近現代の世界の政治は、多くの謀略で進行し、それが歴史の闇に送られる形で正当化されてきた。その嘘で固められた歴史は、事実に基づく検証に晒される時代になりつつあると思う。非常にゆっくりだが、世界の政治とそれが積み重なって作られる歴史において、事実の復権が進みつつあると思う。

現在、日韓はあたかも恒久的な反日と反韓の関係に入りつつあるようにも見える。しかし、考え方を変えれば、新しい事実に基づいた日韓関係を産み出す「産みの苦しみ」の中にあるのかもしれない。もしそうなら、日韓は新しい協力関係を、全く新しい基礎の上に作り上げることを考えて、努力すべきであると思う。

 

1)世界史の廻り角:

 

韓国民の反日感情は、捏造した日韓の歴史とその教育という反日プロパガンダを基礎に作り上げられたものである。そして、反日プロパガンダの背後に米国の支配勢力があり、彼らは世界中にそれをばらまくことに協力した。その勢力は米国を牛耳り、嘘が支配する現在の世界を作り上げた。

 

9.11の捏造などを含め、中東での戦争は米国支配層のシナリオで進められたことは、長年の田中宇氏のメルマガでも、以下のブログ記事でも明らかである。

https://ameblo.jp/jam512412/entry-12523577943.html 

 

その嘘の一つとして、韓国が日本の自民党と協力する形で作り上げたのが、数々の韓国人虐待の嘘歴史である。安倍総理が慰安婦最終合意を米国オバマ大統領により強制されたのも、その歴史の延長上にある。

 

この近現代の歴史は、100年ぶりに変曲点にあると思う。それを可能にしたのが、世界的な経済発展とその延長上にあるインターネット普及などである。多くの人々にとって、過去の歴史的事実へのアクセスが、時間的にも方法論的にもこの100年間に非常に容易になったのである。その流れが大きくなり、いよいよ旧世界秩序の破壊が始まっていると考えられる。(補足1)

 

トランプ政権の誕生も、その1ページである。その米国第一の政治は、世界の歴史を作り上げる主役の座を降りるという宣言ともとれる。田中宇氏は、それを“隠れ多極主義”と呼んでいる。この社会の大きな変化を敏感に察知したのが、今は亡き米国の戦略家ブレジンスキーである。彼は以下のように米国外交問題評議会(CFR)において発言した。

 

過去100年の間に世界の人類全体が政治的に目覚め、多くの不正、不平等、尊厳の無視、搾取について気づいている。それは覇権国の世界制御を困難にしつつある。その結果、過去においては100万人を殺すよりも説得制御する方が簡単だったのだが、現在では100万人を制御するよりも、殺す方が遥かに簡単である。https://www.youtube.com/watch?v=OX2o74eKvek

 

このブレジンスキーの言葉は、表現は“エゲツない”が、現実を淡々と学者的に述べたに過ぎない。従って、ブレジンスキー個人を非難するのは間違いである。気付くべきは、米国外交問題評議会(CFR)とは、上記内容のような言葉を淡々と講演で述べる場であることである。この冷厳な事実を真剣に受け止めるべきである。

 

そして、ブレジンスキーが出した結論は、世界の歴史は廻り角にあるということである。それは彼らにとって脅威でも、我々にとっては能力次第ではあるが、歓迎すべきことなのかもしれない。

 

2)戦後の日韓関係は、米国覇権の下につくりあげられたものであり、真実に根ざしたものではない。そこでの日韓併合に対する理解は、上記嘘で塗り固めた古い国際秩序の基に作り上げられた、米国覇権を東アジアで確立するためのものである。

 

その最初のステップは、米国からみて子飼いの李承晩を韓国大統領にしたところで始まる。李承晩は李氏朝鮮の最後の皇帝である高宗の退位を要求して投獄された。その後、特赦を受け後米国に渡り、プリンストン大学で政治学の博士号を得た。一時帰国の後米国に亡命しハワイに住む。その経歴から、反日姿勢が明確な米国の要求の通りに動く韓国人であることは明白である。

 

米国支配下の韓国で韓国のトップになり、済州島四・三事件での民衆虐殺などの働きをした後、1948 年8月15日に大韓民国政府樹立を宣言し、初代大統領となる。その年の10月に日本にマッカーサーを訪問している。これらが、全て米国の脚本によることは明白である。そして、その政権以降に作られた日韓併合の偽歴史は、上記世界覇権構造構築の考え方の通りに、事実を完全無視して創作された。

 

日韓併合の真実は、先日このブログに書いたとおりである。

https://ameblo.jp/polymorph86/entry-12523706015.html

 

この韓国での歴史認識は、世界歴史に廻り角が来たのと同様に、廻り角にある。現在、新しい事実に基づいた日韓関係構築の産みの苦しみに、両国が直面しているという見方も可能である。

 

3)今朝のヤフーニュースに高英起氏(北朝鮮情報専門サイト「デイリーNKジャパン」編集長)の以下のニュースが掲載されていた。この記事が今回のブログ記事を書く動機となった。

 

今韓国で週間ベストセラーとなっているのに、「反日種族主義」についてという題の本がある。この本は、李栄薫(イ・ヨンフン)元ソウル大学教授ら6人の研究者が執筆したもので、植民地統治下の朝鮮半島で「日本による土地やコメの収奪はなかった」「従軍慰安婦の強制連行はなかった」などと主張しているという。

 

その本は、韓国で物議を醸している他、北朝鮮から猛反発を“食らっている”というのである。(補足2)しかし、この本に書かれている日韓併合は真の姿である。それは10日の記事の通りである。https://ameblo.jp/polymorph86/entry-12523706015.html

 

韓国による日韓併合に関する解釈捏造は、韓国政府が米国の応援の下に行ってきたのだろうが、それに消極的かもしれないが協力したのが、同じく米国支配下にあった日本の自民党政府である。http://xn--nyqy26a13k.jp/archives/11269 世界政治の古い骨組み(world regime)に大きな変化があるのなら、今回の日韓の対立は、真理に基づく新しい日韓関係を産み落とす時の「産みの苦しみ」なのかもしれないと思う。

 

もしそうなら、上記本の出版は、韓国に陣痛促進剤として働く可能性が高い。新しい日韓関係を生み出すのなら、その当事者には日本も含まれる。日本はその意味を考えて、単なる嫌韓ではなく、その韓国の新しい動きに協力しなければならないと思う。当然、北朝鮮は新しい日韓にとって、さしあたり敵対する勢力である。

 

韓国においては、文在寅を引きずり下ろし、事実に基づいて歴史評価する政権与党が現れなければならない。それと同時に、日本にも事実に基いて歴史評価し、外交を行う、政権政党が生まれなくてはならない。 

 

韓国の反日、そしてそれに対する反作用としての日本に嫌韓は、米国の従来の支配層が作り上げたものである。その米国支配が終わろうとしている現在、国内政治の改革と日韓関係を含む新しい外交関係を作り上げなければならない。

(17:10 まえがき編集あり)

 

補足:

 

1)ただ、それは自動的に新世界秩序の構築が始まることではない。旧世界秩序が終わるとき、ニューヨークのツインタワーが崩壊するときに数千人が死亡したように、その数千倍数万倍の人が殺されるかもしれない。しかし、新たな世界秩序が出来上がれば、生き残った人類にとっては惠まれた将来が来るだろう。

 

2)旧日本が朝鮮半島で酷いことをしたという歴史が消滅すると、日朝基本条約と日朝請求権協定を結ぶとき、その経済協力金という名称で日本に支出させる賠償金が無くなってしまうからである。

 

3)以前紹介した伽耶大学客員教授の崔基鎬氏の本「日韓併合 韓民族を作った日帝36年の真実(祥伝社黄金文庫、2005)」にあるように、北朝鮮の軟着陸ができれば良いが、それは李氏朝鮮が軟着陸できなかったように無理だろう。

 

1)韓国中央日報と英国エコノミストのプロパガンダ記事 

 

9月12日の韓国中央日報は、ジャン・ラフ・オハーンさんの訃報を若い頃の写真入りで大きな記事にした。主目的はおそらく慰安婦プロパガンダと安倍批判である。 

 

ジャン・ラフ・オハーンさんは、インドネシアで日本軍兵士により拉致され慰安婦にされた事件(白馬事件、スマラン事件)の被害者である。しかし、最初に頭に入れておくべきことは、その件は日本軍司令部により軍規違反と譴責され、慰安所は閉鎖されたという歴史的事実である。日本政府も旧日本軍も、その犯行を裁く側であったのだ。 

 

また、実行犯は現地でのオランダ軍事法廷で戦犯として裁かれて居り、中心人物は死刑になっている。また、その際の被害者にはアジア女性基金から見舞金が送られて居る。もちろん、見舞金や賠償金で犯罪被害者の気持ちが晴れるかといえば、それは多くのケースで言えないだろう。 

 

ただ、犯行を報じるとき、誰が実行犯であり、犯罪処理がどのようになされたかを客観的に論理的に報道しないで、被害者の言葉を過大に報じるのは、政治的プロパガンダを疑われるべきだろう。この種のプロパガンダは20世紀前半までに人類が築いた国際政治文化を汚す醜い犯罪的行為である。 

 

この記事がプロパガンダだと断定するのは、中央日報の記事は明らかに、韓国の元慰安婦、つまり戦場の売春婦とも云われる人たちと、ジャン・ラフ・オハーンさんが読者の頭のなかで(同種の慰安婦として)重なる様に誘導していること、(補足1)更に、その戦争犯罪を、日本政府が計画し実行したかのように書いていることである。

 

その証拠と思われる記事の中の箇所を、指摘する。

 

最初の節で、「日本軍に拉致され、インドネシアで3ヶ月間「慰安婦」として強制収容されていた女性だ」と、オハーンさんを紹介している。

 

「この日本軍に拉致され」と言う部分は、「日本軍兵士により拉致され」でなくてはならない。何故なら、日本軍がこの犯行の主体(つまり犯人)ではないからである。つまり、この事件は、現場の兵士個人あるいはその集団による軍規違反の犯行であり、旧日本軍(日本帝国の政府組織)の企画実行したことではないからである。

 

このような言語上の間違いを新聞社がする筈がない。故意に、「日本軍」と書くことで、犯行主体を現在の日本政府の組織である自衛隊(英語表現では日本軍)も視野に入る様に企んだのだろう。

 

そして、「日本の安倍晋三首相の謝罪を受けるまでは絶対にしにたくない」という文章を、オハーンさんの言葉として引用している。これがその記事がプロパガンダであることを証拠つける二番目の文である。しかも、最初の敢えて行った間違った記述「日本軍に拉致され」との、論理的整合性が意識されている。

 

つまり、日本国の犯罪という嘘の主張を、一般市民に信じ込ませるためである。過去の個人的戦争犯罪の被害者が、その犯人の所属した国家の現在のリーダーの謝罪を要求することなどあり得ない。被害者がそのような言葉を口にすることがあったとして、それは新聞記事には通常書かない。それを敢えて新聞記事に書いたのは、その犯罪を国家の犯罪だと印象つけるためである。

 

以上、中央日報のこの記事は明らかに政治的プロパガンダである。

 

更に、元のエコノミストの記事には事件の実況中継の様な記述、「泣き叫び悲鳴を上げて抵抗するオハーンに日本軍はナイフを突きつけて服を裂き、強姦した」を掲載し、それを中央日報もそのまま掲載している。このような75年以上前の事件の詳細を生々しく報じるのは、政治的プロパガンダ以外にはない。 

 

国民の感情に訴えて戦闘意識を醸成する方法は、例えばイラク戦争のきっかけ作りのために、米国が利用したケースが有名である。そのプロパガンダとは、クウェートと米国が合作で行なった少女ナイラによる米国議会での証言である。

 

ナイラは在米クウェート大使の娘であり、クウェートには居なかった筈だが、まるで見てきた様に、クウェートの病院で新生児ベッドを破壊するイラク兵の様子を議会で証言し、涙を流したのである。全米に放映されたテレビ画像を見て、米国世論が大きくイラク攻撃支持に向かった。丁度、パールハーバー攻撃の翌日に、フランクリン・ルーズベルトが憎々しげに"日本の攻撃"を列挙した演説と同様の効果を発揮したのである。

 

元のエコノミストの記事に戻る。つまり、プロパガンダという点では、エコノミストも同罪である。この慰安婦プロパガンダの主戦場は米国である。それを支援するのは、ニューヨークタイムズなど多くのマスコミを支配する金融資本家である。その慰安婦プロパガンダの輪は西欧にも広がって居るのである。

 

韓国は事大主義の国である。それは李朝末期の歴史を見れば明らかであり、その状況は現在の文在寅政権の韓国とそっくりである。(補足2)その大国の様子を見て、更にその背後の世界の金融を握る一派の支援を受けて、韓国は安心して、大々的にプロパガンダを展開できるのだろう。

 

韓国文在寅大統領は2017年に大統領になってすぐに、8月14日を国家の記念日「日本軍慰安婦被害者をたたえる日」にして、日本の降伏と韓国の独立を祝うような光復節の前夜祭的な意味を持たせた。反日が国家設立の理念であるような国を隣国にもつことは非常に残念である。そして、その国に対して同盟関係を維持するように圧力をかけるアメリカとの間で日本は苦労してきた。オバマの圧力で2015年12月、国内の強い反対を押し切って、安倍政権は慰安婦問題の最終合意(慰安婦問題日韓合意)を行なった。https://rcbyspinmanipulation.blogspot.com/2019/05/blog-post.html

 

2)慰安婦問題を客観的に論じた最新の本

 

米国にも、まともにこの慰安婦プロパガンダを考える人がいないわけではない。その代表が、2008年の全米ベストセラー「イラクの真実の時」を書いた米国元従軍記者で著名なジャーナリストであるマイケル・ヨン氏である。その本「慰安婦の真実」(補足3)の中の文章の一つを下に紹介する。

 

反日慰安婦のペテンが加速する

このペテンは過去数十年にわたって作り上げられたものです。これに対し、日本が先手をうって効果的に反撃しない限り、最後は爆発的に増加するでしょう。

 

マイケル・ヨン氏は、慰安部プロパガンダを「日本と他国との同盟関係を分断させようと莫大な資金をバックにした情報操作が進行中です。しかもそれはうまく行っているのです。」と書いて居る(上記本27頁)

 

その資金源としては、マイケル・ヨン氏は中国を考えて居る様だが、私はそのほかに米国の一派、国際金融資本があると思う。その一人で明確に表に出て朝鮮を応援して居るのが、ジム・ロジャーズである。しかし、彼はおそらくその一角に過ぎないと思う。(補足4)

 

この本でもう一つ重要なことが書かれている。

それはバチカンの中国接近政策である。「バチカンは慰安婦のペテン師の味方です」(220頁)と書かれている。バチカンは、中国や中国と関係の深い人たちの金が流れて居る様である。それにはカトリック信者も怒って居ると、この本には書かれて居る。

 

中国と関係の深い人たちの中に、おそらく米国民主党支持者の一群がいるだろう。上記の世界の金融を牛耳る連中である。ローマ教皇は、11月に日本に来る様だ。原爆被災地を訪れることの目的は、二つあるだろう。日米の分断と日本の核武装阻止である。

 

補足:

 

1)帝国の慰安婦という本で著者の朴裕河さんは、兵士とともに戦うという面をもっていたと形容している。単なる売春婦というのはやはり言い過ぎである。日本人は彼女ら一般には感謝すべきだろう。

 

2)李朝末期、宗主国の清国の力が弱まり、ロシアや日本などから新たな味方となる大国探しが行われた。「日韓併合の真実と文在寅政権の対日シナリオ」に引用したソウル大学経済科教授の李栄薫の分析にあるように、その時代、朝鮮が能動的に対処していたら、自主独立の国を建設できた可能性があった筈である。その当時の李氏朝鮮の事大主義(https://ironna.jp/article/563参照)だが、その巨大だと思って居た清国を宗主国として仰ぐ李氏朝鮮の姿は、戦後75年間の間に吉田茂がはじめ、自民党歴代の官僚出身政治屋(池田、佐藤、中曽根など)が定着させた現在の日本姿ではないのか。

 

3)「慰安婦の真実」(育鵬社、扶桑社、2018年11月)は日本で発行されたオリジナル本である。この本は、2014—2018のフェイスブックに投稿された記事を元に編集したものだと、巻末に書かれて居る。英語本の翻訳でないところが、日本人にとっては残念である。 

 

4)何故、彼らが日本をこれほど痛めつけたいのか? 考えられるのは、一連のユダヤ金融資本家と日本との関係の歴史である。日本は、自国の力を過信して、桂ハリマン協定を破った。中国や満州利権を米国も狙っていたのだが、独立戦争で英国、ドイツ、ロシア、フランスなどに遅れととった。それを取り戻すべく、日露戦争に資金面で協力したのが米国金融資本家のシッフやハリマンである。その計画の中で日露戦争に勝たせてもらいながら、その直後に当然重視しなければならない「暗黙の約束」を日本は破ったのである。そのほかに、満州でのユダヤ人にひどい仕打ちをした事件、シモン・カスペ殺人事件や、それによる満州のハルピンからユダヤ人を追い出すことになった件や河豚計画の件などがある。日本人とポグロムのロシア人は、まだユダヤには受け入れられないかもしれない。https://rcbyspinmanipulation.blogspot.com/2017/09/blog-post_14.html

(最終編集:9/16/6:00) 

これまでの国際政治は、もっぱらプロパガンダにより動かされてきた。それは例えば、イラク戦争で米国生まれの在米クウェート大使の娘に、現地でのイラク軍兵士による酷い仕打ちを作話証言させた例が最も印象に残る。(ウイキペディアの「ナイラ証言」参照)https://ncode.syosetu.com/n9580bs/7/

 

我々日本人にとっては、韓国関係者を中心とした在米勢力によりなされた、従軍慰安婦プロパガンダがある。その虚偽の証言とそれを取り入れた国連人権委員会の報告が、非常に腹立たしい。(吉田清治とクマラスワミ報告の関係:https://ysugie.com/archives/3315)(補足1)

 

偽りの証言は、旧約聖書にある十戒の9番目の戒めに反する筈であると、上記プロパガンダに関係した方々に言いたい。未だに謝罪もなにもない。(補足2)嘘を承知で突き通すのが、プロパガンダの特徴なのだろう。

 

ただ、プロパガンダで強力な世界秩序を作り上げたとしても、それは致命的な遺伝子病を抱えた生命のような秩序であって、本来のものではない。そのような世界秩序は、何れ崩壊する。

 

世の中には、全く逆の方向から見ると真実がプロパガンダに、プロパガンダが真実に見える、逆転現象が生じることもある。事実はどちらかわからないのだが、用心深く戦略を考える場合に大事である。一つ重要な例を考える。

 

いろいろ間違いもあっただろうが、世界の恒久平和と幸せのために、人類が努力して築き上げたのが、現代の国際的秩序だという見方がある。それは、普通の世界史を見る視点であるが、多分にプロパガンダを用いて築き上げられたと思う。

 

しかし、それとは逆の見方或いは視点があるかもしれない。それは、何らかの宗教的妄想により、世界を大崩壊させるために、だれかが現在のインフレ的世界秩序を築いているという見方である。

 

更に、彼らインフレ的世界秩序(補足3)を築いた人たちの他に、もっと恐ろしい人たちも居るだろう。未だに天国を実在すると考え、大事なのは自分たちが天国に再生することであると考えている人たちである。

 

そのような方々が、この世界に力を持ちつつあるとしたら、それは恐ろしいことである。信じることは強いことである。しかし、場合によっては、極めて醜く恐ろしいことであると思う。

(11:00&18:40編集、今回編集が大幅になってしまい、最初のバージョンをお読みいただいた方には大変ご迷惑をおかけしました。今後、このようなことのないように致します。)

 

補足:

1)非常に恐ろしい話として、吉田清治は背乗りだったという説がある。https://www.youtube.com/watch?v=ffd_iUQCK4Q 背乗りは北朝鮮が工作員を日本などに送り込む方法として他にも用いられて居るようだ。

2)何故旧約聖書の中の十戒を考えるのかは、言うまでもない。なお、田中宇さんのメルマガによれば、9.11テロでのWTCビル崩壊は、壮大な自作自演だったという。WTCツインタワーの他に、飛行機が突っ込んでいないWTC第7ビルの崩壊、それらの崩壊がビル解体工事のように整然と起こったことなどを考えると、説得力がある。アポロ計画での月面着陸も嘘であり、壮大なプロパガンダの一つだろう。https://rcbyspinmanipulation.blogspot.com/2016/12/11.html

3)宗教など文化の全くことなる国の政治経済に、同じタイプの資本主義経済と民主主義的政治を移植して、強引に国境の壁を低くして築き上げてきた、現代のグローバル化世界秩序。この世界秩序は、国際金融資本にさし当り膨大な利益を誘導するかもしれないが、それは近いうちに大崩壊するだろう。そしてそれが、急激に人類が破滅に向かう第一歩だという見方が存在する。https://wired.jp/2015/03/01/global-challenge-foundation/