株価が下落しようとも、病気を治すには薬が必要と言って、関税を取り下げようとしなかったトランプマン。
突如90日の関税発動延期を表明しました。
このトリガーになったのが、米国債の利回り上昇と言われています。
この利回り上昇、なんだかちょっと面白そうなうわさが出ています。
元々ここ数日、米国債が売られ続け、利回りが上昇していたのです。
債券というのは、発行した際に何年でいくらの利子を払うかを決定しますから、本来利回りは固定されています。
しかしながら発行済みの債券は、売りたければ市場で売ることが出来ます。
売値は本来、買値と同額ですが、売り手が多ければ価格は下がり、買い手が多ければ価格は上がります。
今回、大量に再建が売りに出されたので価格が下がったわけですが、それでも利息は発行当初に決めた額が払われます。
同じ利息なのに価格が安くなるということは、利回りが上がるということです。
100万円で購入した債券に10万円の利息がつけば利回り10％ですが、50万円で購入した債券が10万円の利息が付くなら利回りは20％になりますよね。
↑これは極端な例ですが、今回も債券が大量に売りに出されたため価格が下がり、それによって債券の利回りが上昇したのです。
これで困るのが米国政府のトランプマン。
なぜかというと、米国はこの先6か月で7兆ドルに及ぶ債務の返済期限を迎え、その多くを借り換えで賄うというのです。
借り換えを行う際に、金利が高い状態だったらどうなるでしょう？
債券を新たに発行するにしても、市場で高い利回りになった既発債が出回っていれば、新規発行債券はそれと同等の高い利息をつけて発行しなければ買い手が付きません。
ですから、金利が上がってしまってはトランプマンは困るのです。
少し前までは「だからこそわざと株を暴落させて、株とは逆相関になる債権に資金を誘導して、債券価格を上昇＝利回りを低下させることをもくろんでいる。」といったこともささやかれていました。
ところが現在、株とともに債権まで売られる結果になっているのです。
なぜこんなことが起こったか？
当初、関税に対する報復として、日本に次いで大量に米国債を保有している中国が売っているのでは？と言われていました。
実際、今回のトランプマン関税が発動される前から、中国に限らずその他の国も、日本ですら米国債は売っているので、今も売っていても不思議ではありません。
ただ、どうもこれが、今回急落させた売り手は、中国政府とは違うようで、日本の機関投資家が売ったのではないかとのこと。
ただそれだけだと、今回の株価急落の損失を補填するのに、米国債を売っただけというただの需給による売り。
これでは面白そうなうわさにはなりません。
しかし、この売り、時間外取引の板の薄い中で売られている。
損失の補填であれば、板の薄い中で大量に売ってしまえば値が下がってしまいますから、本来は板が厚い中で少しでも高く売り抜けたいはずが、わざわざ値が下がりやすい時間外取引で売っている。
不思議ですよね。
まるでわざと値を下げさせたいような売り方です。
そしてこの債券売りに伴った利回り上昇を見て、トランプマンは関税引き上げの一時停止を決めている。
日本の機関投資家のファインプレーにも見えますが、いち機関投資家の独断で、わざわざ損失が増えるような取引なんてするでしょうか？
実は米国債が大量に売られているタイミングで日本国債も同時に売られているので、やはり損失補填のための実需の売りだったのではないか？
でも、もし誰かの差し金で売っていたのなら、実需の売りに見えるよう、同時に日本国債も売るくらいのカムフラージュしても不思議じゃない。
民間の取引と見せかけて、裏で誰かが・・・。
トランプマンが戦闘態勢で中国を向いた瞬間に、背後からフレンドリーファイアのトリガーを引いたのだとしたら。
なかなか香ばしい香りがすると思いませんか？
ということを連想させてくれる記事が上がっていました↓
邦銀の米国債売りが世界を救ったのかもしれない。相互関税一時停止の背景（久保田博幸） - エキスパート - Yahoo!ニュース
ベッセントさんが黒幕なら、10年後映画化されるかもしれませんね。
さりながら、債券がウイークポイントとわかってしまえば日本に次いで米国債を保有している中国にも本格的に狙われるかもしれません。
少し前にゼレンスキーに対して、カードを持っていないと言っていたトランプマンですが、習近平にとてつもないジョーカーを握らせてしまったとしたら、21世紀最高のブラックユーモアになりそうです。