西暦（グレゴリオ暦）AD2024年 令和6年 平成36年
昭和99年 大正113年 明治157年 皇紀2684年 干支 甲辰（きのえ たつ）
第1水曜日 旧暦 3月23日、先勝(乙丑)、月齢 22.4
グレゴリオ暦で年始から122日目、年末まであと244日。
誕生花 スズラン（鈴蘭）・プリムラ・ポリアンサス。
二十四節気・雑節等
八十八夜。
雑節。立春から88日目。「八十八夜の別れ霜」「八十八夜の泣き霜」等と言われ、遅霜（終霜日[その冬最後の霜の降りた日]の平年値より遅く降りる霜）の時期と言われる。一般には、霜は八十八夜頃までと言われているが、「九十九夜の泣き霜」という言葉もあり、5月半ば頃まで、泣いても泣き切れない程の大きな遅霜の被害が発生する地方もある。そこで、農家に対して特に注意を喚起するために、この雑節が作られた。元々、太陰暦がベースである日本の旧暦では、暦日と季節が最悪で半月もずれるために、新暦（太陽暦）をベースとした雑節として起こり、広まったものでもある。八十八夜は、日本独自の雑節である。また、唄で知られる一番茶摘みの頃でもある。21世紀初頭の現在では、平年なら5月2日、閏年なら5月1日である。数十年以上のスパンでは、立春の変動により5月3日の年もある。この日に摘んだ茶は上等なものとされ、この日にお茶を飲むと長生きする、とも言われている。茶の産地である埼玉県入間市狭山市や静岡県、京都府宇治市では、新茶のサービス以外に手もみ茶の実演や茶摘みの実演等、一般の人々も参加するイベントが行なわれる。文部省唱歌は、明治から昭和にかけて文部省（現在の文部科学省の前身の1つ）が編纂した、尋常小学校、高等小学校、国民学校、及び学制改革後の小学校の唱歌、芸能科音楽の教科書に掲載された楽曲の総称（但し、文部省が定めた正式名称ではない）であるが、その文部省唱歌の中に『茶摘』がある。作詞作曲共に不詳の『茶摘』は、「摘」という字を小学校で教えないため、教科書では『茶つみ』と表記している。初夏に見られる茶摘みの光景を歌った歌で、1912(明治45)年に刊行された唱歌（教科）の教科書『尋常小学唱歌 第三学年用』が初出となる。2007(平成19)年には、文部科学省の外局（省内に置かれる、特殊な事務、独立性の強い事務を行なうための組織で、独任制の庁）の1つである文化庁と、日本PTA全国協議会（全国のPTA[保護者と教職員による教育団体]の協議会組織）が、親子で長く歌い継いでほしい童謡・唱歌や歌謡曲といった抒情歌や愛唱歌を選定した「日本の歌百選」に選ばれた。また、小児が2人組で向かい合って行なう、「せっせっせーのよいよいよい」で始まる手遊び歌としてもしばしば用いられる。この手遊びでの繰返しの動作は、茶葉を摘む手つきを真似たものとも言われる。八十八夜を漁の目安とする所もあり、瀬戸内地方では俗に、魚島時（うおじまどき）と言われる程、豊漁の続く頃と言われ、種子島や屋久島では、トビウオ漁開始の時期とされていた。但し、この日が全国各地で農事等の目安にされているとは言え、東日本では、実際の終霜日がそれより遅い所は少なくなく、伝承通りに八十八夜を基準にして実作業を行なっているとは、必ずしも言えない。
下弦。
半月。月と太陽の黄経差が270°となる日。
緑茶の日。
古くから八十八夜の新茶は「仙薬」（飲むと不老不死の仙人になる、ということから転じ、非常によく効く薬のことをいう）と称される程栄養価が高いと言われたことから、東京都港区東新橋に本部を置き、茶の関係団体を中心として組織された、日本茶、及び茶文化の振興を目的とする社団法人、日本茶業中央会（現在は、公益社団法人となっている）が、毎年八十八夜の日を緑茶の日と制定した。八十八夜は年によって日が変わるので、平年は5月2日、閏年は5月1日に固定して実施している。緑茶は、チャノキ（ツバキ科ツバキ属の常緑樹）の葉から作った茶の内、摘み取った茶葉を加熱処理して発酵を妨げたものである。また、それに湯を注ぎ、成分を抽出した飲料のことでもある。日本においては、日本茶と同意に使われることが多い。日本茶（煎茶、ほうじ茶、抹茶等）はその多くが緑茶であり、日本で最も良く飲まれている茶である。中国茶もジャスミン茶として飲まれるものを含め、緑茶に分類される物が主流で、中国や台湾で最も飲まれているのも緑茶である。近年、健康志向の高まりもあり、多くの飲料メーカーから、缶やペットボトル等の緑茶飲料が発売されている。
新茶の日。
立春から数えて88日目の日となる雑節の「八十八夜」。この日に摘んだ新茶は上等なものとされ、この日に新茶を飲むと長生きすると伝えられていることから、静岡県掛川市伊達方に本社を置き、茶園管理から緑茶の製造までを一貫して行なう製茶問屋、山啓製茶株式会社が制定。新茶の試飲や販促活動を行なう。山啓製茶株式会社は、静岡県知事認定の金箔入煎茶を始め、黒豆入抹茶入玄米茶、純金箔入大福茶、金粉入抹茶入玄米茶、いちご茶、さくら茶、夏みかん茶、ゆず緑茶等を販売している。
メーデー(May Day)。
メーデーは、直訳すれば「5月の日」で、本来は五月祭を意味し、この日に夏の訪れを祝う祭がヨーロッパの各地で催されてきた。この祭では、労使双方が休戦し、共に祝うのが慣習であったが、これが近代に入って現在の「メーデー」へと転化し、今日の「労働者が統一して権利要求と国際連帯の活動を行なう日」という「労働者の日」、メーデーが誕生した。幾つかの国では、その国独自の「労働者の日」を定めているため、この日は「International Labour Day」とも称される。労働者の日としてのメーデーは、1886(明治19)年5月1日、アメリカ合衆国中西部、イリノイ州シカゴで、アメリカ合衆国・カナダ職能労働組合連盟（FOTLU、後のアメリカ労働総同盟[AFL]）が、「1日の労働時間を8時間に」（8時間労働制）を要求して統一ストライキを起こした。これは、1日12時間労働から14時間労働が当たり前であった当時、「第1の8時間は仕事のために、第2の8時間は休息のために、そして残りの8時間は、我々の好きなことのために」を目標に行なわれたものである。1886(明治19)年12月8日にアメリカ合衆国・カナダ職能労働組合連盟が改組されて成立したアメリカ労働総同盟(AFL)の構成員は、熟練労働者が中心であり、革命を目指さない穏健的な労働組合で、第一次世界大戦勃発時（1914[大正3]年）には、約200万の組合員を有するまでに成長している。1888(明治21)年にアメリカ労働総同盟(AFL)は、引続いての8時間労働制要求のため、1890(明治23)年5月1日にゼネラル・ストライキ（ゼネストと略される、全国的な規模で行なわれるストライキ）を行なうことを決定したが、1886(明治19)年の統一スト後にヘイマーケットの虐殺（5月3日にストライキを行なっていた労働者4名が警官により射殺され、5月4日には、シカゴ市内のヘイマーケット広場で抗議集会が開かれて、解散を求める警察側との間で爆発物を使用した衝突が発生し、警察側7名、労働者側4名の死者を出した事件）と呼ばれる弾圧を受けていたため、アメリカ合衆国の労働運動指導者で、アメリカ労働総同盟(AFL)会長のサミュエル・ゴンパーズは、1889(明治22)年の第二インターナショナル創立大会（社会主義者の国際組織の1つ）で、アメリカ労働総同盟(AFL)のゼネスト実施に合わせ、労働者の国際的連帯としてデモを行なうことを要請した。これが決議され、1890(明治23)年の当日、ヨーロッパ各国やアメリカ合衆国等で第1回国際メーデーが実行された。これ以後も、労働者の権利を主張する運動、また、国民がその時々の要求を掲げ団結と連帯の力を示す日として継続・発展してきた。日本では、1920(大正9)年から行なわれているが、この時は5月2日の日曜日開催であった（開催地は、現在の東京都台東区にある上野公園）。翌年からは5月1日となり、開催地や参加人数も増えていった。しかし、1936(昭和11)年の二・二六事件（国家改造を目指す陸軍青年将校達が陸軍部隊を率いて反乱を起こし、クーデターを試みた事件）発生により戒厳令が敷かれた後、同年3月19日付けで治安維持を目的とする内務省警保局（（現在の総務省、国家公安委員会、警察庁、国土交通省、厚生労働省等の前身である内務省の内部部局で、警察部門を所管しており、現在の警察庁に相当する）通牒（行政官庁が所管の諸機関、職員、又は地方公共団体等に対して、ある事項を通知する形式）「集会及多種運動の取締方に関する件（多衆運動ハ従来慣行ニ依リ許容ジラレツツアルモノト雖モ右期間中ハ凡テ之ヲキンシスルコト、従テ愛国労働祭又ハメーデー等の計画アル向ニ対シテハ予メ之ヲ中止スル様諭旨スルコト）」が発せられ、3月24日にメーデー開催が禁止された。この年から1945(昭和20)年まで、メーデーが開催されることはなかった。第二次世界大戦後の1946(昭和21)年、「働けるだけ喰わせろ」をスローガンに掲げ、11年振りのメーデーが、通算で17回大会として盛大に開かれた。これは、別名「食糧メーデー」や「飯米獲得人民大会」等と呼ばれ、 全国で約100万名、東京の宮城前広場（現在の東京都千代田区に所在）に約50万名が集まったという。その後、労働組合の全国中央組織（ナショナルセンターと呼ばれるもので、労働組合が加盟する連合組織であり、加盟組合の纏め役や共同行動を主眼に置いた組織）の再編による組織対立の激化で、1989(平成元)年以降は統一メーデーの開催ができなくなり、労働組合の国際組織である国際労働組合総連合(ITUC)に加盟している日本の労働組合におけるナショナルセンター、日本労働組合総連合会（連合）と、非連合系の全国労働組合総連合（略称は全労連で、日本共産党系の団体とされる）や全国労働組合連絡協議会（略称は全労協で、連合や全労連をよしとしない組合が結成した団体）による分裂開催となった。また、前後がゴールデンウィークで、長期休暇を取る例が増え、労働組合活動が低調になってきたこと等もあり、参加者数が減少したことを理由に、連合は2001(平成13)年以降、4月後半の土曜日や、4月29日の昭和の日といった「4月（April）にメーデー（May Day）」を行なうようになり、一方で、全労連や全労協のメーデーは5月1日開催を続けており、その分裂と対立の構図は、今も解消されていない。メーデーは、国際連合等の国際機関によって定められた国際デーとなっており、世界の少なくとも80以上の国でメーデーを祝日としている。日本の労働界からも、メーデーの祝日化の強い要望が存在する。かつては、4月29日から5月5日までの7日間に休日の集中するゴールデンウィークで、休みの日を最短でも7日間連続させて、家族連れでの海外旅行等による消費拡大の経済効果を求めようとしたことから、推進する動きもあった。しかし、1991(平成3)年2月から1993(平成5)年10月までの平成不況（バブル崩壊不況）により労働時間短縮の動きが鈍ると共に、2007(平成19)年からみどりの日を4月29日から5月4日へ移動し、4月29日を昭和の日とすることで、ゴールデンウィーク後半の休日の連続性が高められたこともあり、11月23日の勤労感謝の日と趣旨が似ている祝日を制定する意義があるのかという意見があり、また、金融関係者からは、7連休によって金融市場が長期間開かれないことを問題視する意見もあるため、日本におけるメーデーの祝日化の動きは頓挫している。2018(平成30)年12月14日、「天皇の即位の日及び即位礼正殿の儀の行われる日を休日とする法律（平成30年12月14日法律第99号）」が公布され、即位の日である2019(令和元)年5月1日と、即位礼正殿の儀の行なわれる日である10月22日が、祝日扱いの休日となった。「国民の祝日に関する法律（祝日法、昭和23年7月20日法律第178号）」により5月1日の前後、即ち、退位の日である4月30日と5月2日も休日となることから、2019(平成31/令和元)年のゴールデンウィークについては、土日、及び振替休日を含めると、4月27日（土曜日）から5月6日（月曜日・振替休日）まで、10日間連続の休日となった。