電卓の日。
1960(昭和35)年に設立された社団法人日本事務機械工業会（東京都港区三田に所在する、現在の一般社団法人ビジネス機械・情報システム産業協会[JBMIA]）が1974(昭和49)年に、エレクトロニクス技術を駆使した日本の電子式卓上計算機（略称：電卓）の生産数量が年間1,000万台を突破し、世界一になったことを記念して制定。この1974(昭和49)年は、国産の電卓が発売されてから、10年目の節目にも当たる。日付は、早川電機工業株式会社（現在の大手電機メーカー、シャープ株式会社）が国産初の電卓「CS-10A」を発表したとされる1964(昭和39)年3月18日に由来して、多くの記念日がある3月の中でも、市場の隆盛を象徴する春の到来を意味し、しかも覚え易い日、ということで、3月20日に設定された。制定当時は記念イベントを開催していたが、現在では何も行なわれていない。電卓は、計算機の一種で電子（式）卓上計算機の略である名前の通り、電子回路によって計算を行ない、卓上で使用できる（又は、より小さい）サイズである。カード型のものが現れたり、また、「電卓」という名前のソフトウェアが、パソコンや携帯電話に搭載される等したりして、現在では必ずしも「卓上」ではなくなっている。1960年代に登場した電卓は、重量が約20kgから約30kgもある大型のものもあったが、その後、演算を行なう素子（電子部品）を当初の真空管（整流、発振、変調、検波、増幅等を行なうために用いる電気、電子回路用の能動素子）からトランジスタ（増幅、又はスイッチ動作をさせる半導体[電気電導性の良い金属等の導体、良導体と電気抵抗率の大きい絶縁体の中間的な抵抗率を持つ物質]）素子を経て集積回路（IC、特定の複雑な機能を果たすために、多数の素子を1つに纏めた電子部品）へと世代交代させ、また、表示装置も蛍光管等から液晶パネルに置換えることで、急速にコンパクト化していった。1970年代前半には、重量1kg程度で電池駆動も可能な電卓が現れ、1980年代になると、太陽電池で駆動可能なカードサイズ大の超小型・超薄型の電卓も現れる。この時期は丁度、半導体産業が発展していく時期とも重なっている。さらに、部品を小型化・高集積化することは、コストを下げる効果もある。初期には軍事用等、特殊な用途にしか使えなかったものも、次第に企業の業務用にも使えるものになり、さらには、一家に1台、個人に1個という具合に、身近に利用することのできる道具となった。この循環は、コンピュータや現在のパソコンにも見られる大きな要素である。当初は、個別の電卓製品毎に専用の集積回路を設計、製造していたが、日本計算器販売（後のコンピュータ部品メーカー、ビジコン）がプログラマブル（ソフトウェアプログラムによって、一連の作業指示を与えられること）な電卓の開発を企図し、その過程で、アメリカに本社を置く世界最大の半導体素子メーカー、インテル社が初めて製作したマイクロプロセッサ（コンピュータ等に搭載される、ソフトウェアプログラムに記述されたデータの転送、計算、加工、制御、管理等の命令セットを実行するためのハードウェア）を集積回路で実装したものである「Intel 4004」が生み出された。その後、インテル社のプロセッサは、パーソナルコンピュータの中央演算処理装置（CPU、コンピュータ等において中心的な処理装置として働く電子回路）として、世界に大きな影響を与えることになった。「Intel 4004」を用いた電卓はCPU、読み書き可能メモリ、プログラムを格納するROM（記録されている情報を読み出すことのみ可能なメモリ）、入力部であるキー、出力部である表示装置（及び、プリンター）からなり、その構成は、コンピュータそのものである。マイクロプロセッサを用いた電卓は、電卓に特化した専用のハードウェアを用いるのではなく、ハードウェアは汎用のものを利用し、プログラム（ソフトウェア）によって計算機の機能を実現している点で、従来の電卓とは異なる。1971(昭和46)年に電卓市場に価格破壊をもたらした世界的な半導体開発・製造企業、テキサス・インスツルメンツ(TI)社の「TMS-0105」は、同様の構成をチップ（小さな半導体の板に複数の電子部品を埋め込んだ集積回路）に集積したもので、コンピュータシステムを1つの集積回路に組込んだものであるマイクロコントローラの初期のものである。この意味では、電卓はそれまでコンピュータに縁のなかった人々が、初めて身近に手にしたコンピュータ製品、という側面も持っている。電卓は、1970(昭和45)年頃までは主に企業向けに販売された。しかし、その頃から後に激化した電卓戦争により価格が急激に下落し、個人でも手にすることのできる製品となった。価格の下落と共に、電卓は、企業で使用される業務用計算機から、個人が所有する身近なツールへと裾野を広げていった。価格下落が一段落してくると、価格競争とは別に、使い勝手を良くする高付加価値化の方向でさまざまな試みが行なわれ、実用化されていった。液晶の採用、超小型化・薄型化（カードサイズ電卓）、太陽電池の採用、高機能化（電子辞書、電子手帳、後には携帯情報端末[]PDA]へと発展した）等がある。さらに、コンピュータのソフトウェアに「電卓」が現れ、携帯電話端末でも電卓機能を備えるようになり、低価格化が進んで、100円ショップ等でもソーラー電池搭載モデルが販売されるようになった。
日やけ止めの日。
東京都港区東新橋に本社を置き、肌を日やけから守る「ANESSA」等の商品を手掛ける、化粧品の国内シェア第1位の化粧品メーカー、株式会社資生堂が2014(平成26)年に制定。春分の日を境に日照時間が長くなり、日にやける機会が増えることから、その前に日やけ防止の意識を持ってもらうことが目的。日付は、春分の日となることが多い3月21日の前日であり、年により春分の日にもなる3月20日とした。また、3月20日の「3」と「20」で、「サ(3)ニー(2)・ゼロ(0)」の語呂合わせもある。サンスクリーン剤は、皮膚に当たる紫外線をブロックすることによって、日焼けや皮膚の老化を予防するための製品であり、日やけ止め、また、日焼け止めとも呼ばれる。剤形としては、クリーム状、乳液状、ジェル状等が存在し、日本の国内法においては、日焼け止め化粧品に該当する。日やけ止めに配合されている成分である紫外線防御剤は、大きく分けて、「紫外線散乱剤」と「紫外線吸収剤」の2種類に分類できる。それぞれ名前の通り、拡散剤は紫外線を物理的に反射し、吸収剤は紫外線を化学的に吸収し、肌に紫外線が届くのを防ぐ。サン・プロテクション・ファクター(SPF)は、シミやソバカス、皮膚ガンの原因となる紫外線B波(UVB)をカットする力を示していて、約 20分程度の間に、何も付けていない素肌と比べて、日焼けが始まるまでの時間を何倍に伸ばすことができるか、という目安である。SPF30やSPF50といった、効果の高い日やけ止めには、散乱剤、及び吸収剤の両方が多くの製品に使用されている。株式会社資生堂の「ANESSA」は、日やけ止めとしての強力な紫外線防御力と、美肌へ導くスキンケア効果の両立を実現させ、ビューティーサンケアとしてさらに進化している。また、汗や水に強い「ANESSA」は、普段使っている石けんやボディソープで落とすことができ、専用クレンジングで洗う必要がない。