「超」独学法 AI時代の新しい働き方へ 野口悠紀雄 | N field golf(エヌ フィールド ゴルフ)ブログ

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「超」独学法

AI時代の新しい働き方へ

著者 野口悠紀雄

発行所 株式会社KADOKAWA(角川新書)

2018年6月10日初版発行

 

 

猪名川町立図書館にてお借りして

 

パラパラとめくらせて頂きました。

 

 

 

第4章 独学は新しい働き方を可能にする

 

2. 時代が急速に変わるので、不断の勉強が必要

 

 組織人でなく、市場価値がある人間に

 

 多くの日本人は、これまで組織に対する依存心が強かった。

できるかぎり大きな企業に入社し、そこで昇進するという生き方だ。

それは、必ずしも間違った方向というわけではなかった。

むしろ、ある意味で合理的なものだった。

 しかし、いまや、1つの組織にすべてをかけてしまうのは、リスクが高い。

 組織自体がいつまで続くか分からない。

だから、組織に依存すればよいのでなく、一人一人が

「個人としての市場価値(マーケットバリュー)を持っているかどうか?」

と問われる。「どの組織に所属しているか」でなく、

「どれだけの能力を持っているか」が重要なのだ。

 逆に言えば、組織にこだわる必要は薄れている。

つまり、「組織人から個人の時代へ」という変化が生じようとしている。

組織の中で上司の指示どおりに仕事をしていればよい時代は終わった。

ましてや、上司の機嫌をとってゴマをすれば出世できる時代は、

大昔のものになった。

 変化への対応は、個人の立場から必要であるばかりでなく、

日本全体としても必要なことだ。

日本の産業構造や経済構造を大きく変えなければならない。

 

 経営者にとっても自己投資が重要

 

 自己投資が必要なのは、若い人々だけではない。

経営者にとっても、大変重要なことだ。

 日本の経営者は、大学で法律や経済を勉強した人が多い。

それらの知識は、実際の企業経営や経済運営とはほとんど関係がない。

経営は企業に入ってから、経験を通じて習得した。

(中略)

 企業の進むべき方向について、的確な判断力を持っている人が多いとは思えない。

現在の日本で最も必要とされることは、経営者の再教育だ。

 

 人生100年時代は、いつまでも勉強を続ける時代

 

 長寿化時代においては、人生に新しいステージが出現する。

人間の生物的条件から言えば、引退年齢が70〜80歳にならなければならない。

仕事をする期間が長くなり、働き方も画一的ではなくなる。

だから、選択肢の幅も広がらなければならない。

 人生100年時代になれば、大学で学んだものだけでは不十分だ。

若いときに教育されたことだけで一生生きていける時代ではなくなる。

 リンダ・グラットン、アンドリュー・スコット

『LIFESHIFT(ライフ・シフト)』(東洋経済新報社、2016年)

は、人生100年時代には、ライフステージを構成し直すことが必要だと言う。

 そのためには、新しい知識を得ることが必要だ。

そして、それは独学によって得るのが最も効率的だ。

 勉強するのは若いときのことであると考えている人が多い。

しかし、これからは、高齢者の独学が重要な課題になる。

 高齢者は、それまで得た知識のストックを保有しているわけだから、

新しい知識を吸収し、それを解釈し、それを活用することを、

若い人よりは容易にできるはずである。

 

3. フリーランサーや兼業を目指せ

 

 フリーランサーの時代が来た

 

 新しい技術の活用によって、新しい働き方が広がりつつある。

 ダニエル・ピンクは、

『フリーエージェント社会の到来』(ダイヤモンド社、2002年)

で米国の労働人口の4分の1、約3300万人が

独立自営業的な働き方を選択していると指摘した。

カリフォルニア州では、

就業者の3人に1人は雇用という労働形態をとっていないとした。

 その後、ITの進展によって組織から離れて働く条件が整い、

とくにアメリカでは、フリーランサーが増えている。

ダニエル・ピンクが予言した時代が、現実のものとなりつつあるのだ。

 ITが進歩した結果、仕事の進め方に関する自由度が高まり、

る必要性が薄れたからだ。

高度の専門家について、とくにこのことが言える。

こうした仕事を斡旋するためのスマートフォンのアプリもある。

 これまでフリーランスと言えば、農業や小売業などが主だった。

最近の特徴は、それが高度な専門家に及んでいることだ。

 

 10年後には、アメリカの労働者の半分以上がフリーランサーになる

 

 アメリカにおけるフリーランサーの状況は、

調査会社のエデルマン・インテリジェンスが実施した

FREELANCING IN AMERICA:2017 

というレポートによって見ることができる。

 フリーランサーの数は、2017年で約5730万人だ。

フリーランサーでない就業者は約1億270万人なので、

フリーランサーがアメリカの労働人口約1億6000万人の約35.8%になる

(なお、以下で述べるように、

このレポートにおけるフリーランサーの定義はかなり広く、

兼業や副業として仕事をしている場合もフリーランサーの範囲内に含めている)。

このように、アメリカの就業形態は、伝統的な形態から大きく変化している。

 2027年には、フリーランサーが約8650万人で、約50.9%

と過半を占めるようになると予測している。

 このレポートは、フリーランサーとして5つのタイプを区別している。

 

①独立契約者

雇用されず、一時的にまたはプロジェクトベースで自分自身で仕事を行う。

 

⑵分散労働者

従来の形の雇用やフリーランスの仕事など、さまざまな収入源から所得を得る。例えば、

週20時間は歯科医の受付で働き、残りはUber で運転をしたりする。

 

③ムーンライダー

従来の形態で雇用され、その他にフリーランスの仕事をする。例えば、企業に雇われてウ

ェブの仕事をするが、夜には、他の会社のウェブの仕事をする。

 

④フリーランスのビジネスオーナー

フリーランサーとして事業を所有し、何人かの人を雇用する。

 

 ⑤臨時雇用労働者

従来と同じように単一の雇用主の下で働くが、そのステータスが臨時的なもの。例えばデ

ータの入力作業を3カ月契約で行う。

 

 このレポートにおけるフリーランサーの定義は右のようにかなり広く、

被雇用者とも重複している。

ただし、そのうち純粋なフリーランスである①の定義だけをとっても

約1920万人であるから、被雇用者総数の12%になる。

 アメリカの就業形態は、伝統的なものとはかなり変化していることが分かる。

2015年においてフリーランサーが稼得した所得は、約1兆ドルに上った。

2015年におけるアメリカの賃金所得は約7.9兆ドルなので、その約12.7%になる。

雇用者数との必率より値が小さくなるのは、

フリーランサーとしての収入が副次的なものに留まっていることを示している。

それでも、これはかなり高い比率だ。

 フリーランサーになった動機としては、

「やむをえずと言うよりは、望んでそうなった」

とする人の数が63%を占める。

 フリーランサーの79%が、フリーランスは従来の就業形態よりもよいとしている。

50%のフリーランサーは、いかに所得が高くなっても、

フリーランスを捨てて従来の仕事には戻らないとしている。

 日本でもフリーランサーは増えている。

クラウドソーシングのランサーズが発表した

『フリーランス実態調査 2018年版』

によると、フリーランスの経済規模が初めて20兆円を超えた。

これは、3年前に比べて4割ほど多く、

2017年の雇用者報酬(約274兆円)の7%に相当する。

また、副業フリーランスの人口は約744万人、経済規模は約7兆8280億円になった。

 

 起業やフリーランスを容易にする条件の変化

 

 ITによって、少なくともコンピュータパワーに関するかぎり、

資本の重要性は著しく低下した。

「持たざる経営」が可能になってきているのだ。

現在では、ウェブサービスに特化した事業であれば、

驚くほど安い費用でスタートすることができる。

このため、ベンチャーキャピタルの重要性は低下したと言われる。

アイデアさえ優れていれば、高収益のビジネスが可能になるわけだ。

 これは、大都市から離れた場所にいる人、

中小企業、個人などにとって有利な方向への変化である。

 こうした状況を考えると、本当は、起業を考えるのがよい。

 ただし、言うまでもないことだが、起業にはリスクが伴う。

家族がいる場合には、簡単には踏み切れないかもしれない。

 そこで考えられるのが、フリーランサーとして仕事をする

『LIFE SHIFT』においても、新しい働き方として、

フリーランサーとして働くことが紹介されている。

 雇用されていても、これまでのようなフル雇用でなく、パートタイム、

自宅勤務、エージェント契約などでの就業形態をとることが考えられる。

 

 兼業や副業で準備し、定年後にフリーランサーに

 

 以上で見たように、組織から独立した働き方が可能になっている。

 しかし、日本の場合には、起業はおろか、

フリーランスでもリスクが高いと考えられるかもしれない。

 日本とアメリカでは、事情が違う面もある。

日本では企業間の人材の流動性が低いので、

フリーランサーだけだとリスクが高いかもしれない。

 まったくのフリーランサーになってそれだけで生活を支えようとするのは、

さまざまな意味で難しい。フリーランサーの所得は不安定であり、

かつ生活を支えるようなものにするのは、まだ難しい。

 私は、ポームページ「野口悠紀雄online」で、

フリーランサーに関するアンケートを行ったことがある(2017年3月)。

その中で、

「フリーランサーで仕事をする場合に、何が障害になるとお考えですか?」

(複数回答が可能)に対する回答では、

「収入が不安定」(73%)や、

「十分な収入が得られそうにない」(45%)が多かった。

また、「あなたが会社の従業員である場合、今後の予定は?」に対する回答では、

「会社勤務を続けながら、フリーランサーで副収入を得たい」(47%)が多かった。

 だから、日本の場合について言えば、フリーランサーとして完全に独立するのではなく、

最初は、会社で働きながら、副業・兼業として行うことが考えられる。

 私自身も、大学という特別な職場にいたこともあって、

雑誌に寄稿したり本を執筆したりするなどの兼業を続けてきた。

そして、兼業で行ってきたことが、いまに至るまで続いている。

つまり、フリーランサーになっている。

 

 完全なフリーランスでなくとも、兼業・副業の可能性

 

 人生100年時代に、1つの組織の中で働き続けるのは、難しいだろう。

それよりは、組織の中での仕事はある時点でやめて、

あとは、自分のやりたいことをフリーランサーとしてやるほうがよい。

 重要なのは、フリーランサーは、自分が望むかぎり、いつまでも続けられるということだ。

 多くの人にとって、年金はゼロではないだろうが、

それだけで老後生活を支えるのは難しい場合が多いだろう。

こうした事態に対して、例えば「60歳までに必要額を貯金すべきだ」と言われる。

そうした貯蓄ができれば、理想的だ。しかし、実際にはできない場合が多いだろう。

 だから、現役時代に副業を始めて準備し、

定年後はそれを拡大するということを考えるほうがよいのではないだろうか。

こうすれば、退職後に何もすることがなくなるといった事態には陥らず、

生きがいを見出すこともでき、毎日に張り合いが出るだろう。

 なお、日本の場合には、年金受給年齢に達しても、

給与所得だと在職老齢年金制度によって滅額またはストップされてしまう。

しかし、フリーランサーとしての雑所得はカウントされないので、

年金受給開始年齢になれば年金は全額受け取れる。

この点から見ても、組織に頼って仕事を続けるのではなく、

組織から独立して仕事をしたほうがよい。

 

 日本でも兼業を認める会社が増えている

 

 日本では、これまで兼業禁止の会社が多かった。

8割超の企業が副業を認めていないのが現状だ。

 これはすべてを企業内でまかなおうとする日本企業の構造に大きな原因があった。

 ところが、最近では状況が変化している。

日本でも、「副業解禁」の動きが生じているのだ。

「日本経済新聞」(2018年4月5日)によれば、丸紅は4月から全従業員を対象に、

勤務時間のうち15%を、通常業務から離れて「社内副業」に取り組むよう義務付ける。

社員が部門を横断して動くよう促して新事業の創出につなげる。

 同様の取り組みは、グーグルがすでに導入している。

「20%ルール」という制度を導入しており、

仕事時間の20%を、与えられた仕事以外の好きなプロジェクトに使える。

それによって新しいアイデアが生まれ、

それが企業の発展に大きな貢献をすると期待されているのだ。

国内では、三井物産が担当業務以外に一定の時間を使える仕組みを一部で導入している。

 ロート製薬は、2016年4月から、社員の副業を全面的に解禁した。

本業に支障がない範囲で、週末や終業後に社外で勤務できる。

なお、日産自動車、富士通、花王などは、以前から副業を認めている。

ソフトバンクは2017年11月に、コニカミノルタは同年12月に、それぞれ副業を容認した。

 こうした動きは、銀行にも広がっている。

新生銀行は、2018年4月、大手銀行で初めて兼業と副業を解禁する。

正社員、嘱託社員を対象に、本業と並行して異業種の仕事につくことを認める。

英語の得意な人が翻訳の仕事をすることなどを想定している(「日本経済新聞」2018年3月28日)。

 会社の枠を超えて培った技能や人脈は、企業の新規事業参入のきっかけになりえる。

また、社員の多様性が高まれば、ビジネスの多角化や、新技術応用の可能性が広がる。

 会社としても、兼業によって外部の世界とつながり、

それが会社の新しい仕事の発展につながるという方向が望ましいと考えるようになっているのだ。

1つの組織だけのために働くという時代ではなくなっている。

 これを活用して新しい領域を開拓し、

退職後にはそれを主たる仕事としていくという人生設計ができるだろう。

 政府も、「働き方改革」でフリーランスを支援しようとしている。

 

 インターネットを通じてサービスを提供する

 

 ITの進歩、とくにインターネットの進歩は、

フリーランサーや兼業の可能性を著しく増大させている。

 フリーランサーとして仕事をするためには、

インターネットを通じて情報発信することが不可欠だ。

ブログを開設したり、自分のホームページを作るのがよい。

したがって、これについて勉強することが必要になるが、

それは自分でやるのが最も効率的だ。

 この類の情報は、実はウェブで一番手に入りやすい情報である。

なぜなら、IT関係の専門家は、ウェブで情報発信することが簡単にできるからだ。

自分の必要に応じて課題をウェブで検索すれば、まず間違いなく解決策を得ることができる。

 どんなサービスを提供したらよいかは、人によりさまざまだ。

世の中にさまざまな人がいる以上、さまざまなサービスが必要になるはずである。

 自分が最も得意とするもの、他の人が提供できないものが提供できれば、最もよい。

 そのための手段は多くなっている。YouTubeに投稿することでもよいかもしれない。

 ウェブの上で相談に乗るということもあるだろう。

 いま行っている仕事に関連することのサービスでもよいだろう。

例えば不動産や金融の関係の仕事をやっているのであれば、

不動産の売買や遺産相続、あるいは事業承継に関して助言することなどができるだろう。

職業選択のアドバイス、子育てのアドバイス、園芸などの趣味のアドバイス、

そして自分史を書く手伝いなども考えられる。

 人生相談に乗るといったことも可能だろう。

あるいは、身の上相談に乗ることも考えられる。

 仲介サービスも考えられる。出張サービスをしてもよい。

 地域の活性化プロジェクトを始める。観光ガイド。

読書案内、文学講座などをコミュニティセンターで提供するなどもある。

これらを友人と共同で仕事として始めてもよいだろう。

 こうしたことの中には、所得には結びつかないものもあるかもしれないが、

そうであっても、生きがいになるだろう。

常に社会とつながっていて、張り合いのある生活を実現できるだろう。

 フリーランサーとして仕事をしたいのなら、

こうした発信を行って自分の存在を宣伝するのは、仕事の獲得に役に立つだろう。

 

 

 

第5章 なぜ学校でなく独学のほうがよいのか?

 

3. 学校でなければできないこと

 

 新しい大学MOOCsとは

 MOOCsというものがある。これ、Massive Open Online Courses の略だ。

 インターネット上で誰もが無料で受講できる大規模な開かれた講義である。

条件を満たせば修了証が交付される(有料の場合もある)。

 ハーバード大学、スタンフォード大学などのアメリカの大学が行っている。

東京大学は、2013年9月にコースを提供し始めて以降、いくつかのコースを提供している。

長岡技術科学大学や大阪産業大学などの工学系大学も取り組んでいる。放送大学も行っている。

 これらを統合する

日本オープンオンライン教育推進協議会(JMOOC)が、2013年11月に発足した。

1週間で見るべき講義が5〜10本公開される。

各講義は10分程度の動画で、見終わると確認のための小テストが提示される。

1週間の学習が終わると課題が提示されるの提出限内に提出する。

これを4週繰り返し、最後に総合課題を提出して完了となる。

 週ごとの課題と総合課題の全体評価が修了条件を満たしていれば修了証がもらえる。

受講生も講義を評価する。

 アメリカの場合には、かなり有用な内容のものが提供されている。しかし日本語で

受講可能なMOOCsで本当に必要なものが提供されているかどうかと言えば、

少なくとも現状では不十分だと言わざるをえない。

 連続した講義形式の動画としては、

Apple の iTunes U もある。これは、Apple Store でも提供されている。無料だ。

 あるいは、

Udemyというウェブのサービスもある。これは有料だ。

まだ日本語のものが多くない。内容はIT関係のものが多い。

 これまで述べてきたように、独学の問題は、カリキュラムを作るのが難しい点だ。

 本の場合には系統立てて叙述する必要があるから、

実用上はあまり重要でないところも書いておかなければならないという事情もある。

 それに対して教室の中では、どこが重要かを知らせることができる。

しかし、こうした点は、MOOCなどのオンライン講座であれば、

実際の教室と同じように強調できる。

 カリキュラムを自分で組むのが難しいと考える人は

MOOC5等のオンライン講座を利用したらよいだろう。

 

 

第6章 独学を継続させるには

 

1 継続のためのテクニックこそ重要

 

継続は力なり

独学の最大の敵は三日坊主だ。1人で勉強していると、つい怠けたくなる。

どんな勉強についても継続が必要だが、独学の場合はとくにそうだ。

「継続は力なり」。そのとおりだ。ゲーテは、つぎのように言っている。

 

 Ubung.Ubung.Ubung.Ubung macht den Meister.

 Es ist noch kein Meister vom Himmel gefallen.

(訓練、訓練、訓練。訓練が巨匠を作る。巨匠は天から降ってくるものではない)

 

では、どうすれば勉強を継続できるのか?

これは、勉強をする場合の最も重要技術の1つだ。

継続できるための方法論は、勉強の非常に重要なノウハウである。

ところが、そのことを学校では教えてくれない。不思議なことである。

 

継続のために必要な4つのこと

勉強を継続するために必要なのは、つぎの4つだ。

 

①はっきりした目的を持つ

②強いインセンティブを持つ

③勉強の楽しさを活用する

④時間を確保する

 

2 独学を続けるには具体的な目的が必要

3 強いインセンティブが独学を牽引する

4 勉強は楽しい

5 教えることによって学ぶ

6 どうやって勉強の時間を作るか

 

 

第10章 人工知能の時代に独学の必要性は高まる

 

1. AIが人間の知的な仕事を代替する

ディープラーニングでA1の能力が高まる

ブロックチェーンは経営者の仕事を代替する

 

2. AI時代には独学がやりやすくなる

セマンティック検索で検索が容易になる

パターン認識能力の向上で、検索できる対象が広がる

ブロックチェーンに個人の学習履歴を記録する

 

 3. AI時代にこそ、学ぶことの価値は高まる

何が人間の仕事か? 人間は何をするか?

AI時代には、問題意識の重要性はますます高まる

AI時代にも外国語の勉強は必要

アイデアを発想するためには知識が不可欠だ

A1は疑問を抱くことができるか?

 

 

 

昔から

 

自学自習

 

という言葉はありますが

 

ほんとに付いて行けないほど

 

速い時代ですよねぇ~(涙)

 

 

 

 

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