日本学術会議の闇がどんどん明るみに。 | 井上政典のブログ

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 歴史ナビゲーターの井上政典がお贈りする祖国日本への提言です。
 
 ご意見は賛成反対を問わずどんどん書いてください。

 ただし、社会人としての基本的なマナーは守ってくださいね。

 日本学術会議は戦後の政権が手を付けることができなかった戦後レジームの一つです。

 

 日本の各種の学会が赤く染まっているのに手をこまねいてみていたものに、今回菅政権はザックリとメスを入れました。それが今回の日本学術会議騒動です。

 

 ここがどういう経緯で発足したのかを知るうえで必ず知っておくべき人がハリー・チャールズ・ケリーという人です。

 

 1908年にペンシルベニア州で生まれた物理学の科学者ですが、この人はGHQのマッカーサー元帥の科学顧問として来日し、日本の科学研究を軍事研究から引き離した人でもあります。

 

 資料が少ないため、確定的なことは言えませんが、日本が再びアメリカに向かって立ち上がれなくしたいくつかの施策の一つであり、科学研究を軍事技術への転用をしないとさせたことが最も大きな彼の功績とされています。

 

 それが日本学術会議の1950年及び1967年そして2017年の声明につながるのです。しかしCHINAからの留学生はどんどん受け入れており、技術流出が問題になっています。

 

 日本学術会議の創設にこのハリー・チャールズ・ケリーが深くかかわっており、1949年1月に内閣総理大臣の所轄の下、政府から独立して職務を行う「特別機関」として発足しましたが、日本の線量が終わったのは1952年であり、まさにGHQの影響力の大きい時に発足した日本の科学技術のアメリカのお目付け役のような機関でした。

 

 発足当時の中心メンバーはアメリカから公職追放を免れた学者が中心であり、長い間会員選挙によって会員を選んできましたが、3年ほど前から推薦方式に変えたそうです。

 

 でも、反日学者が集まって選挙や推薦で決めるということはそのお仲間の既得権益の集まりであるということです。一部の学者から、「マスコミが日本学術会議を科学者の国会のようなものと表現するが、だれも国民から選ばれた人たちではないので、国会のようなものと表現するのは間違いだ」と言われています。

 

 また別の世界的権威の科学者は、「あんな左巻きの巣窟のようなところには入りたくもないし、決して私のような愛国者は誘われないだろう」とおっしゃっていました。有料ウエッブマガジンでは実名で書きます。

 

 今日のブログのポイントは二つ;

 

 1.日本学術会議はもともと反日学者またはアメリカに取り入られた学者の集まりを、ハリー・チャールズ・ケリーというマッカーサーの科学顧問が日本を弱体化させるために作った機関であるということ。1949年に発足しますが、1952年まで占領下にあったことを考えれば、日本弱化のための機関だったということです。

 

 その系統は脈々と続いており、これが大学の科学技術研究を軍事転用をしないという提言に受け繋がれています。

 

 でも、カーナビやアイサイトなど軍事技術を民間転用したものの多く、軍事技術と民間技術の境界線はとても曖昧であり、民間会社が売っているドローンが軍事転用することができると日本の民間企業が米国政府から制裁を受けたこともあります。

 

 2.日本学術会議の会員は、お仲間を誘ってくるだけですから、もともと左巻きの集まりだったのがその純血を保って70年も来ていることが驚きです。第一線で活躍されている科学者の多くはここに入っていません。みな左巻きの思想を持つ人が入っている赤の巣窟と言えるでしょう。

 

 結論; 菅義偉総理はここにバッサリとメスを入れました。これも安倍政権の戦後レジームからの脱却を仕切れなかったところをしています。

 

 こんな日本を弱体化するために作られ、その目的を忠実に果たしてきている日本学術会議など無用です。

 

 日本のための研究をされている方でここの会ではない人は大勢いますし、そちらの方が明日の日本のためになる研究をされています。ここも、有料ウエッブマガジンでは実名で近い将来日本にいや世界に画期的発明をされている方のお名前を書きます。

 

 左巻きの学者が大手を振って学会を闊歩し、日本のために研究されている科学者や学者が資金が無くて困っているという風景をたくさん見てきています。そして今回の菅義偉総理の英断でその元凶が明らかにされたのです。

 

 その証拠がこの問題をいち早く指摘したのが日本共産党であるという事実です。つまり、研究費という名目で日本共産党にもお金が流れている証拠です。その資金源に手を付けたので、怒っているのです。

 

 会員以外の学者の方、ぜひ声を上げてください。

 

 学問の自由を標榜する割には、新進気鋭の若手の学者の芽を摘むようなことばかりしてきたのが、この日本学術会議です。

 

 もし、ここが真の学問の自由を主張するなら、今回の政府の「不当な」介入に抗議をするために、会員全員が辞職してもいいはずですが、そんな話は全く出ませんね。既得権益は絶対に手放したくないのがこの人たちの論理です。

 

 これを知りもしないで、「学問の自由がー」とか「政府の学問に対する不当介入だー」と言っている人は数か月後に大恥をかくと思います。なぜなら、菅政権は本気でここを整理するつもりですから。

 

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