直近５年の民法の正答率は補正のあった
2014年を除いて大きな波はありません。
これは受験生が試験に対応できている
ことの裏付けと考えられます。
しかし、
各問題の正答率を見ていくと、
平成28年の
「問32 債権者代位権・詐害行為取消権」
の受験生がしっかり学習しておくテーマでの
正答率が低かったり
平成27年の
「問28 心裡留保及び虚偽表示」
の受験生が最も学習しているテーマでも
正答率が低いというデータ
さらに、
平成28年の
「問35 養子縁組」
平成27年の
「問29 相隣関係」の
受験生の手薄なテーマの
正答率が低いというデータ
を見ていくと、
民法全般の学習に偏りがあるとの
結論に至ります。
偏りがあるのは試験対策として
当然ではありますが
上記のような問題を落としてしまう様な
偏りは試験対策から外れていたと
考えなくては平成29年対策の学習でも
正答率を落としてしまいます。
特に、
民法は条文数も多く、パンデクテン方式の
条文構成に戸惑う受験生も多くいます。
民法の正答率を一定の数値に上げていく、
一定の数値から落とさないために基礎を固めることは
必須であることは明らかであり、
その学習に一定時間を割かなくてはなりません。
ここで週３時間講義の真価が発揮されます。
これから学習を開始する方
昨年の試験対策で民法学習に不安がある方
１月26日（木）御茶ノ水校
19:00～22:00
合格講座 本科生
民法開講
体験講義をおこないますので
ぜひ、ご活用ください。
人気ブログランキングへ