下の朝日新聞の記事の内容については、何を言わんとしているのか、よくわからない。
が、「ナショナリズム」と「オリンピック」の二語が、妙に引っかかった。
というのも、維新の石原代表が、都の１６０億円とも言われる税金をつぎ込み、オリンピック誘致にこだわり続けた理由が、ここにあるのではと直感的に感じたからかもしれない。
一部報道によれば、石原代表には都知事時代、黒い金脈のうわさが絶えなかったという。
その真偽のほどは分かりようもないが、火のないところに煙りは立たず。
「カネ」と「国粋主義(ナショナリズム)」が結びつくところに、いかにも石原元都知事らしい素顔が見え隠れするように思える。
「ナショナリズム」が純粋に思想の範囲であるうちは何の問題もない。
が、利権と結びつくと悲劇が起こるといわれる。
政治や経済が紛糾するとき、利権目的でナショナリズムを利用する輩が横行することは、歴史的に周知の事実であるらしい。
オリンピックは「ナショナリズム」と「利権」の二面性を持つといわれる。
ググっていくうちに、それはオリンピックでは既知の事実であるらしいことが分かった。
石原元都知事の狙いはこれだったのかと、遅まきながら腑に落ちた次第。
ついでのことながら、USのメル友にわれば、アメリカ国内における中国製品のもたらす被害は深刻らしい。
たとえば、革製のソファは、防かび剤などの薬物によって起きるユーザーファミリーの健康に深刻な薬害をもたらしているという。
どの国の製品を選択するか自由だが、選択肢はおのずと明らかになるだろう。
ハワイも中国の領有権の対象だと言ったという話は、テキサス親父(Texas Daddy)を激怒させたんだろうね。
『米国の五輪用ユニホーム騒動が示す危機の時代のナショナリズム 朝日新聞 上間常正
ロンドン五輪用アメリカ選手団のユニホームが中国製だったことをめぐる騒動は、一見バカバカしいようだがよく考えてみないといけないことも潜んでいるように思える。
この問題では、リベラルと保守というこれまでの経済や政治での対立軸がぼやけていて、それがメディアや人権擁護団体まで巻き込んだ単純で分かりやすいナショナリズムという形で叫ばれているからだ。
この騒動が新聞やテレビでも報道されたことで、日本でもかなりの話題となった。その多くは、中国製品がこれだけ多くの分野で世界中に広がっている中で「いまさら何を言ってるのか」という声で、「グローバリズムをうたってそんな状態を招いたのはアメリカじゃなかったの？」との指摘も少なくなかった。
こうした意見は米国内と比べると冷静でおおむね正しいと思うが、中には「もう中国製品はたくさん！」とか、「知らないうちに尖閣列島も中国製になってしまわないように」などの声もあった。
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