日本は核の脅威にさらされている
脱原発、原発ゼロが、都知事選でも争点になっているようだ。
現在、原発が停止しているから、安全だと思っている人が多いと思う。
しかし、原発は、停止している状態でも、危険である。
稼働している原発ほど危険ではないが、燃料棒は冷却を続ける必要がある。
震災で、電源を喪失して、冷却ができなくなると、放射性物質が大気中にばらまかれる。
つまり、原発は、停止していても、稼働していても事故が起これば危険。
原発よりもっと怖いのは、使用済み核燃料再処理施設。
青森県六ケ所村で、大震災が起これば、福島第一原発の比ではない大惨事になる。
ほとんに、東日本から、北日本には人が住めなくなる。
原発が稼働してなくても、稼働していても日本は核の危険にさらされている。
原発が稼働していないがために、4兆円が、火力発電のための石油、ガスの輸入のために費やされている。貿易赤字の要因になる。
日本が原発を停止して、石油しガスを輸入し続けると、アメリカ、そして、石油産出国、石油メジャーが儲かる。
アメリカは、日本が原発を停止している状態を維持したい。
だから、小泉元首相を使って、晴天の霹靂のように、小泉元首相に、脱原発を連呼させる。
日本は、原発と、放射性物質を安全に扱う革新的な技術を開発しないと、国家が滅びる。
原発が稼働していても、停止していても、日本は核の危険からは逃れられない。
核を安全に取り扱う技術を早急に開発する必要がある。
原発は稼働しなくても、停止していても、大震災が起これば危険であることは変わりないのであれば、国益を守り、エネルギー安全保障の観点からも、原発は稼働するべき。
洗脳番組
https://www.youtube.com/watch?v=yioqmDzOKME
『サンデーモーニング』での、安倍首相の靖国参拝にたいする出演者のコメント。
すべて、靖国参拝に反対する意見。
賛成する意見は一つもない。
放送法では、対立する意見、主張がある場合は、両者の意見を公平に報道するべきであるはず。
しかし、この番組では、靖国参拝は間違いであるという、一つの方向に視聴者に対して印象付けている。
これは、ものすごく、おそろしい事である。
出演者はいかにも自分は良識を持っているというつもりで発言していながら、実は、視聴者を洗脳している。
いうなれば、こういう番組が世論操作をして、国民の世論を一つの方向に導く。
出演者は善人のつもりでも、人心を荒廃させている。
多かれ少なかれ、テレビは、ある一つの方向に人心を向けさせるための道具として使われている。
私は、この番組は、まるで、お通夜のようで、薄気味悪いので、まず、視聴することはない。
ストックフォト、1月の売り上げ枚数
2014年、1月のストックフォトサイトの売り上げ枚数です。
ピクスタ、4枚。
フォトライブラリー、7枚。
Fotolia、13枚。
タグストック、0枚。
ほぼ、いつもの感じのうり上げ枚数。
タグストックは、売れる気配なし。ほとんど放置している。
ストックフォトは今年も、毎月少しずつ、登録枚数を増やしていこうと思う。
世紀の大発見、STAP細胞
STAP細胞を発見したのは、30歳の日本女性をリーダーとするチーム。
30歳という若さに驚く。
『過去何百年の生物細胞学を歴史を愚弄している』とネイチャー誌から、まさに、愚弄されても、決してあきらめなかった。
既成観念にとらわれない女性だからこそ発見することができたのかも知れない。
彼女が率いたのは、女性ばかりのチーム。
そのチームの中の男性が混じっていたら、この発見はなかったかも知れない。
女性力がこういうところでも活かされる。
つまり、これが大和撫子。
中国、韓国からはこういう人材は、1000年先にも現れない。
NKHの会長と、朝日新聞の記者
https://www.youtube.com/watch?v=HJtzKhu_NM8
相変わらず、メディアは、NHKの新会長の会見での発言を攻撃しています。
メディアは徹底的に、反日的。その本丸が、NHK。
NHKは反日でなければならない。その会長が、親日的、正しい歴史認識を語ると、反日メディは徹底的に叩く。
これは、ラジオ、テレビが戦後ずっとやってきたこと。
この会見で、NHKの会長に、しつこく質問していたのは、朝日新聞の記者。
NHKの会長はコメントを差し控えたいと言っていたのだが、あまりにも、朝日新聞の記者がしつこく、まるるで、誘導尋問のように質問したがために、NHKの会長は、個人的な意見だということで、話した。
朝日新聞の記者は、NHKの会長の失言を引き出そうとしていた。
NHKの会長は、正しい歴史認識に基づいて話している。
朝日新聞の記者は、ほんとに、しつこく、言葉尻を捕まえて、NHKの会長に議論をふっかけている。
これが、朝日新聞。
従軍慰安婦の問題は朝日新聞の記事の捏造によって、今日、国益を大きく損なう結果になっている。