日本の大手メディアが、腐っているとの指摘は、今に始まったことではない。
記者クラブの存在に疑問を持って取材を自由にした民主党の鳩山内閣の時が、もっともランキングの高い11位だったらしい。
そのせいで、鳩山由紀夫首相は、大手メディア記者らに恨まれ、ある事ない事記事にされて失脚。
それ以来、ランキングは急降下し、公然とメディアに圧力をかける安倍内閣では最低の61位となったという。
そのせいで韓国メディアの後塵を拝する結果になっているという。
恥ずべき事態である。
それだけ大手メディア記者たちのプロ意識が低いということだろう。
その堕落したメディア記者たちが、今なお増え続ける放射能汚染を語らず、アベノミクスの弊害を語らず、社会政治を振りかざして無実の小沢議員を叩き、小保方博士を叩く。
権力の影に取り憑かれたメディア記者たち。
『「報道の自由度」ランキング、日本はなぜ61位に後退したのか？ 日本大学大学院新聞学研究科教授・福田充- THE PAGE（2015年3月4日17時29分）
国境なき記者団が発表する「世界報道自由度ランキング」で、2015年に日本が順位を61位まで下げたことが大きく報じられた。
その理由は何なのか。言論・報道の自由が保障されている「はず」の日本に対して、なぜそのような評価がなされるのか。その背景を考察したい。
世界報道自由度ランキングとは？
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
つまり、その国のメディアの独立性が高く、多様性、透明性が確保されていて、インフラが整備され、法規制や自主規制などの規制が少ないほど、メディア報道の自由度が高いとされる指標である。
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
日本が置かれる国際状況や、日本国内の政治状況が大きく変化している現在こそ、日本のメディア、ジャーナリズムに自浄作用と改革が求められている。
』(infoseek nerws)
http://news.infoseek.co.jp/article/thepage_20150304-00000004-wordleaf
下の記事は、小学生の女児に痴漢行為を繰り返した教諭の記事である。
2014年にも、中学校教諭が中３女子に対する条例違反で逮捕されている。
痴漢行為というと軽い感じもするが、この教諭の行為は、刑法176条後段の13歳未満者への「強制猥褻罪」にあたり、立派な(?)刑法犯である。
その教諭に対して取られた処分は、停職６か月という極めて軽いもの。
懲戒処分には、次の５段階の処分があるとされ、今回は3番目の「停職処分６か月」。
１．免職 ２．降任 ３．停職 ４．減給 ５．戒告
依願退職というので、退職金は税金から支払われることになるだろう。
公務員の処分が一般人に比べてかなりの甘ちゃんであることがわかる。
市教育委員会は、刑事告発すべきだろう。
もう一人の臨時教諭は23歳と若いが、未成年者に対する性犯罪の累犯のようですでに刑事訴追されているという。
いずれも氏名は公表されていない。
が、性犯罪者の再犯率は極めて高いとされるのみならず、エスカレートする傾向にあると言われる。
犯罪者に優しすぎる日本の法律と裁判官。
裁判員制度では賄いきれない。
◆2015年3月事件・・・２件
『川崎市教委、不適切な行為で教諭２人を懲戒処分に
2015.03.03 03:00:00 神奈川新聞
川崎市教育委員会は２日、女子児童のほおや尻を触るなどの不適切な行為を繰り返したとして、宮前区内の市立小学校の男性教諭（３９）を停職６カ月の懲戒処分にした。同教諭は同日付で辞職願を提出し、受理された。
市教委教職員課によると、同教諭は２０１３年４月から１４年夏休みごろにかけ、当時担任をしていた学級の女子児童に対し、ほおを両手で挟んだり、尻を触ったりしたほか、名字ではなく名前を呼んで「好きだよ」と言うなどの不適切な行為をしていたという。
・・・・・・・・・・・
男性教諭は「かわいさ余って、いきすぎてしまった」などと話しているという。
また市教委は２日、県青少年保護育成条例違反で逮捕・起訴された川崎区内の市立小学校の臨時任用教諭（２３）を懲戒免職処分とした。
・・・・・・・・・・・』(47news)
http://www.kanaloco.jp/article/84898/cms_id/128963
2014年にも、中学校教諭が中３女子に対する条例違反で逮捕されている。
痴漢行為というと軽い感じもするが、この教諭の行為は、刑法176条後段の13歳未満者への「強制猥褻罪」にあたり、立派な(?)刑法犯である。
その教諭に対して取られた処分は、停職６か月という極めて軽いもの。
懲戒処分には、次の５段階の処分があるとされ、今回は3番目の「停職処分６か月」。
１．免職 ２．降任 ３．停職 ４．減給 ５．戒告
依願退職というので、退職金は税金から支払われることになるだろう。
公務員の処分が一般人に比べてかなりの甘ちゃんであることがわかる。
市教育委員会は、刑事告発すべきだろう。
もう一人の臨時教諭は23歳と若いが、未成年者に対する性犯罪の累犯のようですでに刑事訴追されているという。
いずれも氏名は公表されていない。
が、性犯罪者の再犯率は極めて高いとされるのみならず、エスカレートする傾向にあると言われる。
犯罪者に優しすぎる日本の法律と裁判官。
裁判員制度では賄いきれない。
◆2015年3月事件・・・２件
『川崎市教委、不適切な行為で教諭２人を懲戒処分に
2015.03.03 03:00:00 神奈川新聞
川崎市教育委員会は２日、女子児童のほおや尻を触るなどの不適切な行為を繰り返したとして、宮前区内の市立小学校の男性教諭（３９）を停職６カ月の懲戒処分にした。同教諭は同日付で辞職願を提出し、受理された。
市教委教職員課によると、同教諭は２０１３年４月から１４年夏休みごろにかけ、当時担任をしていた学級の女子児童に対し、ほおを両手で挟んだり、尻を触ったりしたほか、名字ではなく名前を呼んで「好きだよ」と言うなどの不適切な行為をしていたという。
・・・・・・・・・・・
男性教諭は「かわいさ余って、いきすぎてしまった」などと話しているという。
また市教委は２日、県青少年保護育成条例違反で逮捕・起訴された川崎区内の市立小学校の臨時任用教諭（２３）を懲戒免職処分とした。
・・・・・・・・・・・』(47news)
http://www.kanaloco.jp/article/84898/cms_id/128963
下の記事は、栃木県石油厚生年金基金が逆に負担となったという笑えない事実。
この厚生年金も含め、公的年金制度にだれも疑問を持たないことの方が不思議である。
個々人が万が一に備えて貯蓄することの方が、よほど自然であることは疑いの余地がない。
公的年金には、３種類あるが、いずれも強制加入である。
１．国民年金・・・２０歳～60歳の全国民
２．厚生年金・・・会社員（厚生年金保険適用会社）
３．共済年金・・・公務員
端的に、公的年金制度にはそれを運営する組織（天下り法人）が存在する。
天下りの運営組織があるということは、膨大な運営費がかかるということ。
ちなみに「国民年金、厚生年金」を扱うのは、日本年金機構という厚労省傘下の特殊法人。
共済年金を扱うのは、各共済組合（国家公務員、地方公務員、私立学校教職員の３種）。
これらの組織の運営費はすべて、年金＋税金（交付金という名目）で賄われる。
日本年金機構の平成25年度事業報告によれば、経常経費だけで約2,600億円を支出したとしている。
これに投資・財政活動の損失赤字約180億円を加えると、それだけで年間3,000億円近い年金・税金を垂れ流していることになり、必然的に赤字になる。
これでは年金をいくら納付しても足りなくなるのは自明の理。
安倍内閣と霞が関の仲間たちは、国民の相互扶助という耳障りの良い騙し文句を並べて金を集める。
そして、集めた金を湯水のように使うのが年金制度の目的ともいえるとの指摘は、以前からあった。
実に的を射ているが、政権の顔色をうかがうメディアはそれを書かない。
そろそろ気のよい一般国民も、このことに気が付いてもいい時期のような気がする。
『年金消え、穴埋め負担あと３０年 ６４歳「詐欺みたい」
朝日新聞デジタル 2015.3.2
昨年１２月に届いた書類には、３００万円を超える負担額が記されていた。長年加入していた栃木県石油業厚生年金基金からだった。
・・・・・・・・・・・・・
この基金は栃木県内の給油所などが集まり、社員らの厚生年金の一部（代行部分）と企業年金（上乗せ部分）を出すためにつくった。だが、積み立て不足に陥り、今年１月、ついに解散に追いこまれた。
厚生年金の代行部分は積み立て不足を加入企業が穴埋めしなければならず、男性のもとにはその負担額が通知されていた。最長３０年かけて、月に１万円ほどずつ払っていくという。
・・・・・・・・・・・・・・』(msn news)
http://www.msn.com/ja-jp/news/national/%E5%B9%B4%E9%87%91%E6%B6%88%E3%81%88%E3%80%81%E7%A9%B4%E5%9F%8B%E3%82%81%E8%B2%A0%E6%8B%85%E3%81%82%E3%81%A8%EF%BC%93%EF%BC%90%E5%B9%B4-%EF%BC%96%EF%BC%94%E6%AD%B3%E3%80%8C%E8%A9%90%E6%AC%BA%E3%81%BF%E3%81%9F%E3%81%84%E3%80%8D/ar-BBi7rfa#page=2
この厚生年金も含め、公的年金制度にだれも疑問を持たないことの方が不思議である。
個々人が万が一に備えて貯蓄することの方が、よほど自然であることは疑いの余地がない。
公的年金には、３種類あるが、いずれも強制加入である。
１．国民年金・・・２０歳～60歳の全国民
２．厚生年金・・・会社員（厚生年金保険適用会社）
３．共済年金・・・公務員
端的に、公的年金制度にはそれを運営する組織（天下り法人）が存在する。
天下りの運営組織があるということは、膨大な運営費がかかるということ。
ちなみに「国民年金、厚生年金」を扱うのは、日本年金機構という厚労省傘下の特殊法人。
共済年金を扱うのは、各共済組合（国家公務員、地方公務員、私立学校教職員の３種）。
これらの組織の運営費はすべて、年金＋税金（交付金という名目）で賄われる。
日本年金機構の平成25年度事業報告によれば、経常経費だけで約2,600億円を支出したとしている。
これに投資・財政活動の損失赤字約180億円を加えると、それだけで年間3,000億円近い年金・税金を垂れ流していることになり、必然的に赤字になる。
これでは年金をいくら納付しても足りなくなるのは自明の理。
安倍内閣と霞が関の仲間たちは、国民の相互扶助という耳障りの良い騙し文句を並べて金を集める。
そして、集めた金を湯水のように使うのが年金制度の目的ともいえるとの指摘は、以前からあった。
実に的を射ているが、政権の顔色をうかがうメディアはそれを書かない。
そろそろ気のよい一般国民も、このことに気が付いてもいい時期のような気がする。
『年金消え、穴埋め負担あと３０年 ６４歳「詐欺みたい」
朝日新聞デジタル 2015.3.2
昨年１２月に届いた書類には、３００万円を超える負担額が記されていた。長年加入していた栃木県石油業厚生年金基金からだった。
・・・・・・・・・・・・・
この基金は栃木県内の給油所などが集まり、社員らの厚生年金の一部（代行部分）と企業年金（上乗せ部分）を出すためにつくった。だが、積み立て不足に陥り、今年１月、ついに解散に追いこまれた。
厚生年金の代行部分は積み立て不足を加入企業が穴埋めしなければならず、男性のもとにはその負担額が通知されていた。最長３０年かけて、月に１万円ほどずつ払っていくという。
・・・・・・・・・・・・・・』(msn news)
http://www.msn.com/ja-jp/news/national/%E5%B9%B4%E9%87%91%E6%B6%88%E3%81%88%E3%80%81%E7%A9%B4%E5%9F%8B%E3%82%81%E8%B2%A0%E6%8B%85%E3%81%82%E3%81%A8%EF%BC%93%EF%BC%90%E5%B9%B4-%EF%BC%96%EF%BC%94%E6%AD%B3%E3%80%8C%E8%A9%90%E6%AC%BA%E3%81%BF%E3%81%9F%E3%81%84%E3%80%8D/ar-BBi7rfa#page=2
ISIL日本人人質殺害事件で、ナイフを振りかざしていた覆面の男。
2008年、秋葉原で起きた無差別殺人事件の加藤死刑囚と同じタイプの人間だった。
ISILが、地元ではダーイシュと呼ばれ、犯罪集団と化しているという。
海外からISILに集まってくる連中は、加藤死刑囚と同じく、「孤独感」に苛まれ、自分を見失ったため他人に危害を加えることを選んだ人間たちが少なくないのだろうとも言われる。
案の定、後藤記者にナイフを向けた映像の覆面男、英国人のジョンもそうだったらしい。
だとすれば、ISILのメンバーが無差別にイスラム住民を殺害しているという話があるのもうなづける。
やはりISILは、発端の当初はどうであれ、ただの犯罪者集団だったのだろうかと思わざるを得ない。
『「聖戦士ジョン」 過去に自殺考えていた？英報道
2015年3月1日 14時42分 AFPBB News
【AFP＝時事】イスラム過激派組織「イスラム国（Islamic State、IS）」の戦闘員で人質の殺害に関与した「ジハーディ（聖戦士）ジョン（Jihadi John）」とされるロンドン（London）に住んでいた男が4年前、英政府の治安当局に監視されていることが原因で自殺したい気持ちになると新聞記者に告白していたことが2月28日、明らかになった。
ISが拘束していた欧米人の人質の少なくとも5人の斬首に関与したとみられるISの戦闘員とされるモハメド・エムワジ（Mohammed Emwazi）容疑者は英大衆日曜紙メール・オン・サンデー（Mail on Sunday）の記者に対し、自らを「死刑囚」のようだと語っていたという。
・・・・・・・・・・・・・・・【翻訳編集】AFPBB News 』(livedoor news)
http://news.livedoor.com/article/detail/9838169/
2008年、秋葉原で起きた無差別殺人事件の加藤死刑囚と同じタイプの人間だった。
ISILが、地元ではダーイシュと呼ばれ、犯罪集団と化しているという。
海外からISILに集まってくる連中は、加藤死刑囚と同じく、「孤独感」に苛まれ、自分を見失ったため他人に危害を加えることを選んだ人間たちが少なくないのだろうとも言われる。
案の定、後藤記者にナイフを向けた映像の覆面男、英国人のジョンもそうだったらしい。
だとすれば、ISILのメンバーが無差別にイスラム住民を殺害しているという話があるのもうなづける。
やはりISILは、発端の当初はどうであれ、ただの犯罪者集団だったのだろうかと思わざるを得ない。
『「聖戦士ジョン」 過去に自殺考えていた？英報道
2015年3月1日 14時42分 AFPBB News
【AFP＝時事】イスラム過激派組織「イスラム国（Islamic State、IS）」の戦闘員で人質の殺害に関与した「ジハーディ（聖戦士）ジョン（Jihadi John）」とされるロンドン（London）に住んでいた男が4年前、英政府の治安当局に監視されていることが原因で自殺したい気持ちになると新聞記者に告白していたことが2月28日、明らかになった。
ISが拘束していた欧米人の人質の少なくとも5人の斬首に関与したとみられるISの戦闘員とされるモハメド・エムワジ（Mohammed Emwazi）容疑者は英大衆日曜紙メール・オン・サンデー（Mail on Sunday）の記者に対し、自らを「死刑囚」のようだと語っていたという。
・・・・・・・・・・・・・・・【翻訳編集】AFPBB News 』(livedoor news)
http://news.livedoor.com/article/detail/9838169/
政治資金規正法は、国会議員が制定する法律だが、議員自身を縛る法律だから、意図的に作られたザル法とも言われる。
安倍党首は、閣僚が受けた寄付に関して、「知らなければ違法ではない」といったという。
この安倍発言が、「シラを切り通せば罪に問われない」との趣旨だとすれば、とんでもないカン違いである。
犯罪者は通常、嘘をつくというのが、刑事法の前提となっている。
「知らない」かどうかは、原則的に本人の言い分よりも、客観的事実を考慮して判断される。
したがって、本件の場合、今後の事実調査の結果によっては、「知っていた」と認定される可能性もある。
そもそも安倍政権が、「金と政治」いう火種を抱えた政権であることが、問題なのではないだろうか。
■政治資金規正法
（寄附の質的制限）
第二十二条の三 国から補助金････････････を受けた会社その他の法人は、当該給付金の交付の決定の通知を受けた日から同日後一年を経過する日･･････････までの間、政治活動に関する寄附をしてはならない。
････････････
６ 何人も、第一項･･････の規定に違反してされる寄附であることを知りながら、これを受けてはならない。
『「知らなければ違法でない」…首相、問題視せず- 読売新聞（2015年2月28日08時34分）
安倍首相は２７日の衆院予算委員会の集中審議で、望月環境相と上川法相がそれぞれ代表を務める政党支部が国の補助金交付企業から寄付を受けていたことについて、「（補助金交付を）知らなければ違法行為ではないということは法律に明記されており、違法行為ではないということは明らかだ」と述べ、問題視しない考えを示した。
・・・・・・・・・・・・・』(infoseek news)
http://news.infoseek.co.jp/article/20150227_yol_oyt1t50138
安倍党首は、閣僚が受けた寄付に関して、「知らなければ違法ではない」といったという。
この安倍発言が、「シラを切り通せば罪に問われない」との趣旨だとすれば、とんでもないカン違いである。
犯罪者は通常、嘘をつくというのが、刑事法の前提となっている。
「知らない」かどうかは、原則的に本人の言い分よりも、客観的事実を考慮して判断される。
したがって、本件の場合、今後の事実調査の結果によっては、「知っていた」と認定される可能性もある。
そもそも安倍政権が、「金と政治」いう火種を抱えた政権であることが、問題なのではないだろうか。
■政治資金規正法
（寄附の質的制限）
第二十二条の三 国から補助金････････････を受けた会社その他の法人は、当該給付金の交付の決定の通知を受けた日から同日後一年を経過する日･･････････までの間、政治活動に関する寄附をしてはならない。
････････････
６ 何人も、第一項･･････の規定に違反してされる寄附であることを知りながら、これを受けてはならない。
『「知らなければ違法でない」…首相、問題視せず- 読売新聞（2015年2月28日08時34分）
安倍首相は２７日の衆院予算委員会の集中審議で、望月環境相と上川法相がそれぞれ代表を務める政党支部が国の補助金交付企業から寄付を受けていたことについて、「（補助金交付を）知らなければ違法行為ではないということは法律に明記されており、違法行為ではないということは明らかだ」と述べ、問題視しない考えを示した。
・・・・・・・・・・・・・』(infoseek news)
http://news.infoseek.co.jp/article/20150227_yol_oyt1t50138