製品の使用体験を通じて、実践中のポータブルHDDとポータブルSSDの使い分けについて書きます。
アクセス頻度の少ないデータ(コールドデータ)とアクセス頻度の多いデータ(ホットデータ)で分けています。例えばWebサイトのアップロード前の完全なデータのうち、最新世代はPCローカルとポータブルSSDに保存しています。数十以上のファイルの大規模更新時はサイトやフォルダ単位に圧縮してアーカイブ保存しています。アーカイブ保存の2世代以上前はNAS(HDD)とポータブルHDDにそれぞれ複製して保存しています。ポータブルHDDは数か月に1回程度の利用でアーカイブファイルを保存しています。アーカイブファイルは1つでも容量が大きいですが、過去の全世代を保存しているので年々容量が増えています。
ちなみにブログやWebのコンテンツを作る際の写真や動画のカメラで撮影した生データ(RAW、JPG、MP4など)はカメラで使用しているSDメモリカードやスマホのストレージからPCローカルとNASに移動・複製して、記事作成に使用します。記事掲載後はPCローカルには置いたままにはせずにNASとポータブルHDDに保存していました。NASもポータブルHDDもランダムアクセス速度が遅いのでサムネイル画像の表示やファイル検索に待ち時間が生じていました。
現在は、NASと先日購入したポータブルSSDに保存するようにしたところ、NASと比べてSSDは高速ですぐにサムネイルが表示され、ファイルをすぐに探せるようになりとても快適です。
HDDに保存していた時には記事の下書きメモなどドキュメント類の検索がとても遅かったので再度アクセスする回数が多いファイルの保存先にはSSDは良いです。
■使用製品
ポータブルSSD トランセンドTS1TESD380Cのレビュー＆ベンチマーク
WD ポータブルHDD 5TB WDBPKJ0050BWT レビュー
単体のドライブには耐久性と突然の故障の心配はあるので次はNASのSSD化を検討しています。
順当にNASのドライブをHDDからSSDへ置き換えようと考えていましたが8TB以上はかなり高額なので躊躇しています。
それに加えて年内に対応をしなければならないこととして電子保存対応があります。世間のフリーランス ライター、カメラマンの人はどうしているのでしょうね。インボイス騒動で電帳法対応の方は課題として認識が薄いようですが、電子帳簿保存法改正で2024年(令和6年)から電子取引データの電子保存が義務化されます。電子取引となる情報は、契約書、注文書、請求書、領収書、 納品書、検収書などが該当します。現在は移行期間中につき、2023年12月末日までは従来通り紙での保存が認められていますが、移行期間終了後は法人も個人事業主も、電子取引した情報をデータで保存※しなければなりません。
※所得税法上、ある年の雑所得を生ずべき業務に係る収入金額について、前々年の金額が300万円を超える場合には、請求書・領収書などの現金預金取引等関係書類の保存義務が発生するため取引情報に係る電子データを保存しなければなりません。
PCで日常利用しているHDDやSSDのような書き換え可能な媒体だと法的な要件を満たせないので、電子取引データに限ってはSaaSの電帳法関連ソリューションがいいかもしれません。長期保存光ディスクM-DISCもあり、会計年度1年ごとに1枚に保存という方法もあります。
ところで国が副業や起業を推進するなら、事業に専念できるようにまずは遵法の会計プラットフォームを国が提供すべきではないかと思います。デジタル後進国との言われようを挽回するにはそれしかないのではないでしょうか。企業相談や融資相談、助成金、補助金のバラマキよりもやることがあるはずです。今のままだと民間サービスを使ってスマホで会社設立できてもそのあとが続きません。
米国発祥で空きスペースを貸したりするシェアリングエコノミーが活況ですが、少額だときちんと手続きをしようとすると面倒のほうが多いのでトラブルのリスクを避けるためにも手を出さないほうがよいかなと思ってしまいます。アイデアやスキルを切り売りする副業コンサル、講師・トレーナー業も始めるのは手軽なですがスケールアップできないので本腰をいれられません。もちょっと消極的だとは思いますが。
■関連リンク
国税庁：記帳や帳簿等保存・青色申告
https://www.nta.go.jp/publication/pamph/koho/kurashi/html/01_2.htm
国税庁ホームページ「電子帳簿等保存制度特設サイト」
https://www.nta.go.jp/law/joho-zeikaishaku/sonota/jirei/tokusetsu/index.htm
国税庁：電子帳簿保存法一問一答（電子取引関係問59）
https://www.nta.go.jp/law/joho-zeikaishaku/sonota/jirei/4-3.htm