1912年 - イギリスの豪華客船『タイタニック』が、イギリス南部のサウサンプトン港からアメリカ合衆国北東部、ニューヨーク州にあるニューヨーク港に向けての、最初で最後の航海に出航する。スピードより設備の豪華さに重点を置いて設計されていた『タイタニック』は、総トン数46,328t、全長269.1mで、当時としては安全対策にも力が入れられており、「不沈船」として喧伝（盛んに言いはやして世間に広く知らせること）されていたが、処女航海中の1912年4月14日深夜、北大西洋上で氷山に接触して、翌日未明にかけて沈没する。犠牲者数は乗員乗客合わせて1,513名（他にも様々な説がある）であり、世界最悪の海難事故（当時）となる。その後、映画化される等して、世界的にその名を知られている。
1916年 - 大蔵省銀行局（現在の財務省と、内閣府の外局[特殊な事務、独立性の強い事務を行なうための組織で、独任制の庁]である金融庁の前身、大蔵省の内部部局[府省庁内の本体部分を構成する組織]）を設置。大蔵省銀行局は1891年に一旦廃止されたが、1916年になって再配置される。その後は数度の変更を経て、1998年の金融監督庁（現在は内閣府の外局、金融庁）設置に伴ない、大蔵省銀行局は廃止されている。
1916年 - 28,000名以上の会員数を誇る、アメリカ合衆国のプロゴルファー（主にクラブプロ・レッスンプロ）の団体、全米プロゴルフ協会(PGA)が設立される。
1919年 - 朝鮮の独立運動家、李承晩らが、中国東部にある上海に、亡命政権である大韓民国臨時政府を樹立。
1919年 - メキシコ革命の指導者エミリアーノ・サパタが暗殺される。メキシコの国民的英雄の1人と見做されているエミリアーノ・サパタは、独裁政権の打倒や民主化、農地改革、社会構造や経済構造の変革を目指す、民族主義的な民主革命であったメキシコ革命に貢献するが、政府軍の将校から不意打ちを受け、非業の死を遂げる。
1919年 - 「地方鉄道法（大正8年4月10日法律第52号）」公布。「地方鉄道法」は、地方公共団体、又は私人が公衆の用に供するために敷設する地方鉄道（「軌道法[大正10年4月14日法律第76号]」により管轄される軌道を除く）の敷設・運営について規定していた法律である。同年8月15日に施行され、「鉄道事業法（昭和61年12月4日法律第92号）」の施行により1987年4月1日に廃止されるまで、日本の主に私設・民営鉄道の根拠法として長くその役割を担い続ける。私設鉄道に対する法律は、これ以前にも、明治時代に制定された「私設鉄道法（明治33年3月16日法律第64号）」と「軽便鉄道法（明治43年4月21日法律第57号）」の2法が存在している。しかし、「私設鉄道法」は、敷設免許と会社の存在は一体と考えて、会社の設立からかなりの負担を強いていたばかりか、会社経営や鉄道運営に対して事細かに規定を行ない、政府の統制色を強く打出した、厳しい内容の法律であったため、全国的な鉄道網を官設鉄道（国鉄[日本国有鉄道、現在のJRグループ]の前身）に一元化するため、私鉄を国有化することを定めた「鉄道国有法（明治39年3月31日法律第17号）」による私鉄の買収後、事業者の新規設立を阻害することになる。「軽便鉄道法」は、その打開策として、極端に手続きを簡単にする法律として施行されたものの、今度は新規はおろか、既存の事業者までもがそちらに流れ、逆に「私設鉄道法」の首を絞めることになってしまう。このような歪んだ状態を是正するために、「私設鉄道法」と「軽便鉄道法」を廃止し、再構成して制定されたのが「地方鉄道法」である。「地方鉄道法」の規定には、「私設鉄道法」と「軽便鉄道法」の規定を引継いだものもあるが、多くの条項は「私設鉄道法」の二の舞とならないように、細かい規定を避けると共に、政府の権限を弱めて、会社の自主性を尊重するように改められている。但し、政府買収に関する規定や罰則の一部は、「私設鉄道法」のそれを受継いでおり、完全に統制色がなくなった訳ではない。これにより、民営鉄道の根拠となる法令は一本化され、「地方鉄道法」は多くの私鉄の根拠法となる。それでも、都市部の私鉄の中には、「私設鉄道法」時代の1905年に開業した、大阪と神戸を結ぶ鉄道を運営している大手私鉄、阪神電気鉄道のように、より規制の緩い「軌道条例（明治23年8月23日法律第71号）」に準拠して路線を敷設し、長い間「軌道」のまま変更しなかった事業者も少なくなく、全ての民営鉄道が「地方鉄道法」に準拠した訳ではない。なお、「軌道条例」は、1924年に「軌道法（大正10年4月14日法律第76号）」の施行に伴なって統合廃止され、阪神電気鉄道（阪神）は1977年まで、その「軌道法」に基づく「軌道」とされている。また、東京都南西部から神奈川県北部に鉄道路線を有する大手私鉄、京王電鉄のように、前身の京王電気軌道が延伸の際に、関連会社の玉南電気鉄道を作って、補助金目当てで地方鉄道として開業したものの、補助金が下りなかったため、結局合併して軌道化、さらに、地方鉄道化という複雑な経緯を辿った路線もある。このようにして、「地方鉄道法」は大正時代から第二次世界大戦を超え、日本国憲法下でも根幹法としての役割を果たし続けたが、日本国有鉄道（国鉄）の分割民営化に伴ない、「地方鉄道法」が前提とする鉄道の「国有」と「民営」の枠組みがなくなることから、廃止・代替が行なわれることになり、日本国有鉄道（国鉄）の消滅と運命を共にして、69年間という長い歴史に幕を下ろしている。
1919年 - 「史蹟名勝天然紀念物保存法（大正8年4月10日法律第44号）」公布。「史蹟名勝天然紀念物保存法」は、1950年施行で現行の「文化財保護法（昭和25年5月30日法律第214号）」の前身となる法律である。今日の分類における「記念物」に総称される、史蹟、名勝、天然紀念物をその対象としている。
1925年 - アメリカの作家、F・スコット・フィッツジェラルドの長編小説『グレート・ギャツビー』が刊行される。『グレート・ギャツビー』は、F・スコット・フィッツジェラルドの代表作であると同時に、現在では、アメリカ文学を代表する作品の1つであると評価されている。日本語訳の邦題や映画での題名では、『華麗なるギャツビー』とされるものが多い。
1928年 - 日本商工会議所（日商、JCCI）設立。日本商工会議所（日商、JCCI）は、日本各地の商工会議所を会員として組織した団体である。日本経済団体連合会・経済同友会と並ぶ「三大経済団体（経済三団体）」の1つで、商工業の振興に寄与するため、商工会議所間の意見の総合調整や、国内外の経済団体との提携を図る機関であり、中小企業等、約125万社が参加する。三大経済団体（経済三団体）」の中で最も歴史が古く、唯一、「商工会議所法（昭和28年8月1日法律第143号）」という法的根拠に基づいている。商工会議所の代表者は会頭と呼ばれ、慣例として、東京商工会議所の会頭が日本商工会議所（日商、JCCI）会頭を兼務する。
1928年 - 労働運動を取締まる為に制定された法律、「治安警察法（明治33年3月10日法律第36号）」により、労働農民党（左派無産政党[合法的社会主義政党]）・日本労働組合評議会（数多くの労働争議を指導した労働組合）・全日本無産青年同盟（合法的左翼青年組織）に解散命令。
1933年 - ニューディール政策: 失業対策のためのプログラム、市民保全部隊（市民資源保全団）が創設される。1929年の世界恐慌（ある国の恐慌が次々と他国へと波及し、世界的規模で広がる事象）により、アメリカでは、若年労働者の多くが失業し、高等学校を卒業しても就職すらままならない状況となる。アメリカ政府は、こうした若者に対し、合宿（キャンプ）を通じて職業訓練を施すこととし、道路建設、土壌保全のための小規模なダム（堰）造り等の公共事業や、森林の伐採、植林等の国立公園の維持管理作業に従事させる。若年労働者の職業教育訓練の場として発足したが、1940年代初頭、第二次世界大戦が始まると、役割は事実上、軍隊に取って変わられ消滅する。
1934年 - 中国共産党が「全国民衆に告ぐるの書」を発表し、反日統一戦線の結成を呼掛ける。
1938年 - 「防空法（昭和12年4月5日法律第47号）」を根拠とする「燈火管制規則（昭和13年4月4日内務・陸軍・海軍・逓信・鉄道省令第1号」が施行される。
1941年 - 第二次世界大戦: ナチス・ドイツ（国家社会主義ドイツ労働者党支配下のドイツ国）により、主に現在の東ヨーロッパ、バルカン半島に位置するクロアチアとボスニア・ヘルツェゴビナの領域に存在した国家、クロアチア独立国が建国される。
1942年 - 広島電鉄設立。日本最大の路面電車事業者で、中四国地方最大のバス事業者でもある広島電鉄は、広島瓦斯電軌（現在の都市ガス会社、広島ガスの前身）から運輸事業を分離して設立されている。
1946年 - 第22回衆議院議員総選挙投票日。大日本帝国憲法下最後で、第二次世界大戦後初めての男女普通選挙。
1947年 - メジャーリーグベースボール(MLB、大リーグ)のブルックリン・ドジャース（現在のロサンゼルス・ドジャース）に、メジャーリーグベースボール(MLB、大リーグ)初の黒人選手となるジャッキー・ロビンソンが入団する。
1948年 - 東南アジアのインドシナ半島西部に位置するビルマ（現在のミャンマー）の国際連合加盟に関する決議、国際連合安全保障理事会決議45が採択される。