに、1943(昭和18)年4月19日、スイスの化学者、アルバート・ホフマンが、リゼルグ酸ジエチルアミド(LSD)の幻覚作用を発見したことを記念した、4月19日の「自転車の日(Bicycle Day)」は、アルバート・ホフマンが、研究室でLSDを服用する実験をした後、幻覚状態のまま自転車で帰宅したが、その間も、視野にある全ての像が揺れ動き、自転車が一向に進んでいるように感じられなかった、と記していることから、この名前が付いている。
おもちゃの日。
こどもの日で、端午の節句であるこの日、おもちゃ、人形のPRの為に、東京都台東区浅草橋に所在する事業協同組合、東京玩具人形問屋協同組合(現在の東京玩具人形協同組合)を始めとする玩具業界が、1949(昭和24)年に制定。「こどもによい玩具を与える」「玩具を大切にする」「親達に玩具についての関心を深めさせる」ことが目的で、4月29日から5月5日までは、「おもちゃ週間」としている。おもちゃの語源は、平安時代の「手に持って遊ぶ」行為である「もて(もち)あそぶもの」であり、これが室町時代に、省略と接頭語の添付を経て生まれた。漢字の「玩具」も、同じ意味を表現して成立った。数多い種類の玩具がデザインされているが、他の用途向けの道具等が玩具に適さないという訳ではなく、子どもが文房具や道具でさえない木切れを手に持って遊べば、それは玩具として機能する。子どもにとって遊びは、余暇ではなく生活行動そのものであり、その中で玩具は、活動の方向性を作り出す。遊戯の目的である、自然法則を理解するための準備や文化・社会生活へ適応するための訓練は、玩具の意義にもそのまま当嵌めることができる。玩具は通常、子どもやペット向けの道具と捉え勝ちであるが、大人や野生動物が玩具を使うことは決して珍しくない。例えば、呼気で生じた空気の輪を通って遊ぶイルカ等がこれに当たる。