現実の壁
福祉の仕事をしています。
福祉に限らず、現在ではどんな業種でも人件費の安い人材というのを活用することが重要になってます。製造業ならば期間工や外国人、またはパートのおばちゃんといったような感じになると思うのですが、福祉の世界も人件費を抑えて人手を増やすために、そのようなパート職員をよく利用します。
さて、このパート職員ですが、だいたいは会社に勤めていて定年退職をした人たちが多いです。なぜかというと、「今まで忙しく働いてきたから、定年後は福祉の仕事でのんびり勤めるか」と考える人が多いためだと思うのですが、現実はそうは甘くありません。
福祉の業界は低待遇が常識ですし、仕事も典型的な３Ｋ労働です。そのうえ、相手は老人や障害者なので、かなり気を使うことも多いのです。
そのために、実際に想像していた仕事内容ではないということで、生活がかかっていない定年退職者の方などはすぐにやめてしまうというのが典型的なパターンです。
実際に、私の職場は新年度開始から１ヶ月で２人がすでにやめました。
返事ください
１週間ほど前に飲み会で連絡先を交換した女の子たちと、再度連絡をとってみようとチャレンジしてみました。
知人たちと飲む機会があり、男ばかりだと華がないので女性を呼んでみようということになり、上記の女の子３名にメールをだしてみました。
３名のうち２名はは「ごめんなさい。今日は無理です。」という返事がありましたが、残りの１名は返事すらありませんでした。
そこで、その飲み会で同席した知人がメールを送ってみると「ごめんなさい。今日は飲み会の幹事で忙しくて無理です。」という返事が。
というか、最初にメールを出して返事が来なかった私自身はそんなに悪い印象だったのか？？？
逆行
福祉の仕事をしています。
福祉の仕事は一般的に低待遇ということが広く知れ渡っていますが、私の勤務先に関しても例外ではありません。
障害者分野の場合、施設の開所日数が「暦日－８日」にならない限り、補助金が満額もらえないので、とりあえずその日数は確実に開所日にする必要があるわけです。
でも、この計算方法でいくと一ヶ月の休日が８日ということになり、年間にすると９６日が休みの日ということになります。いまどき年間休日が１００日を切っている求人を探す方が難しいというのに、福祉の世界はそれがスタンダードになっているのが恐ろしいところです。
でも、もっと不思議なのは、この制度を作ったお役所は完全週休二日を実施しているというのが最大の謎です。
無茶言うな
福祉の仕事をしています。
福祉といってもメジャーな老人関係ではなく、マイナーな障害者関係、しかも知的分野です。
この季節は「アセスメント」という、施設利用者がどのような能力があって、どのようなことができる・できないという評価をやっているのですが、その評価には首をかしげるような設問があったりします。
その中でも極めつけが次の設問。
自分の障害や症状を正しく理解しているか？
知的能力が低い知的障害者に、「自分の障害を正しく理解しろ」ということ自体が無理な話だと思うのですが、このような設問を考えた人は一体何を意図しているのか疑問です。
そもそも、自分の障害を正しく理解できれば、知的に障害があるとはいえないような気がします。
まぁ、身体も、精神も、知的も、すべての障害を統一された設問で評価しようとする発想自体が無理があると思うのですがどうでしょう？
問題点
福祉の仕事をしています。
今朝のテレビで老人介護施設の状況をレポートしていました。内容的には介護職員は低賃金・重労働でがんばっているとか、施設入所を待機している人がたくさんいるとかということを放送していました。
まぁ、福祉業界自体がマイナーな存在なので、こういった放送はどんどんしてもらって一般的な認知度を上げて欲しいのですが、その番組での介護職員のコメントには少し疑問を持ちました。
「テレビでは介護職の労働環境の過酷さばかりが注目されるが、仕事のやりがい等をもっと放送して欲しい」
同じ仕事をしている身として、仕事のやりがいをどこに見つけるのかというのは個人の問題であって、福祉業界の問題を個人の問題に転嫁するようなことに思いました。
一般的に福祉職に就いていると、仕事に対する不満を表すと「福祉的ではない」というように非難されることもあるのですが、これから福祉職の増員が必要となっている現状においては、個人のいわゆる「自己犠牲精神」に頼ることのないような必要十分な労働環境を整えることが必須となると思います。
福祉に職を求める普通の人が、普通に働けて普通に生活できるようにしなければ、いつまでたっても「低賃金・重労働→離職率の増加→サービスの質の低下」というスパイラルからは抜け出せないでしょう。
ただ、私自身は老人関係ではなく障害者関係なので、老人以上にマイナーなんですよね・・・・。