比較的中道と思われている日経新聞が、連日中国の大きな問題点を指摘しています。
世界中の皆様、刮目してお読み下さい。
中国共産党を批判する事はマスコミとしてはタブー中のタブーであり、ましてや経済を報道する新聞に於いては財界からの猛反発も予想されます。
日経新聞の蛮勇(ばんゆう)に期待大ですね。
アメリカは左翼でなければマスコミではないとの動かし難い風潮があり、日本で言う朝日新聞、毎日新聞、東京新聞、北海道新聞、沖縄タイムスなどが乱立している様相の世界です。
同じ今日の日経新聞は、「ロシア経済 苦境増す」と報じています。
外貨獲得の約６割を原油と天然ガスに依存するロシアは、主な産業を育てる事が出来ません。
レーニンやスターリン時代のマルクス主義の残滓(ざんし・残りカス)が未(いま)だにぬぐい切れない状態で、商品の価値は重さとかけた時間によると言われたため、どうして良いのか分からないロシア人です。
殺人鬼毛沢東を信奉する習近平氏も、公的スパイ組織(ＫＧＢ)出身のプーチン氏も、落ちこぼれの金正恩氏も、ワールドトレード(世界貿易)の実務経験が無いのですから、ドルの威力の絶大さを知る由もないのです。
ＦＯＢも、ＣＩＦもＣ＆Ｆも知らないのに、国際取り引きの根本が分かる筈もないのです。
あたら若い兵士の命を失わせないように、神が与えられたドルの威力をアメリカは気付きませんでした。
悪徳ユダヤ人が考え出した金融と為替と株式市場が、理念なきグローバリズム(国際主義)との美名のもと、悪党にドルを堂々と渡す結果になりました。
理念なきグローバリズムをねじ込んだ人々は、その責任を免れません。
その最たる組織は国連だという事実は動きません。
今後は悪の枢軸(すうじく)の軍隊は給料が貰えず、国家の武器を闇市場に(ドルと交換で)売り渡す者が溢れます。
かなりの上層部がやり出します。
若者の皆様、金融が世界を治めると考えたノーベル経済学賞の人々のようになってはなりません。
反面教師として覚えておいて下さい。
資本はエネルギーの一種ですから、太陽の光のように万人に不公平なく行き渡るようにデザインされています。