明けましておめでとうございます。本年も宜しくお付合い下さい。
オソロシアのウクライナ侵攻は未だに停戦の気配すら見えず、イスラエルの内戦も泥沼化の一途を辿る今日この頃、Ｔ京Ｓ聞としては元日早々、戦争について触れざるを得なかったようだ。
「本音のコラム」では、カリフォルニア州立大学助教授･大矢英代が、武器輸出「三原則」大幅解禁･南西諸島へのミサイル配備･辺野古新基地建設代執行を念頭に、日本の民主主義が「酷い状態」になり、「平和憲法」を持っているはずの日本が「恥ずかしいことに停戦の仲介すらできていない。」と嘆き節を漏らす。
しかし、当ブログでも度々指摘しているが、「国家が成すべき最大の社会福祉は平和と独立を守ること」であり、大矢英代が気に入らないあれこれは、「クソメガネ野郎」が思い付きや気紛れでやらかしたことではないし、「平和憲法」とやらも「百害あって一利なし」の代物で、国際社会が日本に期待しているのは、「停戦の仲介」ではなく「ATM」の役割である。
Ｔ京Ｓ聞特別報道部長･中山洋子は、先の戦争で家族を失った老婦人の「戦争はダメ。お願いよ、中山さん」という言葉を、自分という「一人のＴ京Ｓ聞記者を形作っている大切な一部です。」と語り、
「終わりの見えない戦争が世界を包むとき、一人一人の暮らしが後回しにされるとき、新聞には何ができるのか。部員たちとともに、答えのない問いと格闘する日々がまた始まります。」
と決意を披露する。しかし、「報道しない自由」を乱用し、望月衣塑子という、記者とは名ばかりの「活動家」を野放しにし、公正中立･不偏不党･公明正大という、報道機関の守るべき基本理念とはまるで無縁のＴ京Ｓ聞が、国難に際して世間の期待に応えることができようか？大山英代も、「二度と権力者に騙されない国民にならねばならない」と訴えるが、Ｔ京Ｓ聞等マスゴミは「第四の権力」と呼ばれて久しい。当然国民は、新聞にも騙されてはいけない。そしてインターネットを、より健全な「第五の権力」に育てなくてはならない。