西暦（グレゴリオ暦）AD2024年 令和6年 平成36年
昭和99年 大正113年 明治157年 皇紀2684年 干支 甲辰（きのえ たつ）
第4土曜日 旧暦 2月14日、先負(丙戌)、月齢 12.7
グレゴリオ暦で年始から83日目、年末まであと283日。
誕生花 デルフィニウム・グラジオラス・タンポポ・ベルゲニア。
二十四節気・雑節等
春彼岸明け（彼岸の果て）。
雑節。春分を中心とする7日間が春の彼岸である。彼岸は、春分・秋分を中日とし、前後各3日を合わせた各7日間（1年で計14日間）である。この期間に行なう仏事を彼岸会と呼ぶ。最初の日を「彼岸の入り」、最後の日を「彼岸明け」と呼ぶ。日本の気候を表わす慣用句に「暑さ寒さも彼岸まで」があり、残寒・残暑は彼岸の頃まで続き、彼岸を過ぎると和らぐという。彼岸会の「彼岸」は、「日願（ひがん）」から来ているともされ、日本に限らず古来から、太陽や祖霊信仰は、原始宗教の頃からの付き物とも言える。
世界気象デー（World Meteorological Day）。
1950(昭和25)年3月23日、世界気象機関条約が発効されたことを記念して、発足から10周年を迎えた1960(昭和35)年に、世界気象機関(WMO)が毎年3月23日を世界気象デーと定めた。国際デーの1つ。3月23日には、気象知識の普及や国際的な気象業務への理解を促進するため、毎年キャンペーンテーマを設けて、イベント等を開催している。2018(平成30)年のテーマは「気象・気候への適切な備え」であった。「世界の気象業務を調整し、標準化し、及び改善し、並びに各国間の気象情報の効果的な交換を奨励し、もって人類の活動に資する」ため、1947(昭和22)年にアメリカ合衆国の首都ワシントンD.C.で開かれた国際気象台長会議において、世界気象機関条約が採択された。世界気象機関条約は1950(昭和25)年に発効して、世界気象機関(WMO)が正式に設立され、翌1951(昭和26)年には、気象学（気象と気候）、及びオペレーショナル水文学（地球上の水循環を対象とする地球科学の一分野であり、主として、陸地における水をその循環過程より、地域的な水のあり方・分布・移動・水収支等に主眼をおいて研究する科学、水文学の様々な計画に際して最も効率的になるよう決定する科学的技法）等、これらに関連する地球物理学の分野における国際連合の専門機関となった。世界気象機関(WMO)は、1873(明治6)年に創立された政府間組織である国際気象機関(IMO)が発展的に解消したもので、本部はスイス西部のジュネーヴにある。日本は、1953(昭和28)年8月11日に加盟した。世界気象機関(WMO)は、気象に関する情報を必要とする国際民間航空機関(ICAO)等と連携して、多くの気象業務に関する規定を定めている。国際民間航空機関(ICAO)と共同で世界空域予報システム(WAFS)を設立し、イギリスの首都ロンドンとアメリカ合衆国の首都ワシントンD.C.を拠点に世界空域予報センターを設置（指定）して、航空気象情報を提供している。世界気象機関(WMO)の科学計画の内、特に重要なものとして世界気象監視計画(WWW)があり、各国の気象機関が実施している観測、気象通信、データ処理、及び予報センターの機能を統合し、より気象情報等を効率的に提供することを目的としている。特に、全球的・地域的なレベルの気象情報を各国気象機関へ提供する為、世界気象中枢(WMC)、及び地域特別気象中枢(RSMC)をそれぞれ指定し、各国気象機関間で効率的な情報交換が行なわれるよう調整している。世界気象中枢(WMC)は、世界気象監視計画(WWW)に基づき、全球レベルの気象情報交換の円滑化などを目的として、その中枢を成す機関として世界気象機関が指定、設置した気象機関である。指定機関は、オーストラリア南東部にあるメルボルン (オーストラリア気象局、南半球のみ）、ロシアの首都モスクワ（ロシア水文気象環境監視局）、アメリカ合衆国の首都ワシントンD.C.（アメリカ国立気象局）である。地域特別気象中枢(RSMC)は、世界気象監視計画(WWW)の一環として、世界気象機関(WMO)の会合で合意を得て指定された気象機関の総称であり、世界気象機関(WMO)の特定のプログラムに関連した気象注意報・警報等の気象情報を作成・収集・配信する任務を委託されている。その機能によって、地域特化型RSMCと活動特化型RSMC の2つに大別される。地域特化型RSMCは各地区内で、世界気象中枢(WMC)と国家気象中枢の間で、気象資料の形式を調整したり、需要に応じて全地球的な気象データを提供したりすること、管轄地区内を対象に、12時間から48時間先の気象状況を分析・予測したデータを提供すること、戦争や災害等により、地区内の国家気象中枢が緊急事態に陥った際や壊滅的な状態、或いは業務遂行不能の状況にある場合、当該国の気象業務を援助して国際連合の人道的なミッションを支援すること、他の地域特別気象中枢と協調して適切な気象業務を遂行すること、という4つの役割を担っている。日本の気象庁は、第Ⅱ地区（アジア）の地域特化型RSMCのつとなっている。活動特化型RSMCは、熱帯低気圧プログラム、及び環境緊急対応プログラムにおいて、その役割を担っている。熱帯低気圧プログラムでは、南西太平洋を担当するフィジー気象局ナンディ熱帯低気圧センター、南西インド洋を担当するフランス気象局レユニオン熱帯低気圧センター（（アフリカ大陸東南部のインド洋沖にあるマダガスカル島の東方沖に位置する、フランスの海外県レユニオンに所在）、アラビア海、及びベンガル湾を担当するインド気象局トロピカル・サイクロン・ニューデリー、北西太平洋、及び南シナ海を担当する気象庁太平洋台風センター、太平洋北部と中部を担当する中部太平洋ハリケーンセンター（太平洋中央部の洋上に位置するアメリカ合衆国ハワイ州ホノルルに所在）、北東太平洋と北部大西洋、カリブ海、メキシコ湾を担当する国立ハリケーンセンター（アメリカ合衆国東南部、フロリダ州マイアミに所在）がその中枢を担い、南半球には、6つの気象センターを補完する6つの主要な熱帯低気圧警報センター(TCWC)がある。熱帯低気圧警報センター(TCWC)は、南緯10度以南の南東インド洋とアラフラ海（ニューギニアとオーストラリアとの間にある海）、カーペンタリア湾（オーストラリア北方にある湾）、珊瑚海（オーストラリア北東海岸の縁海[大陸周辺の海で、大洋の一部が島、列島、半島に囲まれ部分的に閉じた海]）を担当するオーストラリア気象局の3ヶ所、ソロモン海（太平洋南西部の海）とパプア湾（ニューギニア島の南東側にある湾）を担当するパプアニューギニア国立気象局、タスマン海（オーストラリア南東部や、オーストラリア本土の南方海上に位置するタスマニア島とニュージーランドに挟まれた太平洋南部の海域）を担当するニュージーランド気象局、南緯10度以北の南東インド洋を担当するインドネシア気象・気候・地球物理庁に置かれている。環境緊急対応プログラムでは、国境を横断するような大規模な環境災害が発生した場合に備えて、大気の輸送・（汚染）沈着・分散をモデル化し、運用・配信する8つの気象センターがある。その8つとは、ヨーロッパ、及びアフリカを担当するイギリス気象庁とフランス気象局、南西太平洋の後方支援、及びアメリカ大陸を担当するカナダ気象局とアメリカ海洋大気庁、アジアを担当するロシア水文気象環境保護局と気象庁、及び中国気象局、南西太平洋を担当するオーストラリア気象局で、この他、ドイツ中西部のオッフェンバッハ・アム・マインに通信ネットワークのゲートウェイ（プロトコル[通信規約]が異なるネットワーク同士の接続点[ノード]に置かれ、通信データを媒介し、正常にデータをやり取りするための機器）を置き、万一、原子力災害等が発生した場合、迅速に情報交換ができるように、国際原子力機関(IAEA)と世界気象機関(WMO)を24時間リアルタイムで接続している。